著者
永田頌史
出版者
学校法人 産業医科大学
雑誌
産業医大誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.161-171, 1993
被引用文献数
7 1

心理・社会的ストレスによって免疫系が影響を受けることは, 一般に知られているが, 近年の神経科学, 免疫学の進歩により, その機序が詳細に解明されつつあり, 脳と免疫系が共通の情報伝達機構を持っていることが明らかになってきた. 心理・社会的ストレスによって細菌やウイルスに対する感染抵抗性が低下することや生活変化に伴うストレス, 適切でない対処行動や感情の障害された状態によって, 好中球の貪食能, リンパ球反応性, NK活性が抑制されること, またこれらが発癌にも関与することを示唆する成績について紹介した. 脳と免疫系の相互作用について, 視床下部-脳下垂体-副腎系のほかに, 自律神経系を介した免疫系への制御系の存在, 免疫・アレルギー反応の外部刺激による条件づけ, サイトカインの中枢作用, 免疫細胞からの神経ペプチド類の産生などについて, 著者らの成績も含めて解説した.
著者
池上 和範 田川 宜昌 真船 浩介 廣 尚典 永田 頌史
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.120-127, 2008 (Released:2008-08-08)
参考文献数
18
被引用文献数
5 4

積極的傾聴法を取り入れた管理監督者研修による効果:池上和範ほか.産業医科大学産業生態科学研究所精神保健学研究室―今回,我々は従業員数1,900名の電子機器製造業A事業場の管理監督者に対し,積極的傾聴法を取り入れたメンタルヘルス研修(以下,管理職メンタルヘルス研修と略す)を実施した.本研究の目的は,この管理職メンタルヘルス研修の管理職への効果,及び職場への効果について検討することである.対象は,A事業場において一般労働者を直接管理する全ての者とした.管理職メンタルヘルス研修は2006年9月から11月に実施し,調査は2006年5月から2007年2月に行った.研修内容は,「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(2006年厚生労働省)の“管理職への教育研修・情報提供”に掲げられている項目を,2回に分けて実施した.“労働者からの相談対応”の項目として積極的傾聴法を掲げ,1回目にその解説,2回目に発見的体験学習による実習を行った.更に,産業保健スタッフが作成した積極的傾聴法や研修に関する資料を研修実施1ヶ月後配布した.研修の効果指標として,全受講者に対し,積極的傾聴態度評価尺度(ALAS)を研修実施前後に実施し,他に研修内容に関する質問票調査,研修後の積極的傾聴に関する意識・行動変容に関する質問票調査を行った.更に,A事業場の従業員を対象に職業性ストレス簡易調査表(BJSQ)12項目版を管理職メンタルヘルス研修実施前後に調査を実施した.ALASは,有効な回答が得られた124名の結果を用い,BJSQ12項目版は協力が得られた約1,300名のうち,有効な回答が得られた908名を分析対象とした.ALASは,調査時点の主効果で有意差は認められなかったが,「傾聴の態度」,「聴き方」ともに平均値の上昇を認め,特に,「聴き方」は有意傾向であった.BJSQ12項目版では,「仕事の量的負担」,「上司の支援」,「同僚の支援」は調査時点の主効果で研修実施後に有意に上昇していた.特に「上司の支援」について,所属課毎の比較で研修開催後に有意に上昇していたものは全47課中8課認められた.今回の結果より,研修受講者が職場において積極的傾聴を実践し,相談対応の充実を図ることで,「上司の支援」が強化された可能性が示唆された. (産衛誌2008; 50: 120-127)
著者
三島 徳雄 藤井 潤 入江 正洋 久保田 進也 永田 頌史
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.1-9, 1995-03-01
被引用文献数
1

「心とからだの健康づくり(THP)」における健康測定の項目にストレス度チェックの質問項目(THP-SC)が含まれているが,十分に活用されているとは言い難い。そこで,GHQとの比較により有用性を検討した。THP-SCと60項目版GHQを含む質問票を作成し,某製造業事務系従業員261名(全員男性,平均43.7歳)を対象に検討した。GHQはGoldberg法により判定し,THP-SCでは全21項目中ストレス傾向を示す回答数を求め,度数分布の75パーセント点および90パーセント点を含む幾つかの仮の判定基準を設定した。GHQでカットオフ点以上の回答者は60項目版では有効回答243名中48名,12項目版では256名中77名であった。THP-SCの回答数は平均5.67±3.19であった。GHQとの比較では,THP-SCのA項目に含まれる質問で有意の関連を示した項目が多かった。GHQとの比較の結果,THP-SCのA項目単独では4以上,全項目では7以上がストレス状態を示す指標になると考えられた。
著者
永田 頌史 木原 廣美 新田 由規子 吾郷 晋浩
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.17-24, 1995-01-01
被引用文献数
2

