著者

大賀 明子 佐藤 喜美子 諏訪 きぬ

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.423-431, 2005-01

被引用文献数

4

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周産期における生活状況をとらえ, その生活状況から現代の里帰り出産の実態を明らかにすることを目的に, 東京近郊都市に居住する乳幼児の両親を対象に調査を実施した。回収率25.2%, 506組の夫婦を分析した結果, 次のことが明らかになった。出産前に自宅を離れた妊婦の92.0%, 出産後自宅以外に退院した褥婦の95.7%は妻の実家で生活していた。生活サポートは, 実母が81.8%など親族ネットワークに支えられた状況であった。父親の21.9%は分娩前から, また28.1%は出産後から母子と別れて生活していた。(1)妊娠中から妊婦が自宅以外で生活, (2)実家に近い地域で分娩, (3)自宅以外に退院, (4)妊娠中から分娩後まで父親は新生児とは別に生活, (5)母親と新生児の自宅への帰宅は3週間以上後, (6)父親と新生児の接触は数日に1日以下, という6つの条件すべてを満たす伝統的里帰り出産をしていたのは17.2%存在した。里帰り出産における医学的な問題は解決の方向に向かっているが, 親役割獲得の上では, 新たな社会的問題が潜在する可能性がある。里帰り出産がわが国の習慣として存在し続ける背景を明らかにし, 内在する社会問題に対する取り組みが必要である。

著者

坂梨 薫 勝川 由美 臼井 雅美 鍋田 美咲 大賀 明子 永井 祥子

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.482-489, 2010-07

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韓国の産後ケア施設の現状と課題を明らかにし,日本の新たなサポートシステムとしての産後ケア施設導入の可能性を考える目的で本研究を行った。梨花大学教授,韓国助産師会会長,ソウル助産師会会長のヒアリング,韓国の産褥ケア施設長および施設利用者へのインタビューから,1.産後ケア施設の業種としての位置づけが医療機関ではなく宿泊業に分類されている,2.産後ケア施設は医療機関ではないため,運営においては一般の人々や企業の参入を可能にしている,3.褥婦や新生児に異常が生じた場合,病院や診療所との連携システムが構築されていない,4.新生児を1ヵ所に収容した施設では,新生児に感染症が発症した場合,感染拡大の危険性が生じる,などが課題であることが明らかになった。しかし,利用者の支援内容に関する満足度は高かった。2008年開設された,わが国初の産後ケアセンターも宿泊業と産業分類されており,今後,わが国において産後ケア施設を導入し,拡充していくためには,産後ケア施設先進国である韓国での課題を自国の問題として検討していくことが必要となる。