著者

五十嵐 祐介 中山 恭秀 中村 智恵子 平山 次彦

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第31回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.101, 2012 (Released:2012-11-07)

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【目的】廃用症候群は原疾患や症状がさまざまであり、身体機能の特徴や傾向は捉えにくい。過去の報告では、院内での疾患分類や臥床による各機能の生理的変化など数多くされているが、血液データと身体機能の検討をした報告は少ない。当院では廃用症候群における評価表を作成し、廃用症候群と診断された全症例に対し評価表を使用している。そこで、今回は当病院にて使用している廃用症候群評価表にて得られたデータを使用し、血液データと身体機能を後方視的に検討することを目的とする。【方法】対象は当院入院中にてリハビリテーション科に依頼のあった患者のうち廃用症候群と診断された患者67名(男性40名、女性27名)。評価表より年齢、臥床日数(入院時からPT開始時までの日数)、血液データ(TP、Alb、Na、Cl、K、CRP、WBC、RBC、Hb)、Barthel Index(以下:BI)、Ability Basic Movement Scale(以下:ABMS)、入院前の日常生活自立度を抽出した。解析は入院前の日常生活自立度において入院前の身体機能が屋内自立以上(A2以上)の群と屋内介助(B1以下)の2群に分け、2群間における年齢、臥床日数、各血液データ、BI、ABMSの値を対応の無いt検定にて比較した。なお、本研究はヘルシンキ宣言に則りデータの取り扱いに十分注意し抽出、解析を行った。【結果】入院前屋内動作自立群51名(平均年齢80.37±9.3歳、平均臥床日数18±20.7日、平均BI値43.5±27.6、平均ABMS値21.4±7.15)、入院前屋内動作介助群16名(平均年齢81.8±8.5歳、平均臥床日数10.94±10.5日、平均BI値13.4±13.9、平均ABMS値13.4±4.07)となり、BIにおける入浴以外の全項目、ABMS全項目及び血液データではWBCにのみそれぞれ有意差が見られた(p<.01)。【考察】今回の結果より入院以前に屋内生活が自立していた患者は、介助を要していた患者と比べ、PT介入時における基本動作能力及びADL能力において有意な差が見られた。また、血液データよりWBCにのみ有意な差が見られた。WBCは感染等に対する免疫反応の指標として使用されることが多いが有意差が見られたことより、身体機能と何らかの繋がりがある可能性が考えられる。しかし、今回の結果では原疾患や治療方法などの分類を行っていないため、具体的な考察を行うまでには至らなかった。このため、今後は疾患分類や治療法による身体機能への影響について再度検討していきたい。【まとめ】入院前の自立度の違いにより、入院後に廃用症候群と診断された患者の血液データはWBCのみに有意差がみられた。

著者

樋口 謙次 中村 智恵子 佐藤 信一 安保 雅博

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.B0879-B0879, 2005

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【目的】急性期脳血管障害の予後予測の指標として用いられる二木の報告は、内科的治療を行なった患者を対象とした研究であり、外科的治療を行なった患者に対する予後についての報告は少ない。本研究の目的は、脳出血患者の内科的治療患者と外科的治療患者において、起居動作能力を経時的に評価し、その推移を探り、動作能力から比較及び予後を検討することである。<BR>【対象】2000年4月~2004年7月の間、脳出血患者で理学療法開始が発症から10日以内であり、発症から30日以上在院した43例を対象とした。対象の内訳は男性34例、女性9例、平均年齢59.3±12.9歳、内科的治療30例、外科的治療13例である。<BR>【方法】当院で使用している脳血管障害早期理学療法評価表を後方視的に調査した。内科的治療群(以下内科群)及び外科的治療群(以下外科群)の2群間の動作能力の推移を検討するために発症から10日目、20日目、30日目の動作能力を坐位不可能、坐位可能、立位可能、歩行可能の4つに分類し、経時的な動作能力の変化について検討した。また、10日目、20日目、30日目のそれぞれの動作能力について内科群と外科群を比較した。統計処理は、χ<SUP>2</SUP>検定を用い、有意水準は5%未満とした。<BR>【結果】10日目における4つの動作分類(坐位不可、坐位可能、立位可能、歩行可能)では、内科群は、46.7%、46.7%、6.6%、0%であり、外科群は、84.6%、7.7%、7.7%、0%であった。20日目では、内科群は、23.3%、36.7%、26.7%、13.3%であり、外科群は、53.8%、30.8%、0%、15.4%であった。30日目では、内科群は、13.3%、30.0%、26.7%、30.0%であり、外科群は、30.8%、38.5%、7.7%、23.0%であった。10日目の動作能力において2群間に有意差が認められた(p<0.05)。また、両群において10日目坐位不可である患者の動作能力推移は、20日目において坐位不可(内科群50.0%、外科群63.6%)、坐位可能(内科群42.8%、外科群36.4%)、立位可能(内科群7.2%、外科群0%)であり、30日目では、坐位不可(内科群28.5%、外科群36.3%)、坐位可能(内科群28.5%、外科群45.4%)、立位可能(内科群28.5%、外科群9.1%)、歩行可能(内科群14.5%、外科群9.1%)であった。<BR>【考察】動作能力の達成率では、30日目において内科群が5~6割の患者が立位可能であるが外科群は3割程度であり、短期的な目標設定を考えると2群において差異があると考えられる。また、10日目の動作能力では、2群で有意差を認め、外科的治療患者の術後管理による影響があると考えられる。また、10日目に坐位不可能な2群の動作能力推移に類似性がある点は興味深い。