著者

荒井 知野 宇賀田 翔 佐々木 瞳 篠澤 千明 西村 沙紀子 具志堅 敏

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48102149, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】Berg Balance Scale(以下BBS)は動的バランスのみならず、静的バランスの評価も含まれていることから、包括的なバランス評価であると言われている。臨床においてBBSの評価項目である「継ぎ足」、いわゆる「タンデム肢位」は患側を前脚とするか後脚とするかによって、主観的な不安定さの違いを経験する。しかし評価実施にあたって、前後脚の違いや荷重のかけ方、得点の採用基準などについて詳細な規定がされていない。そこで我々は片脚立位能力がタンデム肢位に及ぼす影響について検討し、タンデム肢位の特徴について明らかにすることを目的とした。【方法】対象は若年健常成人18 名(平均年齢:21.6 ± 0.6 歳、男性:11 名、女性:7 名)とした。計測機器は重心バランスシステムJK−101 Ⅱ(ユニメック社製)を用い、サンプリング周期50ms、サンプリング時間は30 秒で計測した。計測肢位は片脚立位では、1 枚の重心動揺計上に、裸足で示指と踵が一直線となる様に足を接地させた。タンデム肢位では2 枚の重心動揺計を使用した。裸足で前脚となる足の示指と後脚となる足の踵が一直線となる様に接地させ、前脚と後脚がそれぞれの重心動揺計上に乗るように指示した。片脚立位とタンデム肢位を左右3 回ずつ施行し、施行間には5 分間の休息時間を設けた。1 施行目を練習とし2、3 施行目の総軌跡長最小値を対象者の重心動揺とした。タンデム肢位については左右の下肢荷重率も算出した。また片脚立位総軌跡長とタンデム肢位荷重率の関係を確認するため、片脚立位総軌跡長変化率(安定側の総軌跡長を不安定側の総軌跡長で除したもの)とタンデム肢位荷重変化率(安定側前脚荷重率と不安定側前脚荷重率の差)をそれぞれ算出し、関連性を検討した。統計学的分析にはWilcoxonの符号付順位検定とピアソンの相関係数を使用し、有意水準は5%未満とした。統計解析には統計ソフトSPSS 18J(SPSS Inc.)を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】研究実施にあたり対象者に研究目的と実験方法について十分に説明を行い、参加の同意を得た。【結果】片脚立位の重心動揺について、総軌跡長が小さい側を安定側、大きい側を不安定側とし、2 群間で比較を行った。タンデム肢位総軌跡長は安定側前脚時で550.3 ± 113.0mm、不安定側前脚時で573.6 ± 105.7mmであり片脚立位総軌跡長とタンデム肢位総軌跡長との間に有意差は認められなかった。タンデム肢位の下肢荷重率について、後脚荷重率は安定側前脚時で64.9 ± 5.1%、不安定側前脚時で70.1 ± 8.4%となり、後脚荷重率が有意に減少していた(P<0.05)。また、片脚立位総軌跡長変化率とタンデム肢位の下肢荷重変化率との間には強い負の相関関係が認められた(r=-0.68、P<0.01)。【考察】結果より、すべての対象者においてタンデム肢位は後脚に優位に荷重がかかる肢位であることが分かった。このことから、重心位置が安定性限界内の後方に位置していると考えられる。望月らは、バランス能力を安定性限界と身体重心という観点から考えると、相対的に安定性限界が大きく、身体重心の動揺が小さく、安定性限界の中心から重心位置の偏倚が小さいほどバランス能力が高いと述べている。本研究の結果より片脚立位総軌跡長変化率とタンデム肢位下肢荷重変化率の関係に強い相関関係が認められたことから、片脚立位総軌跡長が小さい人ほど、タンデム肢位前脚荷重率が増加することが明らかとなった。つまり片脚立位安定側が前脚時には、後方にある身体重心位置が安定性限界内で中心に近づくことが示唆され、バランス能力の要因の一つが向上したと考えた。バランス能力のもう一つの要因である身体重心動揺について検討すると、有意差は認められなかったが、安定側が前脚時、タンデム肢位総軌跡長が小さくなる者が18 名中13名となり動揺が減少する傾向がみられた。しかし、総軌跡長が大きくなった者もおり、この要因については今後検討が必要であると考える。【理学療法学研究としての意義】臨床場面でBBSを行う際は、どちらか一方ができれば項目通過とするものや最高得点を採用するとしているものがある。しかし、本研究よりタンデム肢位は後脚荷重率が優位となることが明らかとなったことから、片麻痺患者や整形疾患患者などでは麻痺側や患側が後脚となるときに動揺が大きくなると推測され、検査実施においては十分にリスク管理する必要があることが明らかになった。また、包括的なバランス能力を示す指標であることを考えると、得点の高い側だけでなく、低い側について把握することで転倒予防につながることが考えられる。以上のことから、評価項目に応じて評価方法を規定することの必要性が示された。

著者

具志堅 敏 大井 直往 飛松 好子 岩谷 力

雑誌

運動療法と物理療法 = The Journal of physical medicine (ISSN:13427776)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.241-248, 2003-11-30

被引用文献数

7