著者

溝口 想 黒川 純 佐久間 孝志 室井 聖史 小口 駿

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0371, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】肩関節疾患では腱板機能が重要視されており,腱板エクササイズの肢位や負荷量などについてさまざまな報告がなされている。我々は,腱板エクササイズの運動速度について検討し,運動速度の増加が棘下筋と三角筋の筋活動のバランスに影響を与えることを報告してきた。しかし,以前の報告は求心性収縮相のみの検討であり,遠心性収縮相の筋活動については検討していない。筋活動へ与える影響は運動速度だけでなく収縮様態によっても異なると考えられ,腱板エクササイズにおいても求心性収縮相と遠心性収縮相では運動速度の影響が異なることが予想される。本研究の目的は腱板エクササイズにおける棘下筋・三角筋の筋活動を求心性収縮相と遠心性収縮相で分け,運動速度が各筋活動に与える影響を検討することである。【方法】対象は肩関節に疾患のない健常者13名とした。測定肢位は端座位で肩関節45°屈曲位・肘関節90°屈曲位・前腕回外位で肘を机上に乗せた肢位とした。被験筋は棘下筋・三角筋中部・三角筋後部とした。運動課題は,セラバンドを把持させ,肩関節内旋60°から0°までの範囲の内外旋運動を9回とした。なお,運動速度はメトロノームを用い60回/分・120回/分・180回/分とした。解析区間は筋電図とビデオカメラを同期し外旋運動開始から内外旋0°までを求心性収縮相(CC相)とし,内外旋0°から内旋運動終了までを遠心性収縮相(EC相)とし,9回における前後2回を除いた中間5回の値を使用した。また,Danielsらの徒手筋力検査法に準じた肢位でMMT3遂行時の等尺性収縮を5秒間測定し中間3秒間の値から平均筋活動(RVC)を算出し,得られたデータより各筋の平均筋活動を正規化し,%RVCを算出した。検討項目は,棘下筋・三角筋中部・三角筋後部の筋活動の割合とし,各相別における運動速度間で比較した。統計学的処理はSPSS ver.12.0を使用し,棘下筋・三角筋中部・三角筋後部の筋活動の割合を一元配置分散分析を用いて検討した。その後の下位検定としてTuckyの多重比較を行った。なお,有意水準は5%とした。【結果】棘下筋はCC相・EC相ともに各運動速度で有意差を認めなかった。三角筋中部はCC相において各運動速度で有意差を認めなかった。EC相においては60回/分で6.2%,120回/分で8.6%,180回/分で10.4%であり,60回/分と比較し180回/分で有意に高値を示した。三角筋後部はCC相において60回/分で11.8%,120回/分で15.1%,180回/分で18.4%であり,60回/分と比較し180回/分で有意に高値を示した。EC相においては60回/分で9.5%,120回/分で11.1%,180回/分で13.8%であり,60回/分と比較し180回/分で有意に高値を示した。【結論】運動速度の増加によりCC相のみでなくEC相でも三角筋中部・後部の筋活動が増加し,棘下筋は一定の筋活動を示した。これより,運動速度の調節には棘下筋より三角筋中部・後部の影響が大きいと考えられた。

著者

石谷 勇人 室井 聖史 望月 良輔 石垣 直輝 黒川 純

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.67, 2017

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<p>【目的】</p><p>成長期腰椎分離症に対する治療は骨癒合を目的とした装具療法が主に選択され,装具期間中の運動は中止されることが多い.しかし近年では,長期間の運動中止により骨癒合後も競技復帰に期間を要するため,装具期間中に早期理学療法の併用が行われている.本研究の目的は, ジュニアスポーツ選手の腰椎分離症に対する治療として,装具療法と早期理学療法の併用が競技復帰に与える影響を検討することである.</p><p>【方法】</p><p>対象は2012 年から2015 年に腰痛にて当院を受診し,片側L5 分離症と診断され,骨癒合を目的として装具装着を指示されたジュニアスポーツ選手37 名とした.装具期間中に安静にしていた17 名( 装具群) と,早期理学療法として股関節ストレッチ等の運動療法を併用した20 名( 併用群) の2 群に分類した.検討項目は,装具期間,装具療法終了から競技復帰までの期間(復帰期間)を装具群と併用群を比較検討し,各群の癒合率も算出した.競技復帰の定義は,全体練習に参加した日とした.統計処理はMann-Whitney U 検定,χ²検定を用い,有意水準は5%とした.本研究は,当院倫理委員会の承認を得て実施し,対象者に本研究の趣旨,目的等を説明し,同意の上で行った.</p><p>【結果】</p><p>装具期間は装具群96.5日,併用群87.2 日であり,両群間に有意な差はみられなかった.復帰期間は装具群29.3 日,併</p><p>用群19.9 日であり,併用群は装具群よりも有意に短かった(p=0.034).癒合率は装具群76%,併用群75%であり,有意差な差はみられなかった.</p><p>【考察】</p><p>両群とも装具期間に有意差がなく,同等な骨癒合率がみられたことから,早期理学療法の介入は分離部への骨癒合に影響を与えないものと考える.復帰期間において,併用群は装具群に比べて有意に早く練習に復帰していたことから,装具療法と早期理学療法の併用は,柔軟性・筋力が維持でき,装具療法終了後にスムーズなスポーツ動作の獲得が図れることで早期の練習復帰が可能であると考えられる.</p>