We have been using the stepwise psychosomatic treatment (SPST) on asthmatic patients according to the evaluation of their medical examination and psychosocial factors that influenced the onset and clinical course of their asthma. The SPST consists of pharmacotherapy and stepwise psychotherapy in the following stages : 1) introduction to psychosomatic treatment and establishment of rapport between doctor and patient. 2) reduction of inner tension induced by a stressful situation and release from asthmatic attack. 3) making a patient aware of the relationship between asthmatic attack and psychosomatic factors. 4) helping the patients to modify their maladaptive behaviors and to develop an adaptive coping behavior. 5)termination of psychosomatic treatment. In this study, we investigated the effectiveness and problems in the practice of this therapy in 3 different medical care systems. The results are summarized as follows. 1. The modified SPST was applied to 17 patients (1 severe, 6 moderate and 10 mild cases), at A medical office, which is a clinic and has a small medical staff Most of the patients were young office workers, 14 of them had atopic disposition and 14 had psychosocial problems mainly at work. Fifteen patients showed a marked or fair improvement by this treatment. 2. Thirty-six patients (8 severe, 23 moderate and 5 mild cases) were treated with the modified SPST at B hospital which is a general hospital with respiratory division and has a sufficient medical staff. Seventeen patients had an atopic disposition and 26 patients had psychosocial problems at work or at home. Twenty-six patients showed a marked or fair improvement after personal or group education programs for asthma management and brief psychotherapy with pharmacotherapy. 3. The SPST was applied to 65 patients (31 severe and 34 moderate cases) at hospitals with an established psychosomatic care unit. All of them had psychosocial problems and 43 patients had an atopic disposition. Fifty-two patients showed a marked improvement or complete remission. The significant increase of Berle Index (BI) , which is the indicator of the ability for stress coping and social adaptation, was observed after the treatment for 2.4±1.1 years. The effectiveness of this treatment was seen to be best in life stress related types, better in neurotic types, and worst in personality related types. These results suggest that SPST may be applicable to all patients according to their pathophysiology and psychosocial situations at any hospital. SPSt's main aim, that is, the self-control of asthma, is consistent with the aim of the International Consensus Report on Diagnosis and Management of Asthma, which is the control of asthma and the reduction of the side effect of medication and promotion of the Quality of Life.
著者
真船 浩介 廣 尚典 永田 頌史
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.50, no.7, pp.643-649, 2010
参考文献数
20

職場のメンタルヘルス対策では,持続的な効果が期待できる組織的アプローチが求められつつある.職場環境改善は,労働者の心身の健康と生産性の保持増進を目的とした組織的アプローチである.持続的・実効的な職場環境改善を展開するには,労働者の主体的な参画が不可欠である.MIRRORやWINは,主体的な参画と建設的な検討を促すため,労働者のニーズに焦点をあてたポジティブな表現の項目から構成されるツールとして開発されている.これらのツールの特徴を生かした7つのステップに基づく職場風土の改善は,職業性ストレスの変化や精神健康度との関連から,労働者の心身の健康と生産性の保持増進に寄与することが示唆された.今後は,事後対応型のメンタルヘルス対策だけでなく,事前対応型の建設的なストレスマネジメントの科学的根拠に基づく展開と普及が望まれる.
著者
永田頌史
出版者
学校法人 産業医科大学
雑誌
Journal of UOEH (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.161-171, 1993-06-01 (Released:2017-04-11)
被引用文献数
4 1

心理・社会的ストレスによって免疫系が影響を受けることは, 一般に知られているが, 近年の神経科学, 免疫学の進歩により, その機序が詳細に解明されつつあり, 脳と免疫系が共通の情報伝達機構を持っていることが明らかになってきた. 心理・社会的ストレスによって細菌やウイルスに対する感染抵抗性が低下することや生活変化に伴うストレス, 適切でない対処行動や感情の障害された状態によって, 好中球の貪食能, リンパ球反応性, NK活性が抑制されること, またこれらが発癌にも関与することを示唆する成績について紹介した. 脳と免疫系の相互作用について, 視床下部-脳下垂体-副腎系のほかに, 自律神経系を介した免疫系への制御系の存在, 免疫・アレルギー反応の外部刺激による条件づけ, サイトカインの中枢作用, 免疫細胞からの神経ペプチド類の産生などについて, 著者らの成績も含めて解説した.
著者
池上 和範 田川 宜昌 真船 浩介 廣 尚典 永田 頌史
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.120-127, 2008-07-20
参考文献数
18
被引用文献数
2 4

