著者

鈴木 るり子 名原 壽子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.105, 2010 (Released:2010-12-01)

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目的】岩手県沢内村(現西和賀町)の保健・医療体制は沢内方式とよばれ、地域包括医療の先進事例として評価されている。この沢内村で展開された地域包括医療が与えた影響について検証する。 【方法】聞き取り並びに文献 【結果及び考察】沢内村は1950年代後半まで豪雪、貧困、多病・多死の村と言われていた。1957年の乳児死亡率は、全国平均の2倍と高率であった。1957年無競で村長に当選した深沢晟雄は、「自分たちで自分たちの生命を守る」ことを、住民と行政の共通課題として掲げ社会教育を基盤にした村づくりを展開した。1960年12月からの老人医療費無料化、翌年4月からは60歳、乳児の医療費無料化を実施した。その結果当時では予想できなかった全国初の乳児死亡ゼロを1962年に達成したのである。 1962年に「沢内村における地域包括医療の実施計画」が策定され、健やかに生まれる、健やかに育つ、健やかに老いる、を目標に掲げた。この目標実現に向けて保健と医療の一体化を図った包括医療の体系化は、沢内方式として、地域包括医療のモデルとなり、国内外に大きな影響を与えた。 沢内で展開された地域包括医療は行政の責任で実施されたことに特徴はあるが、その根底にあった豪雪、貧困、多病・多死の悪条件を住民とともに克服し、沢内村に住むための環境を整えていく実践は、住民の意識を変えた。まさにプライマリーヘルスケア、ヘルスプロモーションの実践であった。

著者

関口 瞳 長谷川 幸子 君崎 文代

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.176, 2010 (Released:2010-12-01)

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はじめに 災害はいつどこで起こってもおかしくない。災害時、入院中の子供達の避難は勤務している看護師、医師に委ねられている。2010年2月から災害時の備えとして既成の小児一般病棟用の災害時避難シュミレーションを実施している。しかし、一般病棟に対してのシュミレーションが主であり小児集中治療室(以下PICU )を併設する当病棟において、PICUの避難が的確にできるか不安を感じた。また他のスタッフはPICUでの対応を理解しているのか、理解していなければ対応策を考えたいと思い、今回重症患児の避難方法について看護師に聞き取り調査を行った。 研究目的 PICUにおける災害時の避難方法について今後の課題を見出す。 研究期間:2010年2月~5月 対象:小児科病棟のPICUに勤務する看護師10名 データ収集法:聞き取り調査 災害時のPICUにおける避難に対する気持ち,優先順位,必要物品は何かを聞き取る。 倫理的配慮 聞き取り調査を実施の際、プライバシーの保護をし研究以外で使用しないことを保証した。 結果 以下の3項目の質問をした。_丸1_PICUでの避難に対する気持ちは4名が『人手が足りないことが困る』と、全員が『避難させる自信がない』と答えた。_丸2_優先順位は6名が『わからない』、4名が『人工呼吸器装着児は最後に』と答えた。しかし人工呼吸器装着児が複数いたら誰から避難させるかわからないと答えていた。_丸3_必要物品は全員が『アンビューバック』と答えた。複数回答で酸素ボンベや吸引器,救命セットなどあがってきた。 考察 スタッフもPICUの避難方法について自信がないことがわかった。また,スタッフの意見にもばらつきがあった。今後,話し合う機会を設け避難方法を統一していく必要がある。必要物品も明確にし,スタッフ間で確認しあう機会が必要である。

著者

櫻井 綾子 大河内 昌弘 山本 陽一 加地 謙太 田村 泰弘 浅田 馨 服部 孝平 後藤 章友 神谷 泰隆 大野 恒夫

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.65, 2010 (Released:2010-12-01)

