著者

野呂 文行 山本 淳一 加藤 哲文

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.25-35, 1992

被引用文献数

4 2

---

無発語自閉症児1名に対して、書字による要求行動の前提条件として、筆記用具を要求するためのサインの形成を行った。その結果、対象児の要求行動を含む行動連鎖場面において、筆記用具を要求するためにサインが使用された。また、先行訓練において反応型が形成されていない非教示サインや、音声モードも行動連鎖場面において使用された。さらに対象児は、3種類のモード(サイン・書字・音声)に関して、要求場面において等価な反応として使い分けが可能になった。これらの結果は、対象児によって示された反応が、特定の反応型に限定されない、要求の機能をもつ反応クラスとして働いていたことを示していると考えられた。加えて、実験条件ごとに示されたコミュニケーション・モードの選択を検討したところ、「先行訓練における強化経験」と「要求アイテムが提示されるまでに必要な反応数と時間」の2つの変数によってその選択が制御されていたことが示された。

著者

若林 上総 加藤 哲文

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.71-82, 2012-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

3

---

本研究では発達障害のある高校生、および学級に在籍するその他の生徒によるグループ学習場面に介入し、課題達成行動の生起に対する非依存型、および相互依存型集団随伴性が与える影響、ならびに集団随伴性が仲間間の相互交渉へ与える影響について検討した。また、介入前後には介入実行者である教師の介入受容性(treatmentacceptability)を測定し、その変化も検証した。結果として、非依存型、および相互依存型集団随伴性の適用は、発達障害のある高校生を含めた学級全体の課題達成行動の生起に影響を与え、教師も高い介入受容性を示すことが明らかとなった。一方で、発達障害のある生徒とその仲間間の相互交渉に与えた影響は明らかにされず、ネガティブな副次的作用としてサボタージュ行動が生じることも明らかとなった。以上のことから、有効かつポジティブな副次的作用を発現する集団随伴性に必要な手続き上の課題を議論した。

著者

浜田 貴照 久田 信行 藤田 継道 山本 洋子 阿久津 賢治 加藤 哲文

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.336-337, 2009-01-30

著者

若林 上総 加藤 哲文

出版者

兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科

雑誌

教育実践学論集 = Journal for the science of schooling (ISSN:13455184)

巻号頁・発行日

no.16, pp.11-21, 2015-03

著者

企画者:加藤 哲文 司会者:加藤 哲文 話題提供者:高木 潤野 岩本 佳世 大森 五月 加藤 哲文 指定討論者:園山 繁樹

出版者

一般社団法人 日本LD学会

雑誌

一般社団法人日本LD学会 第27回大会(新潟)

巻号頁・発行日

2018-11-05

著者

若林 上総 中野 聡 加藤 哲文

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.145-156, 2016-03-25 (Released:2017-06-22)

参考文献数

15

---

研究の目的 定時制課程の高等学校において、生徒の課題遂行を高めることを目的とした行動コンサルテーションを実施し、介入厳密性(treatment integrity)を保つのに必要となる支援の検討を行った。研究計画 2学級を対象としてA-B-C-CD-CDEデザインで実施した。場面 定時制高等学校の数学Iの授業に介入した。参加者 コンサルタントとして特別支援教育コーディネーター、コンサルティとして教職経験4年目の数学Iの教科担当、クライエントとして教科担当が指導する2つの学級に在籍する生徒35名が参加した。介入 教科担当の介入厳密性を高めるために、2度の打ち合わせ、遂行する教授行動の毎朝の確認、パフォーマンス・フィードバック、台本の提示を行った。行動の指標 授業ごとの生徒の課題遂行率および教師の教授行動の遂行率を測定した。結果 介入とともに発達障害の生徒を含む各学級の生徒の期間ごとの課題遂行率が上昇の傾向を示した。それに応じて教師の介入厳密性も高まった。結論 コーディネーターの働きかけが教師の教授行動に与えた影響が示唆された。考察 コンサルテーションで生じた教師の教授行動の変容の要因、生徒の課題遂行率の上昇との関連を議論した。研究の限界として厳密な場面の統制ができなかった。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス = Journal of school mental health (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.68-78, 2017

