著者
国輝
出版者
大平
雑誌
錦絵
巻号頁・発行日
1865

1 0 0 0 OA 採炭

著者
伊木 正二 服部 三郎 田島 一幸 神野 哲一 広部 亮一郎 肥田野 親男 安達 六郎 神谷 国輝 平塚 欣蔵 宮崎 義一 紫雲 千鶴雄 大渡 介一郎 石本 強 小島 鴻次郎 佐藤 喜輔 野上 辰之助 山口 哲二 久保 正明 原 俊郎 白水 護 稲永 守 永江 光夫 徳原 光信 御厨 美年 坪田 督之助 斎藤 義博 渡辺 尚三
出版者
一般社団法人 資源・素材学会
雑誌
日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)
巻号頁・発行日
vol.74, no.843, pp.585-640, 1958-09-25 (Released:2011-07-13)
参考文献数
10

As in about ten years the new mining machines and technics were imported, the mining method in Japan were changed remarkably.Natural condition of coal seam in Japan (1956)Working depth (Average) 334.7m(Maximum) 836mAverage thickness of seam 1.71mAverage thickness of coal 1.31mOutput from coal face 48.281Mill. t.About 65% of output is worked by longwall method. About 36% of output is gotten by blasting, and 36% by coal picks in coal face, but coal cutters are used pretly well. Hobels are used in Emukae, Takashima, Kogayama and Mitsubishi-Bibai. 55% of output is conveyed Panzer conveyor at coal face.Hydraulic stowing is carried out at Onoura and pneumatic stowing is used at Yamano, Akabira and Sakito coal mines. Slicing method for thick seam is carried out at Hojo and Takashima coal mines.We must decrease the number of coal faces in one pit and increase the output per one coal face, and use the practical working time effectively.
著者
木村 逸郎 夏 宗ほあん 包 尚聯 伊藤 秋男 秦 和夫 今西 信嗣 XIA Zonghuang 包 尚聨 張 国輝 趙 子強 王 宇鋼 施 兆民 唐 国有 陳 金象 韋 倫存 今井 誠 神野 郁夫 高木 郁二 金 長文
出版者
京都大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1995

最近粒子ビーム(中性子や荷電粒子のビーム)を用いた材料科学研究の進展は著しい。京都大学と北京大学は、いずれもこれらの先駆的な研究を進めているが、ここに大学間協定に基づいて研究協力を強化推進し、一層の高度化とさらに新しい分野への発展の基礎を築くことができた。本研究を通じ、京都大学から北京大学へ延べ8名の班員を派遣し、最近の研究の紹介を介して討論するとともに、実験の現場でも議論した。一方、北京大学から京都大学へ延べ8名の班員を招へいし、先方の研究成果について紹介してもらい、それについて討論した。さらに一部の班員はやや長く滞在して実験に参加させ、他の班員は京都大学の研究用原子炉や加速器において進行中の関連研究を見せ、現場でいろいろと議論した。やや具体的なテーマについての成果は次のとおりである。1.両大学で進行中の中性子ビーム利用研究では、まず核分裂過程の機構解明に関連し、核分裂即発中性子の測定法と測定結果、解析モデルと解析結果を比較し、共通点を見出した。また、中性子の非弾性散乱や荷電粒子放出の測定に関連し、データを比較検討した。さらに、中性子の新しい利用とくに医療利用についても議論を深めることができ、今後の協力が期待される。2.加速器による重イオンビームの利用については、両大学とも盛んに実験研究が進められているため論議が噛み合う所が多かった。なかでも、クラスターイオンの発生と利用、イオンビームによる表面分析、イオンビームによる新機能性材料の開発において、相互の実験手法を現場で詳しく見た上で議論し、ときには改善法を示唆したりもした。また北京大学の班員を京都大学での実験に直接参加させたことも実質的な協力として有意義であった。これらを通じ、今後のより実質的な協力の芽が育ったといえる。
著者
範 国輝
出版者
東京大学
雑誌
本郷法政紀要
巻号頁・発行日
vol.2, pp.171-211, 1994-02