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症例は、70才男性。20年前より、糖尿病(2型)、高血圧、胃潰瘍を指摘され、内服治療を継続され、glimepiride 2mg、pioglitazone 15mg, Voglibose0.9mg最近1年のHbA1cは、6.1~6.8%で推移していた。H21年6/14に、急に、複視を認めるようになり、救急外来を受診された。来院時、意識清明で、瞳孔・対光反射に異常なく、右方視による複視(右眼内転障害)を認めた(pupillary sparing)。眼瞼下垂、舌偏位、顔面神経麻痺、四肢の麻痺は全て認めず、Barre sig、Finger-nose testに異常を認めなかった。頭部CT&MRI&MRAでは、lacunar infarctionを認めるのみで、内頸動脈・後交通動脈分岐郡脳動脈瘤や海綿静脈洞血栓症は認めなかった。加えて、両下肢の感覚神経障害を認め、アキレス腱、膝蓋腱反射の低下を認めた。眼科的にも眼球運動異常を認めるのみで、眼底異常、視野異常は認めなかった。以上より、脳の器質的な疾患による動眼神経麻痺は考えにくく、糖尿病性動眼神経麻痺と診断した。治療としては、リハビリ治療に加え、血糖コントロールの強化、血小板凝集抑制薬、血管拡張薬、アルドース還元酵素阻害薬、ビタミンB12製剤を併用したところ、1ヶ月程度で右眼内転障害および、複視は消失し、以後症状の再発は認めなかった。糖尿病性合併症としての動眼神経、外転神経麻痺は比較的まれな疾患であるため、脳梗塞の一症状と間違われやすいと考えられる。しかし、急性発症し、高齢者に多く、糖尿病の罹病期間・コントロール状態・眼底所見とは無関係に発症すること、一側の動眼神経、外転神経麻痺が多く、 瞳孔機能は保たれる(pupillary sparing)特徴的な所見から、比較的鑑別は容易であること、加えて、多くは数か月以内に回復する予後の良さから、その疾患を知ることは、疾患の迅速な鑑別・治療および患者指導に役立つと考えられ、典型的な自験例をここに報告する。

著者

増渕 吉一 杉田 恵 茅原 修 蛇沼 俊枝 梶 由依子 佐野 渉

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.392, 2010 (Released:2010-12-01)

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目的:適温での食事提供は温冷配膳車を使用する施設が約半数に達しているが、当院では保温食器利用の為、現状設備において適温での食事提供には問題がある。そこで今回、料理の仕上がり時刻や盛付・配食時間の設定(以下配膳管理)等の工夫により、さらに美味しく食べてもらえる事を目的に適温サービスを行い患者満足度の向上を目指したので報告する。〈BP〉方法:_I_2009年9月から1カ月間の料理の温度計測_II_常食喫食者47名を対象とした適温アンケートの実施_III_喫食時温度が主食60~75℃、主菜60~75℃、副菜10~15℃と料理別に適温の目安を設定_IV_配膳管理徹底後、配膳時間・喫食時間の時差による満足度の変化を調査_V_温冷配膳車のデモ機による食事提供時のアンケート調査〈BP〉結果:_I_料理の温度計測では、主食が盛付時66.5℃から喫食時52.2℃、主菜が63.9℃から39.3℃、副菜が17.5℃から19.5℃となった。_II_現状の温度に「不満」は36%の回答があった。_III_喫食時温度は、主食(米飯)が実施前平均54.6℃実施後平均62.9℃、主菜(シチュー類)が39.3℃から65.3℃、副菜(和え物類)が19.5℃から10.5℃と適温の目安に近づく事が出来た。_IV_配膳管理の改善後は、時差に関係なく90%「満足」との回答が得られた。_V_温冷配膳車デモ機を使用時の満足度は良好であった。「温かい物は温かく、冷たい物は冷たく食べられる事が嬉しい」との意見が得られた。〈BP〉考察:現状把握により盛付時温度と喫食時温度の変化が著しい事が分かり、適温サービス意識が強化した。適温の目標設定により配膳管理が充実し患者満足度が向上したが、気温の変化や病棟による配膳時間の時差等の影響を考慮すると、温冷配膳車の利用が安定した適温サービスに非常に効果的であった。今後も、適温での食事提供には機械に頼るだけでなく常に配膳管理の意識・改善を継続する事の重要性が示唆された。

著者

浅沼 信治

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.10, 2010 (Released:2010-12-01)

