著者
今井 信也 小川 俊夫 赤羽 学 今村 知明
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.141-149, 2014 (Released:2016-04-20)
参考文献数
12

磁気共鳴画像装置(MRI)は今日の画像診断において欠かすことのできない検査機器であるが,その採算性についてはMRIの性能や利用頻度,また周辺地域の導入状況に影響されると考えられる.そこで本稿では平成23年度に一般病院で稼働しているMRIの一台あたり年間収支差を年間費用と収入より試算し,MRI導入の採算性を性能別,病床規模別,都道府県別に分析を行った.MRIの年間収支差は,1.5テスラ以上では病床規模別,都道府県別においてばらつきはあるものの,ほぼすべて黒字であったが,1.5テスラ未満ではほぼすべて赤字であった.MRI導入による採算性の要因としては,病床規模での各種加算の取得割合の違いや,地域でのMRI一台あたりの人口および医師数が大きく関係していた.病院経営の視点から,高性能なMRIは病床規模や地域性に関わらず導入を検討できうる医療機器であると考えるが,採算面だけでなく臨床的な必要性や間接的な収支を考慮するべきである.
著者
中西 康裕 三宅 好子 川田 耕平 久保 友美子 今中 淳二 廣田 雅彦 後藤 淳宏 今村 知明
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.123-134, 2016 (Released:2017-09-11)
参考文献数
29

本研究では,800床規模の高機能を持つ平均的な大病院をモデルケースとして,まず薬剤収益を求める収益計算の一般的な線形式を作成した.その線形式を基に,後発医薬品導入率,院外処方率および薬剤値引き率等を変数として,変数の増減による薬剤収益の変動を分析した.後発医薬品導入率が0%から100%へ増加することで,収益は約2億1,143万円上昇した.DPCに包括される薬剤が後発医薬品に置き換えられることによって入院薬剤経費が削減され,さらに後発医薬品係数の上昇により診療報酬が増加した.しかし,院外処方率が10%から90%へ増加することで,後発品導入による収益増と同程度の約2億442万円の収益が減少した.院内処方を堅持している病院は,院外処方に切り替えた病院と比較してより多くの薬剤収益を上げていることが本分析によって示された.国の政策として,後発医薬品の推進は経済的インセンティブが有効に機能していると言える.だが,院外処方の推進については,すでに院外処方が主流であるものの経済的インセンティブが働いているとは言い難い状況であろう.
著者
大場 久照
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.79-84, 2016 (Released:2017-07-11)
参考文献数
7

美容医療機関ウェブサイトにおける情報提供の現状を明らかにするために,医療広告ガイドライン等への遵守状況を検証するとともに,過去のウェブサイトと比較し改善状況も検証する.調査対象は自由診療を主とする北海道における22の美容医療機関ウェブサイトとした.調査期間は2014年9月1~11日とした.調査方法は,①ウェブサイトのバナー広告等とのリンク状況,②ガイドラインに基づき設定された17評価項目に違反している医療機関とその違反内容の抽出,③2012年に実施した調査結果との比較検証とした.22すべてのウェブサイトがバナー広告とリンクしていたため広告規制の対象となった.違反数の多い上位3評価項目は,旧薬事法未承認の医療機器等が21施設,厚生労働省届出の専門性資格が20施設,術前術後の比較写真が18施設であった.2012年のウェブサイトとの比較では多くの医療機関で各評価項目について改善されていない状況であった.北海道での22すべての美容医療機関ウェブサイトで広告規制の対象であったことから,国や都道府県は関係者へのガイドラインの周知徹底に加え,行政指導体制や法規制の強化など早急の対策が必要である.
著者
畠山 豊 宮野 伊知郎 片岡 浩巳 中島 典昭 渡部 輝明 奥原 義保
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.267-277, 2013 (Released:2014-12-05)
参考文献数
10

健康診断において被験者の問診項目情報も利用する解析を行う妥当性評価のために,問診項目の記述内容と健診における検査結果との関係性を解析した.問診情報は多数の項目(270項目)から構成されているため被験者ごとの記述特徴を直接的に抽出することは困難である.各被験者の生活習慣を潜在トピックとし,その条件下で回答パターンを確率モデルとして記述し,潜在的ディリクレ配分法によって各潜在トピックを抽出することにより,被験者群の問診特徴を自動で抽出する.4,381被験者に対し30トピックで分割し検査値分布の比較を行い,各群において検査項目(血糖値,TG,eGFR)が他の群と比較して差が存在している(p<0.05)場合,その検査値に対応した問診項目回答パターンであることを示した.この解析結果は,診断時における主訴や病歴情報と同様に,被験者の状態を把握するために問診情報が重要な判断基準として利用可能であることをデータに基づき示した.
著者
大原 達美 名和 肇 益子 研士 村越 昭男 宮本 潤一 北村 昌之 沼部 博直
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 = Japan journal of medical informatics (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.103-107, 2000-06-01
参考文献数
6
被引用文献数
3