<b>積極的傾聴法を取り入れた管理監督者研修による効果:池上和範ほか.産業医科大学産業生態科学研究所精神保健学研究室―</b>今回,我々は従業員数1,900名の電子機器製造業A事業場の管理監督者に対し,積極的傾聴法を取り入れたメンタルヘルス研修(以下,管理職メンタルヘルス研修と略す)を実施した.本研究の目的は,この管理職メンタルヘルス研修の管理職への効果,及び職場への効果について検討することである.対象は,A事業場において一般労働者を直接管理する全ての者とした.管理職メンタルヘルス研修は2006年9月から11月に実施し,調査は2006年5月から2007年2月に行った.研修内容は,「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(2006年厚生労働省)の"管理職への教育研修・情報提供"に掲げられている項目を,2回に分けて実施した."労働者からの相談対応"の項目として積極的傾聴法を掲げ,1回目にその解説,2回目に発見的体験学習による実習を行った.更に,産業保健スタッフが作成した積極的傾聴法や研修に関する資料を研修実施1ヶ月後配布した.研修の効果指標として,全受講者に対し,積極的傾聴態度評価尺度(ALAS)を研修実施前後に実施し,他に研修内容に関する質問票調査,研修後の積極的傾聴に関する意識・行動変容に関する質問票調査を行った.更に,A事業場の従業員を対象に職業性ストレス簡易調査表(BJSQ)12項目版を管理職メンタルヘルス研修実施前後に調査を実施した.ALASは,有効な回答が得られた124名の結果を用い,BJSQ12項目版は協力が得られた約1,300名のうち,有効な回答が得られた908名を分析対象とした.ALASは,調査時点の主効果で有意差は認められなかったが,「傾聴の態度」,「聴き方」ともに平均値の上昇を認め,特に,「聴き方」は有意傾向であった.BJSQ12項目版では,「仕事の量的負担」,「上司の支援」,「同僚の支援」は調査時点の主効果で研修実施後に有意に上昇していた.特に「上司の支援」について,所属課毎の比較で研修開催後に有意に上昇していたものは全47課中8課認められた.今回の結果より,研修受講者が職場において積極的傾聴を実践し,相談対応の充実を図ることで,「上司の支援」が強化された可能性が示唆された.<br> (産衛誌2008; 50: 120-127)<br>
著者
清水 隆司 森田 汐生 竹沢 昌子 赤築 綾子 久保田 進也 三島 徳雄 永田 頌史
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.35-42, 2003-03-01
被引用文献数
3

職場のメンタルヘルスと自己表現スキルの関係を調べる準備調査として,自己表現スキルの1つであるアサーティブネスを測定するRathus Assertiveness Schedule (RAS)の日本語版を作成し信頼性・妥当性を検討した.対象は,某製造業A社の従業員364名とアサーティブネストレーニング(AT)を受講した社会人73名とした.方法は,AT受講者が受講前に回答した結果とATのトレーナーが客観的に受講者の自己表現を評価した結果を比較し,日本語版RASの妥当性を検討した.また,A社従業員の回答結果から内部一貫信頼性を調べた.次に,同意を得られたA社社員98名に対して再度調査を行い,再テストの信頼性を調査した.調査結果から,30項目全てよりも3-7,9,13,19,20,25,28を除く19項日の日本語版RASの方が,トレーナーの客観的評価と相関が高く,妥当性が高いと思われた.また,クロンバッハのα係数や,初回と2回目の結果の相関も共に0.80以上と高く,30項日及び19項日の日本語版RASの内部一貫信頼性と再テストの信頼性は高いと考えられた.今回の結果から,日本人のアサーティブネスを測定するには30項日全てよりも19項日の日本語版RASの方が好ましいと考えられた.
著者
永田 頌史
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.215-220, 2000-11-20
被引用文献数
12

経済のグローバライゼーションと近年の不況は企業のダウンサイジングやリストラクチャリングに拍車をかけて伝統的な年功制給与に代わって成果給制の導入や終身雇用制の崩壊, 過重労働や失業の増加などを招くことになった. これらの急速な労働環境の変化は, 職業性ストレスを増している. 1997年に行われた労働省の調査では, 16,000人の労働者のうちの62.8%が自分の職業生活に関して強い不安, 悩み, ストレスを持っていることが報告されている. このような状況で, 有効な職場のストレス・マネージメントの必要性は高まっているが, 先に述べた調査では12,000事業場の26.5%がメンタルヘルス対策を行っていると回答したにすぎなかった. 日本におけるストレス・マネージメントの特徴は次のようにまとめられる. 1)最もよく行われているアプローチは, 労働者個人を対象とした教育や相談である. 2)作業管理, 作業環境管理, 健康管理システムに関する組織改革や組織的, 継続的な管理職研修プログラムなどはまだ不充分である. 3)これらの介入的アプローチの効果に対する評価システムも不充分である. 職業性ストレスの増加と職場のメンタルヘルス増進に関するニーズが高まっている現状を考え, 職場におけるストレス・マネージメントに関するミニレビューを企画し, その構成について述べる.