著者

伊香賀 俊治 江口 里佳 村上 周三 岩前 篤 星 旦二 水石 仁 川久保 俊 奥村 公美

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.76, no.666, pp.735-740, 2011-08-30 (Released:2012-01-13)

参考文献数

23

被引用文献数

35 23 7

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It takes many years to recover the initial investment cost for installing housing insulation through savings from energy reduction (Energy Benefit: EB), since construction cost is very high in Japan. This long payback time is the major barrier to the promotion of well-insulated houses. However, it has been found that if Non-Energy Benefits (NEB) of well insulated houses, such as improvement in personal health, reduction of medical expenses and decline in absences from work are all taken into account, the time required to recover the initial investment cost would change from 29 to 16 years. Therefore recognition of NEB is expected to encourage residents to invest in residential thermal insulation. NEB of well-insulated houses is thus evaluated regarding human health in this study.

著者

柳井 悠希 伊香賀 俊治 川久保 俊

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.77, no.676, pp.533-539, 2012-06-30 (Released:2012-07-27)

参考文献数

29

被引用文献数

1 7

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In order to clarify the effect of classroom environmental quality on students' health and learning performance, field measurements, assessments using CASBEE-School (Comprehensive Assessment System for Built Environment Efficiency for school), and questionnaire survey for students and their teachers were conducted in 12 elementary schools. From the results of the survey conducted in both summer and winter, a significant correlation was observed between score for Q1 (indoor environment) category of CASBEE-School and students' satisfaction with their classroom in each school, and effectiveness of assessments by CASBEE-School was validated. However, there is still room for further improvement of assessment system in detail. In addition, a significant correlation between students' satisfaction and both of physical conditions and concentration was observed in this study.

著者

川久保 俊 伊香賀 俊治 村上 周三 星 旦二 安藤 真太朗

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.79, no.700, pp.555-561, 2014-06-30 (Released:2014-07-15)

参考文献数

32

被引用文献数

9 11

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Previous studies have revealed relationships between specific residential environmental factors and residents' health status. However, no previous study has considered the comprehensive health risk due to overall residential environment. Therefore, a large-scale nationwide questionnaire survey was conducted using CASBEE Health Checklist to examine the residential environment of detached houses and residents' health status. Results show that overall residential environment was likely an important determinant of health and was associated with disease prevalence among residents.

著者

鈴木 かの子 松井 孝典 川久保 俊 増原 直樹 岩見 麻子 町村 尚

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.4H3GS11d01, 2021 (Released:2021-06-14)

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幅広いステークホルダーがSDGs(持続可能な開発目標)に取り組み,成功事例を共有することは重要である.そこで本研究は深層学習型の自然言語処理モデルBERTで,①活動事例や課題をSDGsに写像する分類器を構築すること,② SDGs間の連環関係 (nexus) を可視化すること,③地域課題とそれを解決しうる取り組み事例とのマッチングシステムを構築することを目的とした.まず,国連関連文書,日本の政府関連文書,内閣府が収集するSDGsの課題解決等に関する提案文書を収集し,各文書とそれに対応する複数のSDGsが対になったマルチラベルデータフレームを構築し,WordNetを用いたデータオーグメンテーションを行った.次に,訓練済み日本語BERTモデルをマルチラベルテキスト分類タスクでファインチューニングし,nested cross-validationでハイパーパラメータの最適化と交差検証精度の推定を行った.最後に,学習後のBERTモデルでSDGs間の共起ネットワークを可視化するとともに,地域課題と取り組み事例のベクトル埋め込みを行ってコサイン類似度を取得することで,マッチングシステムの開発を行った.

著者

石戸 拓朗 伊香賀 俊治 川久保 俊

出版者

日本建築学会

雑誌

環境工学I

巻号頁・発行日

no.2018, pp.965-966, 2018-07-20

著者

川久保 俊 伊香賀 俊治 村上 周三 新谷 圭右

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.118-118, 2007

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近年中山間地域において環境負荷の増大、少子高齢化に伴う財政状況の悪化、コミュニティの脆弱化といった諸問題が急速に進展しており、多くの集落が存続危機の状態にあると指摘されている。そこで本研究では、地域の持続可能性を環境/経済/社会の側面から評価・予測することを目的とし、環境工学、計量経済学、社会科学に基づいた持続可能性評価モデルを構築した。そして、モデル地域において実際に持続可能性の評価を行った。

著者

増原 直樹 岩見 麻子 熊澤 輝一 鈴木 隆志 松井 孝典 川久保 俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.46-51, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

