著者

齊藤 勇紀 有川 宏幸 土居 正城

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス = Journal of school mental health (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.117-128, 2018

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【問題と目的】本研究は,児童発達支援事業を担う子ども発達支援センターで早期療育に従事する保育者を対象とし,保育者の関心の変化から「循環型」研修会のあり方を検討した。分析1 では,保育者の関心の変化を捉えるための指標となるカテゴリーの作成を行った。分析2では,「循環型」研修会の導入の前後における保育者の関心についての時系列的な変化を客観的に分析し,得られた効果を検討した。【方法】4年間継続して研修会に参加した12名の保育者を対象とした。分析1では,保育者の関心の変化を捉える指標を作成するため,会議録より抽出した保育者の質問内容のデータを,KJ法を用いて分類し,カテゴリー化した。分析2では,「循環型」研修会を導入した介入の前後における各カテゴリーに属する質問の個数の変化により,効果判定を行った。【結果】分析1では,保育者の関心の変化を捉えるための指標として,「指導法」「個に適合した療育」「職員間の連携」「保護者支援」「療育評価の方法」「地域連携」の6つのカテゴリーが抽出された。分析2 では,保育者の関心の変化として,「指導法」のカテゴリーが減少し,「療育評価の方法」,「地域連携」のカテゴリーが増加したことが示された。【考察】保育者の関心は,技術を求める実践から反省的な実践へと変化した。「循環型」研修会は,保育者の力量を高めるための研修会として,一つの選択肢であることが示唆された。一方,「循環型」研修会を再現していくためには,コンサルテーションのあり方についての検討が今後も必要である。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス = Journal of school mental health (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.68-78, 2017

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011 (Released:2016-03-12)

参考文献数

26

被引用文献数

3

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本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

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本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

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本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

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本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

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本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。