著者

武政 葉子 大村 健二 長岡 亜由美 有路 亜由美 板橋 弘明 山口 賢一郎 山下 恵 富田 文貞 山野井 貴彦 中熊 尊士 德永 惠子

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.1348-1352, 2017 (Released:2017-10-20)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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【対象と方法】75歳以上の肺炎で医療・介護関連肺炎症例と、誤嚥性肺炎の既往または、摂食嚥下障害を疑う情報を有する症例を除く56例を対象とした。退院時に嚥下障害が残存した群(14例)と残存しなかった群(42例)を比較した。【結果】残存群は非残存群より有意に絶食食数が多かった。両群間で言語聴覚士(speech therapist;以下、STと略)の介入時期に差はなかった。理学療法の開始時期は非残存群で有意に早く、理学療法士(physical therapist;PT)介入時のBarthel Index(以下、BIと略)は残存群で有意に低値であった。退院時のBIは両群で理学療法開始時と比較して有意に増加し、両群間にあったBIの差は消失した。【結論】高齢者肺炎の治療中に発生する嚥下障害には絶食の関与が考えられた。また、理学療法開始の遅延が嚥下障害の発生と遷延に関与していると考えられた。さらに、このような嚥下障害は理学療法のみでは改善しないと考えられた。高齢者肺炎の診療では、STによる早期の嚥下機能評価、適切な栄養管理、早期に開始する理学療法が必要である。

著者

山口 賢一郎 丸岡 弘

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.DbPI1372-DbPI1372, 2011

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【目的】肺炎は本邦における死亡原因の第4位であり,高齢になるほど死亡率は上昇する.また肺炎が治癒しても,二次的な身体機能の低下は著しく,日常生活動作(以下,ADL)の低下を避けられない症例も多い.理学療法分野における肺炎症例を対象とした報告には,ADLの低下や入院期間,再入院率に関する因子の検討がなされており,早期介入の重要性が示されている.しかし,臨床データに基づく重症度別,合併症有無別の離床の特徴や遅延因子,標準的な理学療法介入プログラムの検討については明らかでない.そこで本研究の目的は,前方視的な臨床データの収集・分析により,市中肺炎診療ガイドラインで用いられる重症度分類を用いた離床の特徴・傾向性を明らかにする.そして離床に関わる遅延因子の抽出や肺炎症例における理学療法の介入時期に関わる検討を行うこととする.<BR>【方法】対象は,平成22年6月から10月までの間にA病院(以下,当院)内科病棟に市中肺炎の診断で入院加療を要し,安静臥床から離床を目的に理学療法介入があった17症例とした.入院前ADLがベッド上のみである症例は除外した. 臨床データは,診療録や検査データより前方視的に収集した.測定項目は,基本情報(年齢,性別,身長,体重,BMI),Functional Independence Measure(以下,FIM)による ADL評価,Pneumonia Severity Index(以下,PSI)による肺炎の重症度(合併症の有無を含む),臨床検査所見(腎機能:Cre・BUN,心機能:LVEF・BNP,造血機能:Hb・Hmt,栄養状態:Alb・TP,炎症値:CRP,WBC血液ガス:P/F ratio),画像所見,臨床所見(喀痰,人工呼吸器使用の有無),経過期間(安静臥床期間,端坐開始期間,車椅子乗車開始期間,抗生剤開始期間)とした.臨床検査所見,画像所見は医師の指示のもと検査技師,放射線技師により実施された.理学療法介入は,主治医が定める安静度に準じ,中止基準を統一した.プログラムは,呼吸理学療法(排痰介助,胸郭可動域練習),四肢・体幹のリラクセーション・ストレッチ,筋力維持・改善練習,基本動作練習(寝返り,起居移乗動作練習),座位耐久性練習を実施し、中止基準に準じて可及的速やかな車椅子乗車獲得を目指した. 離床を決定するアウトカムは,Mundyらによる先行研究より,「入院から連続して20分以上の車椅子乗車が可能となるまでの期間(以下,離床期間)」とし,重症度による離床の特徴や測定項目より遅延因子を統計学的に抽出した.統計には,統計ソフトSPSS15.0Jを用いて,離床期間と各測定項目との相関関係(Spearmanの順位相関係数)と,離床期間の中央値により早期離床群・遅延群とに分け,群間比較(Mann-WhitneyのU検定,χ<SUP>2</SUP>独立性の検定)を行った.いずれも有意水準は5%(p<0.05)とした.<BR>【説明と同意】対象者,もしくは代理人に研究の目的・方法を書面,口頭にて説明し,署名にて同意を得た.また倫理的配慮に関しては,ヘルシンキ宣言に則った当院倫理委員会の承認を得た.<BR>【結果】対象者のPSIは,class III:4例,class IV:3例,class V:10例であり,それぞれの離床期間は6.8±2.2日,9.0±5.0日,18.0±11.4日であった.離床期間と各測定項目との検定では,安静臥床期間(r=0.64,p<0.01),端坐開始時期(r=0.54,p<0.05),PSI(r=0.59,p<0.05),motor FIM低下率(r=0.66,p<0.01)において,有意な正の相関が示された.また早期離床群,遅延群との比較では,両側肺野の浸潤影(p<0.01),腫瘍性疾患の合併(p<0.05)が独立した遅延因子として示された.その他の基本情報,臨床検査所見に有意差は見られなかった.<BR>【考察】本研究では,上記測定項目において離床期間との相関を示した.前本らは,高齢肺炎症例のADL低下に影響を与える因子に,安静臥床期間,重症度,精神症状及び誤嚥を挙げ,早期からの理学療法介入による離床の重要性を示しているが,本研究においてもこれを支持する結果となった.また離床期間に関連していると思われた臨床検査所見に有意差が見られなかったことから,理学療法開始の判定指標としての各種臨床検査所見は,リスク管理下での早期介入の妥当性を示唆するものと考えらえた.当院での肺炎症例における理学療法介入時期は7.8±6.1日と個人差が大きく,瀧澤らよって示された早期介入(1.9±1.3日)と比較して差があることから,今後は本研究での遅延因子(両側肺障害,腫瘍性疾患の合併)を含めてハイリスク症例をスクリーニングし,中長期的な予後も含めた早期介入効果の検討を行うことが課題である.<BR>【理学療法学研究としての意義】臨床データの前方視的蓄積によって重症度別の離床の特徴や早期離床の遅延因子を示すことは,エビデンスに基づく離床基準,標準的理学療法プログラム作成の一助となりうる.