<p> 郵政省・マルチメディア・パイロットタウン構想のマルチメディア・モデル医療展開事業システムとして高精細画像の転送を中心とした実験・研究システムを平成10年より開発している.このシステムでは,遠隔医療を主たるフィールドとしていることから,本学4キャンパスに既設された学内LANを利用する共に,インターネットを通じての教育を行うWEBシステムも合わせて開発されている.</p><p> この学内LANにおけるセキュリティは,ファイアーウォールにて行っていたものの,遠隔医療実験・研究システムの導入に際して画像データはもとより,診断レポートや患者情報などの医療情報を扱うことから,セキュリティの大幅な強化に取り組んだ.</p><p> 当初本システムのセキュリティ対策としては,指紋認証システム,暗号化装置を実装していたが今回,サーバー・クライアント間で交わされるデータそのものに暗号化通信を構築してセキュリティを強化した.</p>
著者
土井 俊祐 井出 博生 井上 崇 北山 裕子 西出 朱美 中村 利仁 藤田 伸輔 鈴木 隆弘 高林 克日己
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.157-166, 2015 (Released:2016-10-21)
参考文献数
8

急速に高齢化が進む首都圏においては,医療機関が充実しているにもかかわらず,今後近隣の病院を受診できない事態が想定される.そこで本研究では,交通解析に基づく患者受療圏モデルにより,患者が通院できる範囲を考慮した上で将来の医療の需給バランスを推計する手法を検討した.方法として,1都3県の500 mメッシュごとに,国勢調査人口と各政府統計から2040年までの病院への入院患者数を推計した.病院までの移動時間は車で60分以内としてシミュレートし,患者数と各病院の病床数と比較した.結果として,2020年以降病床数の不足するメッシュが発生し,東京を中心に広がっていくことが示された.また,平均在院日数等のパラメータを変化させ需要超過の推移を見たところ,需要超過量の減少傾向を地理的・経時的に見ることができたことから,本研究により医療需要の急増に備える対策を検討する上で,具体的な目標値を提供することに期待できる.
著者
柏木 聖代 水流 聡子 柏木 公一 美代 賢吾 西亀 正之
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.169-178, 2002 (Released:2017-08-14)
参考文献数
11

本研究の目的は,看護記録が電子化され,看護サマリー作成システムが導入された際,「看護サマリーデータ項目セット」を病院情報システムに適用できるかを明らかにすることである.そこで,今回は,看護サマリーネットワーク研究会が作成した「看護サマリーデータ項目セット」を用い,そのデータ項目の情報が病院の記録に記載されているかについて,大学病院と大学病院以外の病棟管理者295名に対し,自記式質問紙調査を実施した.243名から回答を得たうち,有効回答であった171名を分析対象とした.その結果,患者属性・診療情報に分類されるデータ項目の情報は80~90%記録に記載されていた.逆に,患者・家族への指導,福祉サービス等,在宅ケアを意識した情報の記載率は40%前後であった.さらに,大学病院群と大学病院以外の病院群にわけ,記載率との関連をみた結果,28項目に有意な差が認められ,すべて大学病院以外の病院群の記載率が高かった.
著者
田中 雅幸 鶴見 由美子 打谷 和記 池嶋 孝広 村中 達也 大植 謙一 廣田 育彦 仲野 俊成 今村 洋二
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.119-127, 2010 (Released:2015-02-20)
参考文献数
9

われわれは処方チェックシステムの精度向上とともに,医薬品マスタメンテナンス作業の省力化が可能なオーダリングシステムの構築に取り組み,ほぼ目標に到達しえたと判断したことから,今回その稼働状況の評価を行った. 電子カルテと薬剤サブシステム間の医薬品マスタの一元管理により,マスタの整合性保持が実現した.また独自の処方チェック用データベースを作成し,処方チェックを電子カルテ側とサブシステム側の二段階に振り分けた.さらに処方監査に必要な検査値や薬歴などを処方せんに出力させる機能を搭載した.その結果,レスポンス低下を招くことなく,監査支援を強化することができた. 電子カルテは安全管理に有用なツールであるが,安易なシステム導入は医療事故を誘発しかねない.医療従事者がシステムを理解した上で完成度の高いシステム構築に参画する必要がある.われわれは今後もシステム改善に取り組み,医療安全に貢献していきたい.
著者
横井 遥 福田 里砂
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.49-59, 2013

