著者
有川 宏幸
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.265-275, 2009-11-30

応用行動分析学に基づく自閉症児への介入法は、有効性が認められてはいたものの、米国心理学会臨床心理学部会が示した「十分に確立された介入法」としての基準を満たしていなかった。しかし、それに準じる介入法として注目されていたのがUCLA早期自閉症プロジェクト(UCLA YAP)であった。Lovaas(1987)は、UCLA YAPを4歳未満の自閉症児に週40時間、2〜3年にわたり行ったところ、47%が標準範囲のIQに達したことを報告した。この結果は前例のないものであったことから、多くの研究者に精査され、自閉症からの「回復」という表現の問題や、無作為割付けの有無といった実験手続き上の問題などについて批判を浴びることとなった。そのため追試・再現研究は、可視的に、科学的な厳密さをもって実施されており、こうした批判への反証データも示されるようになっている。しかしながら、この成果については依然として不明な点も多く、「証拠」(evidence)に基づく継続的議論が必要であろう。
著者
有川 宏幸
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.265-275, 2009-11-30 (Released:2017-07-28)

応用行動分析学に基づく自閉症児への介入法は、有効性が認められてはいたものの、米国心理学会臨床心理学部会が示した「十分に確立された介入法」としての基準を満たしていなかった。しかし、それに準じる介入法として注目されていたのがUCLA早期自閉症プロジェクト(UCLA YAP)であった。Lovaas(1987)は、UCLA YAPを4歳未満の自閉症児に週40時間、2〜3年にわたり行ったところ、47%が標準範囲のIQに達したことを報告した。この結果は前例のないものであったことから、多くの研究者に精査され、自閉症からの「回復」という表現の問題や、無作為割付けの有無といった実験手続き上の問題などについて批判を浴びることとなった。そのため追試・再現研究は、可視的に、科学的な厳密さをもって実施されており、こうした批判への反証データも示されるようになっている。しかしながら、この成果については依然として不明な点も多く、「証拠」(evidence)に基づく継続的議論が必要であろう。
著者
齊藤 勇紀 有川 宏幸 土居 正城
出版者
日本学校メンタルヘルス学会
雑誌
学校メンタルヘルス = Journal of school mental health (ISSN:13445944)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.117-128, 2018

【問題と目的】本研究は,児童発達支援事業を担う子ども発達支援センターで早期療育に従事する保育者を対象とし,保育者の関心の変化から「循環型」研修会のあり方を検討した。分析1 では,保育者の関心の変化を捉えるための指標となるカテゴリーの作成を行った。分析2では,「循環型」研修会の導入の前後における保育者の関心についての時系列的な変化を客観的に分析し,得られた効果を検討した。【方法】4年間継続して研修会に参加した12名の保育者を対象とした。分析1では,保育者の関心の変化を捉える指標を作成するため,会議録より抽出した保育者の質問内容のデータを,KJ法を用いて分類し,カテゴリー化した。分析2では,「循環型」研修会を導入した介入の前後における各カテゴリーに属する質問の個数の変化により,効果判定を行った。【結果】分析1では,保育者の関心の変化を捉えるための指標として,「指導法」「個に適合した療育」「職員間の連携」「保護者支援」「療育評価の方法」「地域連携」の6つのカテゴリーが抽出された。分析2 では,保育者の関心の変化として,「指導法」のカテゴリーが減少し,「療育評価の方法」,「地域連携」のカテゴリーが増加したことが示された。【考察】保育者の関心は,技術を求める実践から反省的な実践へと変化した。「循環型」研修会は,保育者の力量を高めるための研修会として,一つの選択肢であることが示唆された。一方,「循環型」研修会を再現していくためには,コンサルテーションのあり方についての検討が今後も必要である。