- 著者
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佐藤 亜紀
中野 庸子
田頭 美春
加藤 有一
大谷 優子
太田 光明
- 出版者
- 一般社団法人 日本農村医学会
- 雑誌
- 日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)
- 巻号頁・発行日
- pp.457, 2010 (Released:2010-12-01)
<はじめに>
近年、検査室の役割として、診療現場においてそれぞれの専門性を発揮し、より診療効果、治療成績に貢献できる検査技師の【チーム医療への参加】が求められている。当検査科でもこれまで各診療のニーズに応え、 循環器部門、整形外科・脳外科の術中モニタリング、さらにNST、ICT、糖尿病教室など、多くの部門に参画してきた。当院の新生児センター(以下NICU)は、平均入院患者数が常時定床の1.5倍と極めて高い診療需要に対し、スタッフは日々多忙な業務に追われている。このいつ破綻してもおかしくない状況を改善していくためには、医師・看護師の業務軽減が主たる課題の一つであった。そんな折、総合周産期医療センターの提案がなされ、小児科医から「検体検査測定」の充実が望まれた。また、業務軽減の対策として専任技師派遣の要望が出された。そこで検査科としても全面的な協力をする時期であると判断し「業務の効率化」と「仕事の合理化」を推し進め、小児科部門と検査業務見直しを行い、平成20年5月よりNICUへ専任検査技師を常駐させることとした。その勤務状況と効果、今後の展望について報告する。
<勤務状況>平成22年5月現在
【検体検査】検体測定(血液ガス分析、血清総ビリルビン、CRP)
【生理検査】脳波検査、A-ABR(ABRスクリーニング)
【管理業務】各検査機器メンテナンス、精度管理、検体検査データ入力及び成績管理
以上の検査業務を技師1名で行っている。
<効果>
専任技師の常駐前と比べ多くの改善がみられ、各職種がそれぞれの専門分野に集中できるようになった。改善点として、1)迅速な検査実施により診療の質が向上、2)午前の医師診療量軽減、3)機器トラブル時などのストレス軽減、4)検査領域への疑問を迅速かつ容易に解消できる、5)脳波、A・ABRのタイミングを調整しやすくなった、6)当日緊急の検査に柔軟に対応できるなどが挙げられる。
また検査科と病棟間の交流増進という意見が医師・看護師から得られた。技師も臨床の状況を把握しながら効率よく検査業務をこなすことができるようになり、相互の連携強化となった。
<まとめ>
平成18年4月に小児科より専任技師派遣の要望が出され、技師の育成及び業務の効率化、技師確保に25ヶ月(2年1ヶ月)を要した。現在の検査業務に加え、休日対応、新たな検査項目導入、検査情報の提供、看護師や研修医への勉強会開催等、臨床側からの要望や期待はまだ大きい状況にある。現在専任技師業務の土台は完成され、今後は検査科が目的意識を明確にして、当院が目指す総合周産期医療の一翼を担うよう努力していきたいと考えている。