- 著者
- 林 千景 前馬 理恵 山田 和子 森岡 郁晴
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.3, pp.107-115, 2018 (Released:2018-04-03)
- 参考文献数
- 30
目的 住民の健康づくりには,個人への保健指導だけでなく,住民組織と協働した活動が有効とされ,住民組織である健康推進員(以下,推進員)の活動が注目されている。本研究は,現在活動している推進員(以下,現推進員),過去に推進員を経験した者(以下,既推進員),推進員を経験したことのない者(以下,非推進員)によるヘルスリテラシー,ソーシャルキャピタル,健康行動の特徴を明らかにし,推進員の育成について検討する資料を得ることを目的とした。方法 A町の現推進員87人,2009年4月~2015年3月の間に推進員を経験した既推進員158人,非推進員299人に,郵送による無記名自記式質問紙調査を行った。現推進員54人(有効回答率62.1%),既推進員69人(43.7%),非推進員136人(45.5%)から回答を得た。調査内容は,属性,現推進員および既推進員の活動状況,主観的健康観,健診(検診)の受診の有無,ヘルスリテラシー,ソーシャルキャピタル,健康行動等について質問した。結果 ヘルスリテラシー得点,ソーシャルキャピタル得点,健康行動得点のいずれの得点も現推進員,既推進員,非推進員間に有意な差は認められなかった。現推進員は,活動を「行政が企画する行事の手伝い」と感じている者が多かった。現推進員は地域の人々への働きかけと,主観的健康観で「健康」と感じている者が既推進員および非推進員に比べて有意に多かった。結論 推進員の育成にあたっては,推進員活動を主体的に取り組めるように支援することが必要である。
1 0 0 0 OA 育児不安の実態とその関連要因に関する縦断研究~都市部と郡部の比較~
目的:4か月児健康診査(以下、「4か月」とする)、1歳6か月(以下、「18か月」とする)における母親の育児不安とその関連要因を明らかにするとともに、都市部と郡部の育児の違いを明らかにすることで、乳児からの育児支援の方法について検討する基礎資料を得ることを目的とする。調査方法:調査対象はA市(以下、「郡部」とする)の平成20年7月~12月生まれの児を持つ母親とした。調査方法は健診の問診票を送付時に本調査の調査票を同封してもらい、健診時に回収した。育児不安得点を平均点により2分して比較した。結果:調査の回収は4か月107名(回収率97.3%)、18か月103名(回収率92.8%)であった。4か月において、育児不安が強い群の方が、児への気持ち得点、母性意識得点は、有意に否定的であった。育児で心配なことも育児不安が強い群の方が有意に心配なことが多かった。郡部と都市部を比較すると、育児不安得点は、郡部の方が都市部より低かった。児への気持ち得点は、郡部の方が都市部より子どもへの否定的感情が弱かった。4か月と18か月の育児不安得点との相関をみたところ、4か月時に育児不安がある母親は18か月時点でも有意に育児不安があった。18か月において、育児不安が強い群の方が夫の育児参加や話しすることが有意に少なかった。まとめ:4か月で育児不安がある母親は18か月でも育児不安があることが多いことより、乳児期早期からの育児支援の必要性が示唆された。さらに、育児不安の状況は地域により異なることより、各地域の状況に応じた育児支援対策を行うことが必要である。