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1.農薬の使用と中毒発症の現状 1)農薬使用状況の推移 わが国で農薬が本格的に使用されるようになったのは、第二次世界大戦後である。戦後、農薬は農作物の生産性向上、労力の軽減など農業には重要な資材としての役割を果たしてきた。生産量の推移をみると、戦後30年の間に急増し、1974年に過去最高の75万トンに達し、その後は暫時減少し、90年代後半からは60年代の水準(30万トン台)になっている。殺虫剤の使用が最も多いが、兼業化など人手不足による省力化のため、除草剤の使用も多くなっている。 2)急性中毒および障害 かつてはホリドールやテップなどの毒性の強い農薬による中毒が多かったが、1971年に強毒性農薬が禁止になり、中毒事故は減少した。しかし、その後パラコート系除草剤による死亡事故(主として自殺)が相次いだ。1976年にパラコート系除草剤のうちグラモキソンが製造中止になり、代わってプリグリックスLが使われるようになり、死亡事故はやや減少した。 農村病院を受診した者の統計からみると、急性中毒と皮膚障害が多い。「健康カレンダーによる調査」によると、4人に1人が中毒症状の経験がある。 2.農薬使用の問題点 1)2006年5月の「ポジティブリスト制度」の施行による問題点 「ポジティブリスト制」は、基準が設定されていない農薬が一定量以上含まれる食品の流通を原則禁止する制度である。以前の「ネガティブリスト制」は、農薬の残留基準値がない場合、規制の対象にならなかったが、新制度により一律基準0.01ppmが適用、規制される。消費者にとっては残留農薬の減少など好ましいことではあるが、生産者にとってはドリフトなど問題が多い。これは農薬の登録制度にも問題がある。 2)ネオニコチノイド系農薬の使用 最近、有機リン農薬に代わって新農薬「ネオニコチノイド」(新しいニコチン様物質)が大量に、しかも広範囲に使用されている。今、ミツバチが忽然と姿を消す怪奇現象が多発し、その原因の究明が急がれているが、ネオニコチノイド系の農薬もその一つに挙げられている。 3)農薬の表示についての問題点 日本では、「農薬」と表現されているように危険なイメージは少ない。 農薬には、その中毒を防止する観点から「毒物・危険」の表示が必要である。アメリカはドラム缶に「ドクロマークとPOIZON」表示がされている。フィリピンでは、その毒性により分類し、農薬のビンの下に幅広のテープを貼ったように色を付けている。色分けされ、一見してこれがどのランクの毒性を持つ農薬なのかが分かる。しかも毒性の強い農薬は、一般の店では販売されていない。日本は赤地に白文字で「毒物」、白地に赤文字で「劇物」と小さく書かれているだけである。 4)農薬による皮膚炎 農薬による中毒・皮膚炎などにはその種類により特徴があり、注意する点も多い。とくに石灰硫黄合剤による皮膚傷害は深刻である。中毒を防ぐためにマスクの使用や、通気性がよく防水性のある防除衣の使用などについても考えてみたい。

著者

田辺 裕 稲石 貴弘 森本 大士 直海 晃 田中 友理 柴田 有宏 高瀬 恒信 中山 茂樹 梶川 真樹 矢口 豊久

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.116, 2010 (Released:2010-12-01)

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症例1 20歳代男性 H21年5月 祭りの最中に人を乗せた馬に腹部を蹴られた。救急病院入院したが翌日まで腹痛治まらず当院に転院。腹部は板状硬。CT上腹腔内遊離ガスと腹水を認め消化管破裂と診断。緊急開腹手術施行した。外傷性小腸破裂、汎発性腹膜炎に対し小腸単純縫合術、腹膜炎ドレナージ術施行した。術後経過は良好で11日目に退院した。 症例2 60歳代女性 H21年7月 馬の調教をしている時に後ろ足で上腹部を蹴られ、救急車で当院受診。右上腹部に軽度圧痛認めた。CT上肝内側区域に不整な低濃度領域あり。採血上GOT/GPT 279/223と肝逸脱酵素の上昇が見られた。外傷性肝損傷と診断し、安静目的に入院。入院翌日にはGOT/GPT 90/136と低下しており、CT上も血腫の増大なく退院とした。 症例3 30歳代男性 H21年10月 馬の世話をしている時に右鼠径部を蹴られ、救急車で当院受診。腹部は板状硬。CT上モリソン窩に少量の腹水を認めた。腹部所見から消化管破裂による腹膜炎を疑い緊急開腹手術を施行した。外傷性小腸破裂、汎発性腹膜炎に対し小腸部分切除術、腹膜炎ドレナージ術施行した。術後経過は良好で10日目に退院した。 馬に蹴られたことによって入院、手術が必要となった症例を続けて経験した。 馬に蹴られるという外傷は、狭い面積に強い力がかかり、内部臓器損傷のリスクも高くなると考えられる。このようなケースの診療に当たる際はそれを踏まえてアンダートリアージのないようにする必要がある。

