著者

北村 寿宏 丹生 晃隆 藤原 貴典 川崎 一正 伊藤 正実

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.2_32-2_41, 2014 (Released:2014-07-02)

参考文献数

13

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各都道府県における企業の研究・開発活動の活発さを検討するために,特許出願件数の推移を調査した.その結果,特許出願件数は2000~2012年の13年間を通し,ほとんどの都道府県で減少傾向にあることが分かった.大都市圏や大規模大学を有する地域以外の各県においては,各県における特許出願件数とそこに位置する国立大学における企業を相手先とする共同研究の件数の間に緩やかな相関があることがわかった.特に,北東北や山陰,四国,九州に位置する各県の多くでは,他の都道府県に比べて,当該県における特許出願件数が少なく,そこに位置する国立大学においては企業を相手先とする共同研究の件数が少ない傾向にあることが明らかになった.この結果は,これらの地域では企業だけでなく当該地域に位置する大学を含めた地域の研究・開発活動の活発さが弱いことを示唆している.地域イノベーションの創出の観点からは,これらの地域では特に研究・開発力の向上に向けて,今後,地域の状況に応じた対策が必要であると考えられる.

著者

松原 幸夫 尾田 雅文 川崎 一正 小浦方 格 平沢 信康

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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本研究の目的は、日本の大学教育において未だ十分には達成されていない高度熟練技術分野における人材育成法を活用した教育カリキュラムを開発することにある。本研究は、現在最先端技術分野において、高度な熟練技術を保有し先進的な取り組みをしている企業(以下「先進企業」という)の人材育成法および日本と欧州の伝統的技術伝承法に関するこれまでの研究成果を検証、統合し推進される。