著者
吉村 泰幸
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.84, no.4, pp.386-407, 2015 (Released:2015-10-29)
参考文献数
212
被引用文献数
1 1

近年,環境への負荷軽減に配慮した持続的な農業の推進が求められている中,高い乾物生産能力を持ち,水や窒素を効率的に利用するC4植物は,食用だけでなくエネルギー作物としても利用が期待される植物資源である.しかしながら,その特性を活用した研究は少なく,基礎的な知見も数種の作物を除いて十分でない.本研究では,雑草を含む多様なC4植物を有効に活用するための第一歩として,国内に分布するC4植物の一覧を作成した.国内には,真正双子葉類8科19属62種,単子葉類3科72属357種,合計11科91属419種のC4植物が分布することが確認された.1990年に報告された種数と比較すると,真正双子葉類で19種,単子葉類で157種増加した.真正双子葉類のキツネノマゴ科,ムラサキ科,ナデシコ科,ザクロソウ科,ゴマノハグサ科におけるC4植物の国内での分布は当時と同様に確認されなかったが,ハマミズナ科,キク科,フウチョウソウ科におけるC4植物の分布が新たに確認された.単子葉類では,トチカガミ科水生植物のクロモが水中の低CO2濃度条件下でC4型光合成を行うことが報告されており,C4型光合成を行う単子葉類は3科となった.C3-C4中間植物については,これまでC4植物と考えられていたザクロソウモドキがC3-C4中間植物であることが判明し,新たに5種の帰化種の分布が確認され,計6種となった.また新たに確認されたC4植物について,真正双子葉類の84%,単子葉類の46.8%が栽培種を含む帰化種であり,作物としての導入や輸入穀物原料等への混入を介してC4植物を含む雑草種子が国内に侵入している現状を反映していると考えられた.
著者
吉村 泰幸
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.90, no.3, pp.277-299, 2021-07-05 (Released:2021-08-03)
参考文献数
281

ベンケイソウ型有機酸代謝(CAM)型光合成は,水分の損失を最小限に抑えた代謝経路であり,近年,温暖化する気候条件下に対して安定した収量を確保する農業生産の一つの手段として,圃場試験も進められている.この代謝を持つ植物は高温・半乾燥地帯の景観を占めるが,熱帯林や亜熱帯林の着生植物,高山植物,塩生植物,水生植物としても確認されており,現在,地球上の様々な環境下で生育している.よって日本においてもCAM植物が自生し,農業利用に適用できる可能性もあるが,国内に自生する植物種やその生育地についての情報はほとんどない.そこで本研究では,国内外の文献を元に国内に分布するCAM植物種を抽出し,特に,その生育環境について検討した.その結果,日本においても,岩場,海岸,山草地,畑・路傍,極相林,貧栄養湖等にCAM植物が生育していた.栽培種を含め国内に分布するCAM植物は,ヒカゲノカズラ植物門ミズニラ科の5種,シダ植物門ウラボシ科3種,イノモトソウ科1種,マツ門(裸子植物門)ウェルウィッチア科1種,被子植物では,モクレン類コショウ科1種,単子葉類7科25属86種,真正双子葉類11科53属140種で,合計23科83属237種であった.そのうち栽培されている種が185種と全体の約8割を占め,在来種も56種の分布が確認されたが,ほとんどの種は,岩場や海岸など厳しい水分環境下で生育していた.また,帰化種も33種確認されたが,海外で確認されているアカネ科等におけるCAM型光合成を持つ種は確認できなかった.
著者
松尾 和人 吉村 泰幸
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.84, no.1, pp.1-8, 2015 (Released:2015-02-23)
参考文献数
41

遺伝子組換え作物は,米国を筆頭に,全世界の27か国,約1.75億haで栽培されている.中でも除草剤に耐性を有する遺伝子組換え作物は,その有用性から,1996年の大規模栽培の開始後急速に普及したが,その結果,新たな懸念が発生した.一つは除草剤に抵抗性を持つ雑草の出現であり,もう一つは搬送中の種子のこぼれ落ちによる遺伝子組換え作物の野生化である.除草剤耐性作物には,グリホサートとグルホシネートに耐性を持たせたものがほとんどであるが,このような特定の除草剤を頻繁に使用することにより,除草剤に抵抗性を持つ雑草が出現した.その発生は,米国をはじめ遺伝子組換え作物の栽培が盛んな国々で報告され,抵抗性抑止の提言や農家の意識調査など,多くの有用な研究や報告がなされている.また,油糧等の原材料として作物を輸入する複数の国で,野外で生育しているセイヨウナタネ等の遺伝子組換え作物の報告例がある.これまでの調査では,自然環境下で,除草剤耐性遺伝子組換えセイヨウナタネが,普通のセイヨウナタネと比べ競合性において優位性を持たないと判断されている.新たな遺伝子組換え作物の非生物的ストレス耐性品種や多くの形質がスタックされた品種に対しても,その有用な技術を長く使用するためには,過度に依存せず,これまでに培われてきた機械的な除草方法や栽培学的な手法も取り入れ,除草剤抵抗性作物を利用した持続的な雑草管理技術を開発していくことが重要である.