著者
内藤 正和
出版者
同志社大学
巻号頁・発行日
2021-03-21

Doctor of Philosophy in Policy and Management
著者
内藤 正和 Masakazu Naito
出版者
同志社大学政策学会
雑誌
同志社政策科学研究 = Doshisha University policy & management review (ISSN:18808336)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.121-136, 2019-08-01

現在、地方自治体におけるスポーツ施設整備政策をめぐっては賛否両論があり、その課題は、まちづくりに関する合意を形成する対話の場が欠落していることにある。まちづくりと整合性を持つスポーツ施設の整備には、住民との議論における情報提供を目的とした専門家による予備調査、目的に応じた参画や調査を可能とする複数組織による役割分担、多様な調査手法による多様なアクターからの意見集約が重要なポイントとなるのである。
著者
内藤 正和
出版者
愛知学院大学
雑誌
愛知学院大学論叢. 心身科学部紀要 (ISSN:18805655)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.69-76, 2007-03-31

今日,大学では教育・研究と並んで,地域貢献活動が大きな使命となっている.運動・スポーツの分野においても例外ではなく様々な取り組みが行われているが,大学の資源を地域の中で適切に活用することが重要である.そこで本研究では,大学が運動・スポーツを通して地域に貢献するために,大学が有する資源について現状や課題を明らかにし,今後それらをどのように地域の中で活用していけばよいのかを検討することを目的とする.その結果,以下のことが明らかになった.1)運動・スポーツ活動に必要な資源である人的資源,物的資源,資金的資源,情報的資源のうち,大学は人的資源,物的資源,情報的資源を豊富に有している.これらは質・量ともに他のスポーツ組織が有する資源を大きく上回っている一方で,教育や研究等により,運動・スポーツを通した地域貢献活動として使用できる資源は限定的であるといえる.2)大学は地域スポーツの核としてではなく,地域の構成体の一つとして,多様な組織と連携することで,豊富に有する資源を有意義に活用し,また不足している資源を得ることができる.しかし,多様な組織と連携するためには実績を積み,様々なリスクを減らすことが求められる.3)地域貢献活動を行う際に,組織を構築して活動することにより,個別に活動するよりも他の組織と連携をすることが容易となる.特に資金面での連携が容易となり,活動を拡大させることができる.また組織化することにより,研究・教育と地域貢献活動の橋渡しの役目を担うことが期待できる.