著者
對東 俊介 石田 勝 崎元 直樹 久保 高行
出版者
公益社団法人 広島県理学療法士会
雑誌
理学療法の臨床と研究 (ISSN:1880070X)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.3-10, 2016-03-31 (Released:2018-02-16)

本稿では、論文投稿の経験が比較的少ない若手理学療法士のために、どのような手順で症例報告や原著を作成し、投稿を行うかを解説する。症例報告や原著は、研究活動を公表する文書であり、 議論することができる文書であることが重要である。議論を行うためには、まず執筆した症例報告や原著で何を訴えたいのか論旨を明確にする必要がある。次に、結果の提示や引用文献の出典などを含め、情報は正確にかつ投稿規定に従って執筆する。論文を書き上げた後は、必ず共著者のチェックを受ける。若手理学療法士は本稿の内容に沿って症例報告や原著を作成し、指導する側の理学療法士には論文執筆指導を行う際の参考資料として活用していただきたい。
著者
佐藤 誠亮 久保 高行 四海 公貴 船引 達朗 大内田 友規 小田川 絢子 梶村 政司
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, 2008-04-20
被引用文献数
2

【はじめに】平和カップイン広島・国際交流車いすテニス大会(以下ピースカップ)は「広島から世界にpeace」をスローガンに、広島県車いすテニス協会(以下HWTA)の主催で開催されている。当初この大会のフィジオサービス(以下PS)は理学療法士(以下PT)の有志のみ(組織対個人)で運営されていたが広島県理学療法士会(以下当会)が会員活動を支援するためにHWTAと協議し当会の事業として位置づけた(組織対組織)ことでピースカップPSでの会員活動の負担が軽減した。現在では連携がさらに強まりHWTAが当会会員に対しての車いすテニス講習会を開催し当会会員PTの質の向上に役立っている。<BR>【変遷】1996年第51回ひろしま国体が開催され、続けて第32回全国身体障害者スポーツ大会・おりづる大会でスポーツ理学療法室が設置され当時のメンバー4名がピースカップでのPSを運営した。1997年HWTAより当会に正式要請があった。<BR>【現在の活動状況】当会からピースカップへ:大会期間中のPS運営を行う。2007度実績は1日利用者平均33名5日間延べ件数207件1日平均スタッフ数11名治療対象部位別件数は頭頚部87腰背部110肩上腕152肘前腕146手手指41治療方法は徒手療法63マッサージ149ストレッチ131テーピング42アイシング39物理療法39PS運営総経費は\77,328であった。ピースカップから当会へ:車いすテニス体験会の講師派遣してもらい障害者スポーツ研修の一助となっている。組織対組織として当会がピースカップPS運営に関わるようになり当会で運営のための予算を設け1.スタッフの交通費支給2.スタッフ確保が容易に3.物理療法機器レンタルが可能に4.事故発生時の責任問題の明確化5.PSでの使用物品の購入が可能になる事で参加会員の負担の軽減になった。<BR>【大会当日までの流れ】1.車いすテニス体験会の開催2.車いすテニス選手ケアのための研修会開催3.PSスタッフ参加募集4.PS運営のための大会直前研修会開催<BR>【考察および今後の展望】この取り組みのように他団体と本会が組織対組織で活動することで1.会員誰もが活動する機会が平等に与えられる。2.PTは障害を有するものを主な対象者として接するが実際には障害を有し社会復帰した後のものを対象として接する機会は少ない。障害を克服した方と接することで我々が臨床の場でよく接する障害を克服する前の対象者に還元できる事は十分にある。3.優秀な人材を発掘しその人材が本大会での活動のリーダーシップをとり質の高い選手ケアが提供できるようになる。これらは公益職能団体として不特定多数へ貢献できる活動といえる。全国的にみてもPT会が他団体の活動をサポートしている報告は散見される程度であるため、当会としてはこのような活動を組織として行うことのメリットを全国に発信していきたい。<BR>
著者
四海 公貴 横山 司 絹川 裕次 上岡 奈美 林 知希 中島 幹雄 久保 高行
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.E1212, 2008

【はじめに】<BR>(社)広島県理学療法士会(以下、当会)は平成16年から毎年,理学療法週間におけるイベントを開催してきた.今回は過去4回のイベントの企画・運営について報告するとともに,今後の課題について検討する.<BR>【平成16年~19年までの開催実績】<BR>第1回(平成16年7月)は他団体と「脳卒中市民シンポジウム」を共同開催した.第2回(同17年7月)は当会単独でイベントを開催した.社会的背景として介護予防事業が注目されており,理学療法士(以下,PT)はその先駆者となるべきであるという考えのもと,来場者の身体能力のチェックを県下1会場で実施した.また若年層も視野に入れ,アイシング講習会も実施した.来場者は240人で経費は約43万円であった.第3回(同18年7月)はより多くの地域で啓発活動を行うために,県下3会場で身体能力チェック,高齢者疑似体験,車椅子体験を開催した.内容は開催支部で決定した.来場者は275人で経費は約63万円であった.第4回(同19年7月)では,過去の開催は屋外を基本としたものの日中気温が高かったことから,来場者やスタッフの健康面を配慮し3会場とも屋内開催とした.内容は第3回と同様で来場者は247人,経費は約65万円であった.<BR>【開催に伴って浮上した課題とそれらへの対策】<BR>当会では(社)日本理学療法士協会(以下,協会)設立記念日の7月17日を挟む1週間を理学療法週間と位置づけイベントを開催している.その開催時期について7月は気温が高くスタッフや来場者の健康面を考えると妥当とは言いがたい.また当会では2年毎に役員が変わり4月から準備を開始するため,準備への負担があるとの意見が挙がった.当会では企画内容は開催する地区支部ごとに決定している.イベントは県民に対しPTの専門性やこれからPTが何を目指すかの方向性をアピールする場でもあるため,県下の方向性は統一したものでなければならない.また会の活動は会員会費にて行われているため,イベント開催による効果検証が必要と考える.そのためには費用対効果の検討が必要と思われるが,それには非常に複雑な分析が要求される.来場者へのアンケート結果では「理学療法を理解できた」との回答が大多数であったことから,当面は来場者数を指標とするのが現実的かもしれない.次年度の予定として,広島市中心部を主会場とし県下3会場にて開催予定である.当会としてのイベント方針を明確にしたうえで,当会公益事業推進部がまとめ役となって各支部と連携し,企画の立案および実行を計画している.<BR>【協会への要望】<BR>理学療法の啓発活動は都道府県単位ではなく日本全体で発信していく必要がある.そのためには協会も本部開催を実施し,その方向性に準じた内容での都道府県開催という形が望まれる.またイベントの費用対効果についても協会がまとめ役になり,全国のイベントについて集計を行うことでより効率のよい開催が可能になると考える.<BR>