近年,急速にインターネットの利用が普及し,患者・家族が病気や治療に関する情報を入手する機会が増えているが,その情報の信頼性は不明である.そこで,体験した事例をもとに,術後疼痛に関する情報を掲載しているサイトの信頼性を検討した.<br/> 調査は,開腹手術後の術後疼痛についての情報を掲載している75サイトを対象に,eヘルス倫理コード2.0の4つの大項目(基本情報の開示,コンテンツ,コミュニケーション,プライバシー)について,3段階で評価し,サイト種(一般サイト,個人サイト,ブログ,掲示板)ごとに単純集計を行った.<br/> 基本情報に関しては,掲示板ではほとんどのサイトで開示されていたが,その他の種類のサイトでは開示が不十分であった.また,コンテンツ,コミュニケーションの提供者に関する基本的な情報の開示は,すべての種類のサイトで5割に満たなかった.情報の客観性・正確性,医学情報の水準の妥当性が確保されているサイトは,一般サイトで45.0%であったが,その他の種類のサイトではほとんどなかった.個人情報の取得者,管理者は,一般サイト,ブログでは5割以上のサイトで記載されていたが,掲示板では1割に満たなかった.
著者
松村 泰志 中野 裕彦 楠岡 英雄 朴 勤植 松岡 正己 大嶋 比呂志 早川 正人 武田 裕
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.19-26, 2002 (Released:2017-08-14)
参考文献数
13
被引用文献数
2

ネットワークを利用した医療機関の連携を実現するために,ADSLによる地域IP網上にPKIをのせたネットワークインフラの上に,電子診療情報提供書システムとASP型の電子カルテシステムを稼動させ評価した.電子診療情報提供書システムは,センターのメッセージ交換サーバを中心に,18診療所と4病院の間を結び,診療情報提供書情報(J-MIXのXMLフォーマット)を交換するシステムである.病院側では地域医療連絡室を中継点として,各診察室との間で,配信・収集を行う方式とした.77人の患者を本システムで紹介したが,医師,患者ともに高い評価を得た.ASP型電子カルテシステムは,センターにサーバ,診療所に端末を置く構成で,病院用に開発されたシステムを診療所用に応用するものである.本システムは,message queuの非同期通信を基本とし,端末側にも患者データベースを置く構成であり,遅いネットワークででも,患者データの送受信については,応答速度を遅延させる要因とならなかった.画面等の設定データの受信に負荷がかかるなど,いくつかの改良すべき点が明らかとなったが,技術的には解決可能であり,この方式の電子カルテシステムが実現可能であると考えられた.
著者
瀬戸 僚馬 若林 進 石神 久美子 瀬戸 加奈子 池田 俊也 武藤 正樹 開原 成允
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.31-36, 2009 (Released:2015-03-06)
参考文献数
6

医師と医療関係職種等との役割分担を推進するための処方オーダリングシステムの代行入力について現状を概観するため,質問紙調査を行った.調査票は,2009年4月1日時点でDPCが適用されている1,052病院の薬剤部長あてに送付した.回答が得られた457病院のうち,処方オーダを導入率している404病院を分析対象とした. 医師が入力する処方オーダに関して,代行入力は一切行っていないと回答したのは260病院(64.6%)であり,何らかの方法で代行入力を行っている病院が144病院(35.4%)にのぼった.代行入力者は,薬剤師・看護師のような医療関係職種の場合も,事務職員の場合もみられた.代行入力には,口頭や書面による医師の指示をそのまま入力するものと,医療関係職種の臨床判断を必要とする事例がみられた. これらの代行入力内容は事務職員と医療関係職種とで混在しており,役割分担通知の趣旨を踏まえて再整理する必要性が示唆された.
著者
香川 正幸 吉田 悠鳥 久保田 将之 栗田 明 松井 岳巳
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.25-36, 2011 (Released:2015-02-13)
参考文献数
23

