著者
土井 俊祐 井出 博生 井上 崇 北山 裕子 西出 朱美 中村 利仁 藤田 伸輔 鈴木 隆弘 高林 克日己
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.157-166, 2015 (Released:2016-10-21)
参考文献数
8

急速に高齢化が進む首都圏においては,医療機関が充実しているにもかかわらず,今後近隣の病院を受診できない事態が想定される.そこで本研究では,交通解析に基づく患者受療圏モデルにより,患者が通院できる範囲を考慮した上で将来の医療の需給バランスを推計する手法を検討した.方法として,1都3県の500 mメッシュごとに,国勢調査人口と各政府統計から2040年までの病院への入院患者数を推計した.病院までの移動時間は車で60分以内としてシミュレートし,患者数と各病院の病床数と比較した.結果として,2020年以降病床数の不足するメッシュが発生し,東京を中心に広がっていくことが示された.また,平均在院日数等のパラメータを変化させ需要超過の推移を見たところ,需要超過量の減少傾向を地理的・経時的に見ることができたことから,本研究により医療需要の急増に備える対策を検討する上で,具体的な目標値を提供することに期待できる.
著者
康永 秀生 井出 博生 今村 知明 大江 和彦
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.40-50, 2006 (Released:2014-07-08)
参考文献数
55
被引用文献数
14

アンケート調査の方法として,従来から郵送調査法・面接調査法などが汎用されている。インターネット調査法の医学研究への適用は,その有用性や妥当性についていまだ評価が確立していない。今回,2005年 4 月現在までに報告された,インターネット・アンケートを利用した邦文医学研究論文36編をレビューした。インターネット調査法を用いた原著論文の絶対数は,近年若干の増加傾向を認めるものの依然として少ない。アレルギー疾患(アレルギー性鼻炎,アトピー性皮膚炎,蕁麻疹など)など,青壮年層の患者数が多い疾患を対象とした研究が比較的多い。従来法と比較して,インターネット調査法の利点として,(1)調査者・回答者双方の利便性が高い,(2)データ回収が迅速である,点が挙げられる。欠点として,(1)利用者の年齢層が偏っている,(2)モニター登録という有意抽出法が採用されるため,無作為抽出法と比較して標本誤差が発生しうる,点が挙げられる。しかしながら,近年のインターネットの爆発的な普及拡大によって,利用者の年齢層の偏りは解消されていくことが期待される。高齢者層にもアンケート対象が拡大すれば,より多くの疾病について研究が可能となる。インターネット調査法の利点を考慮すれば,今後は社会医学・臨床医学研究における有力なツールのひとつになりうると考えられる。
著者
土井 俊祐 井出 博生 竹内 公一 藤田 伸輔
出版者
公益社団法人 日本生体医工学会
雑誌
生体医工学 (ISSN:1347443X)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.45-49, 2017-02-10 (Released:2017-04-25)
参考文献数
9

Personal Health Records (PHRs), a system that enables people to manage, share, and apply personal healthcare data using information and communication technology, is expected to be an effective method to realize a vigorous society with longevity. However, it is not clear how the user's opt-in agreement and self-management of personal data may be achieved. Thus, we developed a new method to optimize opt-in agreement and access control for users in a PHR developed at Chiba University, the Social Health Assist Chiba (SHACHI). In SHACHI, participating facilities such as hospitals, clinics, pharmacies, and nursing care services display a user's unique two-dimensional bar code on a web browser. The user reads the bar code by him/herself using the “SHACHI App,” which is installed on his/her smart phone beforehand. SHACHI considers this process to signify the user's opt-in agreement. Moreover, users can retract or resume this agreement using the SHACHI App at any time. This system enables the users to self-manage personal data in PHRs. The new system satisfies government requirements and the conditions required for PHR presented in a previous study. This new system can be adopted easily by other PHRs. We plan to identify the required functionalities of standard PHRs and secondary utilization of data stored in PHRs which may be managed through the new system.