著者

鈴木 かの子 松井 孝典 川久保 俊 増原 直樹 岩見 麻子 町村 尚

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.4H3GS11d01, 2021 (Released:2021-06-14)

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幅広いステークホルダーがSDGs(持続可能な開発目標)に取り組み,成功事例を共有することは重要である.そこで本研究は深層学習型の自然言語処理モデルBERTで,①活動事例や課題をSDGsに写像する分類器を構築すること,② SDGs間の連環関係 (nexus) を可視化すること,③地域課題とそれを解決しうる取り組み事例とのマッチングシステムを構築することを目的とした.まず,国連関連文書,日本の政府関連文書,内閣府が収集するSDGsの課題解決等に関する提案文書を収集し,各文書とそれに対応する複数のSDGsが対になったマルチラベルデータフレームを構築し,WordNetを用いたデータオーグメンテーションを行った.次に,訓練済み日本語BERTモデルをマルチラベルテキスト分類タスクでファインチューニングし,nested cross-validationでハイパーパラメータの最適化と交差検証精度の推定を行った.最後に,学習後のBERTモデルでSDGs間の共起ネットワークを可視化するとともに,地域課題と取り組み事例のベクトル埋め込みを行ってコサイン類似度を取得することで,マッチングシステムの開発を行った.

著者

増原 直樹 岩見 麻子 熊澤 輝一 鈴木 隆志 松井 孝典 川久保 俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.46-51, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

10

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日本全国のSDGs 未来都市について,154 の未来都市計画の内容分析と15 の自治体担当者を対象とした聞取り調査結果を基に,SDGs 政策の重点ゴールの変化,総合計画におけるSDGs 対応の手法,庁内外への普及啓発の現状とSDGs 推進上の課題を明らかにした。SDGs 担当課だけでなく行政各課もSDGs マッピングの作成過程に参加することで普及啓発のねらいがあると考察されたほか,先行研究と比較したところ未来都市における課題と一般的な自治体における課題には異なるところがあり,先進的に取り組んでいるが故に生じる課題がいくつかの未来都市で明らかになった。

著者

岩見 麻子 後藤 侑哉 増原 直樹 松井 孝典 川久保 俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.175-180, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

8

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本研究ではSDGs に関する話題の動向を把握する方法として,新聞記事に対するテキストマイニングの有用性を検討することを目的とした。具体的には朝日新聞を対象に「SDGs」が含まれる記事を収集し,対象記事の件数や分量の時系列推移を把握するとともに,出現語の関係性の可視化を試みた。その結果,SDGs が採択された当初の2015・2016 年はSDGs の紹介や全球規模の問題について扱われていたのに対して,2017 年以降はそれらの話題を残しつつ徐々にSDGs の達成に向けて活用が期待される技術や国内の地域レベルの問題,自治体・企業・学校での具体的な事例・取り組みへと話題が変化していったことを明らかにすることができ,SDGs に関する話題の動向を把握する方法として,新聞記事に対するテキストマイニングの有用性を示すことができた。

著者

増原 直樹 岩見 麻子 松井 孝典

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.33(2019年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.43-48, 2019-11-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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本研究は,SDGs 達成に向けた取組みの一つとして,政府が指定した国内29 のSDGs 未来都市に着目し,環境モデル都市,環境未来都市,SDGs 未来都市が相互に重複する取組みであることを実証するとともに,29 自治体のSDGs 未来都市計画が貢献しようとするゴールを集計した。環境未来都市の中ではゴール7やゴール11 に関する取組みが多かったのに対し,SDGs 未来都市では,それらに加えゴール8,9,13 に関する取組みが増えており,取組みの多いターゲット17.17 に関してグローバル指標とSDGs 未来都市が設定するKPI の傾向が異なっていること,京都市の事例からはローカライズ指標に関するデータ取得や指標範囲設定の困難さの存在を明らかにした。