2台の24 GHzマイクロ波レーダーを寝具用マットレスの下部に設置し,就寝中高齢者の呼吸・心拍を非接触に計測するシステムにおいて,被験者体位が絶えず変化する環境下で定常的に精度高く計測することを目的とする.レーダー計測における3つの課題,すなわちNull detection point問題,高調波・相互変調波による干渉,そして脈波振動面とアンテナの対向性問題に対処するため,2台のレーダー装置のそれぞれが有する直交I/Qチャネルにより構成される合計4チャネル出力から,ターゲット信号を最も的確に捕らえているチャネルを動的に選択する新方式を提案する.この際,チャネル選択の指標には各出力のFFTスペクトル形状,すなわち突出ピーク数とピーク値間比率との組み合わせからなるSpectrum Shape Analysis(SSA)の考えを導入した.試作システムを特別養護老人ホームにおいて高齢者を対象に評価し,頻繁な体位変更にも係わらず,就寝中8時間のホルター心電図との比較で高い相関係数(r=0.61~0.73)を確認した.また,従来方式と比較して有意な改善効果が認められた.本システムは,介護要員の需給ギャップが今後ますます大きくなる高齢社会において就寝中高齢者に負荷の少ない新しい呼吸心拍計測システムとして期待される.
著者
竹内 昭博 土橋 かおり 島澤 謹江 五十嵐 久佳 坂井 文彦 白鷹 増男 池田 憲昭
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.319-326, 2000 (Released:2017-08-21)
参考文献数
7

慢性頭痛の自覚症状を把握するために「頭痛日記」が臨床現場で用いられている.「頭痛日記」に記載されたグラフ(頭痛曲線)の面積(頭痛の強さの積分値)を頭痛量と定義し,その計測を画像解析の技術を用いて自動的に行うシステムを開発した.同時に,頭痛曲線の特徴を表すパラメータ(頭痛の最大強度や持続時間,発作回数,日差変動等)を計測・算出した.本システムは,MS-Windows NT/98/95のインターネットエクスプローラ(IE4.1以降)上で稼働する.システムは,頭痛日記画像ファイルの入力や計測結果の集計・提示を担うHTMLファイル(HTML+VBScript,TKS.HTM 20 KB)と,WWWブラウザから画像ファイル名と輪郭線のRGB値を受取り,画像の二値化・抽出・計測を行うActive Xコントロール(TKS.OCX 100 kB,Microsoft VC++6.0)とから構成されている.自動計測した頭痛量は病状をよく反映しており,頭痛を定量的に把握するための一指標として,頭痛量が有用と考える.なお,本システムは,http://info.ahs.kitasato-u.ac.jp/tks/tkssetup.htmからダウンロード可能である.
著者
谷川 雅俊 飯塚 智子 松本 卓之 岩下 美喜雄 平松 且稔 小宮 雅弘
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.28, no.5, pp.251-258, 2008 (Released:2015-03-20)
参考文献数
10
被引用文献数
1

医薬品の使用成績調査での電子的症例データ収集システムの運用において,電子的調査票と紙調査票を併用して実施した場合の各調査票の収集方式による,①医療機関との契約開始日から調査票入手までの期間,②調査票の入手から調査票の再調査依頼までの期間,③調査票の再調査に要した期間,④調査票の入手から調査票の再調査が不要となるまでの期間,⑤医療機関との契約開始日から調査票確定までの全期間,⑥再調査率(再調査実施調査票数/全収集調査票数)および⑦1調査票当たりの平均再調査項目数について比較した.その結果,上記の①~④の各期間はいずれも電子的調査票方式が紙調査票方式より短縮された.また,⑥は,電子的調査票方式の37.8%に対し,紙調査票方式が75.8%,⑦は,全入力項目数92項目のうち電子的調査票方式が1.5項目に対し,紙調査票方式が8.5項目と電子的調査票方式が紙調査票方式に比べ再調査率および再調査項目数ともに低かった.以上の結果から,使用成績調査における電子的症例データ収集システムによる電子的調査票方式の活用によって,紙調査票方式に比べ,収集された症例データの確認に要する期間の短縮が図られ,より効率的に症例データを収集できることが示唆された.
著者
岡垣 篤彦 上尾 光弘 定光 大海
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.35, no.5, pp.219-227, 2015 (Released:2016-12-16)
参考文献数
7

ER外来の診療速度に電子カルテの入力が追いつかず,これまでER外来の電子化は難しいとされてきた.大阪医療センターでは電子カルテの入力を容易にし,閲覧性を向上させる目的でファイルメーカープロで作成した入力画面を富士通製病院情報システムであるEGMainEXに接続した電子カルテを運用してきたが,この仕組みを用いて高速入力用のテンプレートを作成しER経過記録として実装し,1年間運用したデータを分析した.ER経過記録の1レコードに記載された診療行為数は平均で32件,入力する間隔は平均2分29秒であった.直前の入力から1分以内に入力されているケースが全体の47%であり,10~20秒以内に次の診療行為を入力しているケースが最も多かった.これまでER外来の診療速度についていける電子カルテがなかったため定量的な評価は難しかったが,電子化によりどのような診療が行われているかを把握することが可能となった.
著者
堤 幹宏 黒田 尚宏 山下 和夫 大家 英治 中新 茂 堀 有行
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 = Japan journal of medical informatics (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.11-14, 2004-04-01
参考文献数
3
被引用文献数
2