著者

佐藤 亜紀 中野 庸子 田頭 美春 加藤 有一 大谷 優子 太田 光明

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.457, 2010 (Released:2010-12-01)

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<はじめに> 近年、検査室の役割として、診療現場においてそれぞれの専門性を発揮し、より診療効果、治療成績に貢献できる検査技師の【チーム医療への参加】が求められている。当検査科でもこれまで各診療のニーズに応え、 循環器部門、整形外科・脳外科の術中モニタリング、さらにNST、ICT、糖尿病教室など、多くの部門に参画してきた。当院の新生児センター(以下NICU)は、平均入院患者数が常時定床の1.5倍と極めて高い診療需要に対し、スタッフは日々多忙な業務に追われている。このいつ破綻してもおかしくない状況を改善していくためには、医師・看護師の業務軽減が主たる課題の一つであった。そんな折、総合周産期医療センターの提案がなされ、小児科医から「検体検査測定」の充実が望まれた。また、業務軽減の対策として専任技師派遣の要望が出された。そこで検査科としても全面的な協力をする時期であると判断し「業務の効率化」と「仕事の合理化」を推し進め、小児科部門と検査業務見直しを行い、平成20年5月よりNICUへ専任検査技師を常駐させることとした。その勤務状況と効果、今後の展望について報告する。 <勤務状況>平成22年5月現在 【検体検査】検体測定(血液ガス分析、血清総ビリルビン、CRP) 【生理検査】脳波検査、A-ABR(ABRスクリーニング) 【管理業務】各検査機器メンテナンス、精度管理、検体検査データ入力及び成績管理 以上の検査業務を技師1名で行っている。 <効果> 専任技師の常駐前と比べ多くの改善がみられ、各職種がそれぞれの専門分野に集中できるようになった。改善点として、1)迅速な検査実施により診療の質が向上、2)午前の医師診療量軽減、3)機器トラブル時などのストレス軽減、4)検査領域への疑問を迅速かつ容易に解消できる、5)脳波、A・ABRのタイミングを調整しやすくなった、6)当日緊急の検査に柔軟に対応できるなどが挙げられる。 また検査科と病棟間の交流増進という意見が医師・看護師から得られた。技師も臨床の状況を把握しながら効率よく検査業務をこなすことができるようになり、相互の連携強化となった。 <まとめ> 平成18年4月に小児科より専任技師派遣の要望が出され、技師の育成及び業務の効率化、技師確保に25ヶ月(2年1ヶ月)を要した。現在の検査業務に加え、休日対応、新たな検査項目導入、検査情報の提供、看護師や研修医への勉強会開催等、臨床側からの要望や期待はまだ大きい状況にある。現在専任技師業務の土台は完成され、今後は検査科が目的意識を明確にして、当院が目指す総合周産期医療の一翼を担うよう努力していきたいと考えている。

著者

三宅 範明 宮本 忠幸

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.299, 2010 (Released:2010-12-01)