10

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日本全国のSDGs 未来都市について,154 の未来都市計画の内容分析と15 の自治体担当者を対象とした聞取り調査結果を基に,SDGs 政策の重点ゴールの変化,総合計画におけるSDGs 対応の手法,庁内外への普及啓発の現状とSDGs 推進上の課題を明らかにした。SDGs 担当課だけでなく行政各課もSDGs マッピングの作成過程に参加することで普及啓発のねらいがあると考察されたほか,先行研究と比較したところ未来都市における課題と一般的な自治体における課題には異なるところがあり,先進的に取り組んでいるが故に生じる課題がいくつかの未来都市で明らかになった。

著者

岩見 麻子 後藤 侑哉 増原 直樹 松井 孝典 川久保 俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.175-180, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

8

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本研究ではSDGs に関する話題の動向を把握する方法として,新聞記事に対するテキストマイニングの有用性を検討することを目的とした。具体的には朝日新聞を対象に「SDGs」が含まれる記事を収集し,対象記事の件数や分量の時系列推移を把握するとともに,出現語の関係性の可視化を試みた。その結果,SDGs が採択された当初の2015・2016 年はSDGs の紹介や全球規模の問題について扱われていたのに対して,2017 年以降はそれらの話題を残しつつ徐々にSDGs の達成に向けて活用が期待される技術や国内の地域レベルの問題,自治体・企業・学校での具体的な事例・取り組みへと話題が変化していったことを明らかにすることができ,SDGs に関する話題の動向を把握する方法として,新聞記事に対するテキストマイニングの有用性を示すことができた。

著者

伊香賀 俊治 満倉 靖恵 小熊 祐子 福永 興壱 星 旦二 伊藤 史子 苅尾 七臣 星出 聡 藤野 善久 久保 達彦 中村 裕之 福島 富士子 鈴木 昌 渡辺 麻衣子 白石 靖幸 安藤 真太朗 川久保 俊 山川 義徳

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2017-05-31

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超高齢化の進行に伴う医療費・介護費等の増大は、先進各国共通の課題であり、疾病・介護予防へと政策が転換され始めている。個人の努力による生活習慣改善に限界が指摘される中で、本研究では住環境(住宅や地域)の改善によるCo-Benefit である健康寿命延伸効果に着目し、大規模なフィールド調査と追跡・介入調査によって住環境と脳情報や要介護状態等、新たな客観データによる健康影響の客観的論拠の獲得を進めている。本年度は、さまざまな世代を対象として自宅と自宅以外の環境が居住者の健康に及ぼす影響の調査を目的とした横断面調査の補充ならびに、研究代表者らの科研費基盤A(23246102、26249083)から実施してきた経年調査(縦断面調査)、住環境・執務環境の建替・改修前後調査(介入調査)を実施した。具体的には、青壮年期~中年期を対象とした調査では、自宅環境と居住者の健康(客観指標:家庭血圧、脳MRI撮像データ、睡眠状態、体温、身体活動量、心拍、IgE抗体等)との関連の検証に加え、オフィスでの知的生産性の検証を行った。日中の知的生産性はオフィス環境そのものの影響のほか、前日の自宅での睡眠・休息が影響するため、良質な自宅・オフィスの環境がもたらす相乗効果に関する被験者実験を行った。また、自宅と自宅以外の環境の相乗効果は幼・少年期にも存在するため、幼稚園・小中学校での活発な身体活動と自宅での良好な睡眠が、病欠確率と学習効率への影響を調査・分析した。環境側の調査項目としては温度・湿度、(一部の調査で光・音・空気環境、カビ・ダニ)測定等を行った。今年度の調査対象地は、高知県(梼原町、高知市)、山口県(長門市)、福岡県(北九州市)、東京都(23区内)、神奈川県(横浜市、藤沢市)、山梨県(上野原市、大月市)、広島県(広島市)、三重県(津市、伊勢市)、熊本県(熊本市)、石川県(志賀町)等であった。

著者

川久保 俊 村上 周三 中條 章子

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.24, no.58, pp.1125-1128, 2018-10-20 (Released:2018-10-20)

参考文献数

6

被引用文献数

3

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Efforts of local governments are essential for achieving the Sustainable Development Goals (SDGs), core elements of the 2030 agenda adopted by the United Nations in September 2015. A nationwide online questionnaire survey was conducted to collect data on the actual implementation level of the SDGs in Japan. Results showed that about 30-40% of local governments is considering/developing a plan and implementing projects towards achievement of the SDGs in Japan.