<p> 金沢医科大学病院では,2000年から電子カルテシステムを用いて診療を行ってきており,この3年間で15万人のすべての医療情報がデジタル化され,蓄積された.そこで,これらの患者の医療情報を地域の各医療機関に還元するためのネットワークシステム(KORMIN: Kanazawa Medical University Oriented Regional Medical Information Network System)を独自に開発した.KORMINの構築に際しては,セキュリティとプライバシーに重点をおいたが,その特徴は,患者の基本情報を置換したことと医療情報の公開期限を制限したことにある.基幹病院で得られた豊富な医療情報を地域医療機関に積極的に提供することが地域医療の質の向上に繋がると考えられるが,そのためにもKORMINはきわめて有用であると考えられた.</p>
著者
中島 典昭 渡部 輝明 弘末 正美 楠瀬 伴子 奥原 義保
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.35, no.6, pp.259-273, 2015 (Released:2017-02-22)
参考文献数
14

近年,医療施設では診療情報の電子化が進み,システムによる医療安全面でのチェック機能や医療スタッフ間で情報を共有する機能が充実しつつあるが,情報の共有漏れに起因するインシデントの発生の予防に十分に寄与できているとはいえない.これに対してわれわれは「確実に情報を伝える」という観点でシステムが担う役割を整理することで,従来の病院情報システムに加えて情報の伝達を担う仕組みが必要であることを示し,システムを構築するための基盤全体を「医療情報伝達基盤」と捉えた統合的な設計と実装を提案する. 高知大学医学部附属病院では,2013年1月の総合医療情報システム(IMIS)の更新時に,「医療情報伝達基盤」を目指して総合医療情報伝達基盤(IMII)を構築した.実現にあたって,個人専用携帯端末の選定や携帯端末で稼働するアプリの開発,安定して接続できる無線LAN環境の敷設が必要であった.「医療情報伝達基盤」という考えに基づく病院情報システムを支える基盤全体の設計や構築は医療安全の観点からも重要であり,多くの医療施設で適用できるものと考えられる.
著者
大櫛 陽一 小林 祥泰 栗田 由美子 山田 敏雄 阿部 孝一 脳卒中急性期患者データベース構築研究グループJSSRS
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.28, no.3, pp.125-137, 2008 (Released:2015-03-20)
参考文献数
40

血圧の基準が下げられ健診で高血圧とされる人が増え,高血圧治療費と降圧剤はそれぞれ医療費および薬剤費の1位になっている.このような治療の背景となっている高血圧治療ガイドラインについて検証した.①住民コホートによる血圧レベルと総死亡の比較,②血圧レベルと原因別死亡率の比較,③降圧治療群と非治療群での総死亡率の比較,④一般住民と脳卒中患者との高血圧およびその治療率の比較,により検討した.160/100mmHgまで総死亡率および循環器疾患による死亡率の上昇はみられなかった.ベースラインで180/110mmHg以上の群では,160/100未満に下げると緩やかな降圧群に較べて死亡率が4倍であった.脳梗塞群での高血圧治療オッズ比が有意に高かった.160/100mmHgまで治療の必要はない,薬物による降圧は20mmHg程度に抑える必要がある,高血圧治療ガイドラインはエビデンスに基づいて修正すべきである.
著者
高崎 光浩 服部 佳代子 北原 真里子 溝口 明美 大島 玲子 浦山 緑 内野 秋子 和田 米敏 井原 貴子
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.391-398, 2002 (Released:2017-08-14)
参考文献数
3

佐賀県における子育てのあり方を地域全体で考え愛情をもった育児・育児支援が図られることを目的としたインターネット上の情報提供サイトを構築し,運用している.地域情報については行政機関とも内容を検討したため,地域全体で子育てについて考える第一歩につながったと思われる.従来は自治体や病院・医院等が実施している保健指導,母親学級,母子健康相談の受講などが唯一の情報源であったが,働く女性の増加と就労形態の変化によりそれらの受講が困難となっている.インターネットでの情報提供は現状の解決策のひとつと考えられる. このサイトの運用により,子育て対象者の仲間づくり・仲間意識の向上・専門家による子育てに関する正しい知識の普及を図ることができ,当事者の不安の軽減に役立っていると思われる.より細かな需要の把握とコミュニケーション実現のために,掲示板の有効かつ活発な活用に向けて検討が必要であることが示唆された.