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<緒言> 高度な医原的尿道下裂(iatrogenic hypospadia)を2例を経験したので報告する。 <症例提示> 症例1: 78歳、男性 既往症:脳梗塞、認知症。現病歴:某介護老人保健施設に入所中。2008年7月より排尿障害のためバルーンカテーテルが留置されていた。2009年11月30日カテーテルによる”尿道損傷”のため当院紹介となり受診。尿道腹側は陰茎根部近傍まで“切開”され尿道粘膜が露出しており医原的尿道下裂と判断。12月10日に膀胱瘻を作成し、バルーンカテーテルは抜去した。膀胱瘻の交換は紹介医に依頼。 症例2:83歳、男性 既往症:脳梗塞(1996年、2007年)、認知症、高血圧。現病歴:某介護老人保健施設に2007年4月より入所中。バルーンカテーテル挿入時期は不明。2010年1月13日、誤嚥性肺炎の疑いで当院内科に紹介となり同日入院。1月14日、“尿道口の位置異常”のため当科紹介となる。外尿道口は陰茎根部まで“後退”し、尿道粘膜が露出していた。医原的尿道下裂と診断するも全身状態を考慮し積極的処置は実施せず経過観察とした。 <考察> 定義:尿道に(長期間)留置されたカテーテルにより尿道、陰茎皮膚が裂け、尿道口が後退した状況。発生機序:カテーテルの不適切な固定、牽引による尿道腹側の持続的な圧迫。報告例:Inoueらの報告によれば、彼らの経験例を含め23例が現在までに報告されている。対応策:膀胱瘻への変更が最も高頻度になされており以下、カテーテル留置続行、尿道再建術実施の順である。予防方法:カテーテル留置が必要な場合でも可及的に短期間とし固定方法に留意する。カテーテル留置が長期となる場合には膀胱瘻への変更を考慮する。 <結論> 尿道カテーテル留置の際には本疾患の発生の危険性を念頭に置くべきである。

著者

津谷 親環 吉野 珠美 山川 七美

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.414, 2010 (Released:2010-12-01)

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当病棟では,経腸栄養剤注入後に胃瘻チューブ内を白湯でフラッシングして洗浄する方法を行っている。しかし、この方法だけでは栄養剤を十分に除去できない場合が多い為、より有効的な洗浄方法がないかと考えた。そこで、形態をゼリー化することにより、チューブ内の残渣物を効果的に押し出せないか、また、殺菌効果があるとされている食用酢の使用とそのゼリー化。そして、蛋白質の結合を軟化させる作用があるとされているコカコーラ、それぞれを洗浄方法として活用できるのではないかと考えた。胃瘻チューブ留置患者6名に対し、夕方の栄養剤注入終了後、それぞれをチューブ内に4日間充填し、最終日の翌朝、空気にてフラッシングし、接続部の細菌培養・チューブ外観をデジカメで撮影・内視鏡にてチューブ内腔の撮影を行った。チューブの外観と内腔の評価は5段階に分け、点数化した。チューブ外観評価では、コカコーラが2.2点と付着物が一番少なく、チューブ内腔評価でもコカコーラが2.8点と最も良い評価となった。次いで、食用酢、食用酢ゼリー、白湯ゼリー、白湯の順となった。一般細菌の結果では、白湯、白湯ゼリー、食用酢、食用酢ゼリー、コカコーラとも大きな差は見られなかった。しかし、細菌増殖抑制効果の有無については、基礎的な知識がなく再度検討が必要であると思われる。 コカコーラの充填は、食用酢に比べると高価であり、また、充填時に炭酸ガスが発生する為、うまく充填しにくいなどの問題点が残された。

著者

岩船 貴子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.210, 2010 (Released:2010-12-01)

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昨年度A病院において、出産数396件のうち96件の里帰り分娩があった。お母さん方からは1ヶ月健診後、実家から自宅に戻り身近な相談相手がいなくなることで育児に対する不安が増大するという声が多く聞かれた。そこで、1ヶ月間で自信を持って楽しく育児を行えるように個々の抱えている問題に適切な支援をしていく必要性があると考える。 平成17年度、A病院において褥婦に行った退院後の母乳育児に関する調査で「退院してから一番母乳のことが心配だが、気軽に相談できる場所がない」という意見が多くあり、平成18年8月から退院後の電話訪問を開始した。しかし、電話だけでは状況が分かりにくく適切な指導が出来ないと感じる事が多く、直接褥婦に接し会話を通じて適切な援助を行えるように、平成21年6月に産褥助産外来(以下産褥外来とする)を開設した。 開設から翌年の3月までの出産件数326件のうち産褥外来、受診件数は88名であった。助産師の指導方法は、時間を掛け実際の授乳場面や乳房を観察し母乳不足に対する不安の対処や家庭での生活についてのアドバイスを行った。その後の、産褥外来を受診した褥婦の聞き取り調査で、「母乳や育児に対する不安があり助産師さんからアドバイスして貰う事で不安を解消でき、育児のストレスが発散出来た。」など気分転換の場になっていることがわかった。産褥外来での関わりが精神的な安定に繋がりその後の母子関係の確立に有効に働いていると思われる。