- 著者
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伊野 唯我
栗原 伸一
霜浦 森平
大江 靖雄
- 出版者
- 千葉大学園芸学部
- 雑誌
- 食と緑の科学 (ISSN:18808824)
- 巻号頁・発行日
- no.63, pp.83-88, 2009-03
近年、わが国ではBSE(牛海綿状脳症)や高病原性鳥インフルエンザ、そして各種の偽装表示の発覚など、食品に対する消費者の信頼を失墜させる事件や問題が次々に発生している。ここ最近でも、2007年1月に起きたテレビ健康番組での納豆に関するデータ捏造事件や、2008年9月に発覚した事故米の不正転売事件など、枚挙にいとまがない。そして、カイワレ大根や低脂肪牛乳の様に、一度(ひとたび)問題が明るみになると、その消費がなかなか回復されない食品も多い。こうした状況を生んだ原因の一つは、経済成長と共に進んだ食の外部化が、結果としてフード・チェインを延長したことにある。そのため、安全性を自ら調べることの出来ない末端の消費者が、新聞やテレビなどから得た一方的な安全性に関する情報のみに頼って購入せざるを得ない状況になってしまったのだろう。そこで本研究では、そうした食品の安全性や危険性に関する情報が、消費者行動にどのような影響を与えているのかを計量的に分析する。