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011 (Released:2016-03-12)

参考文献数

26

被引用文献数

3

---

本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

加藤 哲文

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.17-28, 1988-08-27

被引用文献数

2

---

3名の無発語自閉症児に音声による要求行動を形成した。訓練プログラムは、非音声的反応型(指さし)を形成した後に音声的反応型(分化発声)に移行する、場面般化、訓練効果の維持のチェックという内容からなっている。また、反応型の移行には「修正版時間遅延法」を用いた。訓練設定は、被験児の手の届かない位置に4種類の菓子を並べ、側にいる実験者が被験児の要求行動の自発に対して要求物を充足するというものであった。訓練の結果、非音声的反応型による要求行動自発の機会を十分に保証する手続き(即時対応)によって、後の時間遅延法による要求充足の留保手続きが嫌悪事態にならず、分化発声による要求行動を形成することができた。さらに、般化及び維持も2名は良好であったが、他の1名は不十分であった。このような3名の被験児の反応パタンは、各々の被験児の現在及び過去の要求行動に対する強化史の観点から考察された。

著者

若林 上総 加藤 哲文

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.2-12, 2013-07-31

---

研究の目的 発達障害のある生徒が在籍する高等学校の学級において、学業達成を支援するために、相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入を実施し、その効果、ならびに介入受容性を検討した。研究計画 ベースライン条件、相互依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた条件、非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた条件によるABCデザインを2クラスで実施した参加者間マルチベースラインデザイン。場面 定時制高校の授業内で行われた漢字テストの場面。参加者 高校1年生の2クラスとそこに在籍する発達障害のある生徒4名。独立変数の操作 相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入。パフォーマンス指標 学級全体の強化基準への達成率、漢字テストの得点、および介入受容性尺度得点。結果 相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入条件は、学級全体のテスト得点の増加に影響を与えたことが考えられた。各介入条件の介入受容性得点も高得点を示した。結論 相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入条件により、発達障害のある高校生を含んだ学級全体の学業達成を促進した。また、この介入条件の社会的妥当性も示された。

著者

浜田 貴照 藤田 継道 宮田 裕子 秋田 実 川崎 淑子 加藤 哲文

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.409-410, 2010-01-31

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

---

本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

---

本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

---

本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

---

本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。

著者

小林 重雄 肥後 祥治 加藤 哲文

出版者

筑波大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1995

---

自閉症児は他者との間で社会的相互作用をもつことを困難としている。これは,他者から発せられる刺激が,強化刺激として機能していないことが第一の原因であると考えられる。つまり,自閉症児に社会的行動をとらせるためには,単純に必要とさせる社会的技能を形成するだけでは不十分で,他者とのやりとりが強化的(楽しい)になる必要がある。本研究では,自閉症児2名を対象として,大人との間の社会的相互作用を社会的強化刺激として機能させるために必要な条件の分析を行った。訓練は,要求文脈利用型指導手続きを用いた。具体的には,子どもの要求が生起しやすいような環境設定を準備し,要求が生起した場合にはすぐに訓練者がその要求を充足する手続きを繰り返し実施した。例えば,棚の上に自閉症児の好きなお菓子を並べておいたり,ひとりでは遊ぶことが困難なおもちゃを床の上に並べて置くなどの操作である。その結果,対象となった自閉症児は,単に要求的な反応を生起させるだけでなく,大人との間で社会的相互作用を求める反応が生起するようになった。つまり,大人に対して特定の物品や遊びを要求するのではなく,大人の注目そのものを求めるような反応が生起するようになった。これは,先行研究で示されているように,1次性強化刺激である要求対象物と,大人の発する刺激(中性刺激)とが対提示されることにより,大人の刺激が条件性強化刺激としての機能を獲得したためであると考えられた。