著者

安保 徹 渡部 久実 関川 弘雄

出版者

新潟大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1994

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研究目的:これまで、T細胞は胸腺のみで分化、成熟するものと考えられてきたが、1990年に入ってから筆者らが肝類洞で、また他の研究者により腸間上皮で胸腺外T細胞分化が起こることが明らかにされた。特に肝類洞で分化するT細胞(intermediate TCR細胞)は若いマウスやヒトではほとんど活性化されないが、加齢、細胞内寄生性微生物感染、担癌状態で活性化される。胸腺外T細胞分化の特徴は、自己応答性の禁止T細胞クローンが消去されず、かなりのものが、そのまま含まれていることがある。また、胸腺外分化が活性化するときには例外なく胸腺皮質が萎縮し、通常のT細胞分化が抑制される。本研究では、免疫寛容の破綻は胸腺外T細胞の活性化とその末梢でのクローンの拡大としてとらえなければならないという可能性を検討するのを目的としている。研究成果:マウスの肝のみならず、少数ながらintermediate TCR細胞は脾や胸腺にも存在することが明らかとなった。そして、MlsとVβ^+細胞のシステムを使用して、どの臓器でも自己応答性の禁止クローンはintermediate TCR細胞に限局して存在した。特に胸腺にはTCR^-→TCR-dull→TCR-brightのステージがあるが、いずれの分画にも禁止クローンはほとんど存在しなかった。つまり、禁止クローンは、胸腺の主要分化経路ではつくられず、intermediate TCR細胞の分化経路のみでつくられていた。考察と展望:長い間、自己免疫性の禁止クローンは、胸腺内のT細胞分化経路の破綻によって生じるものと考えられてきた。しかし、本研究によりintermediate TCR細胞の分化経路でのみつくられていることが明らかとなった。この現象は、多くの自己免疫疾患や自己免疫様状態を呈してくる慢性GVH病の病因と深く関連しているものと考えられる。本実験では正常マウスを用いたが、免疫抑制剤使用時あるいはX線照射後にも同様のことが言えるかどうかを検討する必要がある。

著者

名古屋 貢

出版者

新潟大学

雑誌

環日本海研究年報 (ISSN:13478818)

巻号頁・発行日

no.16, pp.63-75, 2009-02

著者

Li Ying

出版者

新潟大学

巻号頁・発行日

2021

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新大院博(学)第102号

著者

田中 拓道

出版者

新潟大学

雑誌

法政理論 (ISSN:02861577)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.14-39, 2009-02-25

著者

殷 志強

出版者

新潟大学

巻号頁・発行日

2012

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第六章では、関東軍の主宰により作られた大奉天都市計画の実行や満洲国期における瀋陽の社会変容を取り上げる。とくにその時期の奉天市政発展の成果や問題を総括的に考察した。まず奉天の特別市制問題や治外法権の撤廃問題など奉天市の発展に関する重要な問題を考察し、日本と満洲国側の微妙な相違点を明らかにした。満洲国の成立により、奉天市の発展は日本の意志に従属せざるを得なかったが、傀儡の立場にいた閻市長を中心とする一部の満洲国官吏は一定の自主権を求め、日本と協力しながら奉天の発展をはかろうとした。そのような傀儡政権の中に一定程度の自立を求めることは満洲国期の奉天都市発展のもう一つの重要な特徴である。また、満洲国期における大奉天都市計画の施行の実態を考察し、道路の敷設、奉天市内交通の整備、水道の進展の状況を検討した。これらの考察を通してさらに奉天の社会変容を明らかにした。第七章では、これまでほとんど利用されていなかった『日本関東憲兵隊報告集』といった資料を分析しながら、民衆の日常生活の角度から都市の発展を検討する。満洲国期における奉天民衆の生活状況がどのように変化したかを考察し、とりわけ関東憲兵隊が押収した通信に隠された日中戦争期における奉天市民生活の実態を解明した。戦争の拡大により、多くの物資が日本に徴収され、奉天ではますます物資不足の状況が深刻化した。米や小麦粉の配給はなくなるのみならず、高粱、粟など代用食糧の配給も徐々に少なくなった。市民はやむを得ず闇市場の高価な食糧に依存した。しかも、餓死を待つという最悪の状況に陥った市民も数少なく存在した。市民の困窮した生活と異なり、一部の日本軍人は贅沢な生活をしていたことも資料から読みとれる。とにかく、本論文は近代奉天市の都市発展と市民生活を三つの段階に分けて、それぞれの時期の特徴を明らかにしつつ、日露戦争から終戦までの奉天市の発展図を描いた。

著者

森下 修次

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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佐渡市春日地区の祭礼「鬼太鼓」において地元の奏者と在米日系人IV世の演奏を録音し,ProTools によりIOI の計測を行った。その結果、付点音符(例えば〓など)に相当するリズムの比の値が地元の奏者は3.3:1、在米日系人は3.6:1 であった。このことは地元の奏者に比べて在米日系人が長い音符はより長く,短い音符はより短く演奏する傾向が示唆されるものと考えられる。また、同じ曲において日本語で歌われる場合と英語で歌われる場合はどのようにリズムが変化するのかを市販のCD を用いて分析した。その結果英語の方が長短を強めてうたう傾向があることが分かった。これは英語をはじめとした外国語は発音される音に長短が混合するシラブル構造だが、日本語はモーラ構造、すなわち母音と子音を一まとまりとする音が、等拍で発音されることによる影響が考えられる。

著者

SCHWARZENEGGER C.M.

出版者

新潟大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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本研究によって次の点が明らかとなった。1 宗教と犯罪の関係: 非常に宗教性の強い国民が多い国々では犯罪率が高く、日本のように比較的宗教性が弱い国々では犯罪率が低い。2 犯罪の惹起要因: 社会的な結びつきの弱さと歪んだ価値観が、犯罪行為の基本的な要素である。社会から隔絶された過激なカルト(オウム真理教、太陽の寺院、ワコ)では、信者は、両親、友人、同僚のような他のコントロール機関とのコンタクトを絶たれ、カリスマ的な宗教上の指導者による「真理の教え」という歪んだ価値観が教え込まれた。こうしたことが、信者の犯罪行為へとつながって行った。3 日本の宗教シーンの特性: 日本の宗教シーンの特徴として次の点を挙げうる。すなわち、(1)非常に多様な宗教団体があるということ、(2)欧州や米国の一神教とは異なり諸々の宗教が混然と融合している宗教観、(3)宗教的寛容さ、(4)宗教性の弱さ、である。日本においては、伝統的な信仰上の流派である神道や仏教は、多くの人々にとって精神的な支柱としての意味を失ってしまっている。精神的な指導を得たいという欲求を満たしているのは、多くの新興宗教であり、新興宗教は、とりわけ若く、精神的に不安定な人々の間で流行している。4 国家によるカルトのコントロールのあり方: 今後、カルトに対する国家のコントロールは強化されることになるになろう。しかし、宗教の自由は守られなければならないので、個々の信者が入信することを妨げることはできない。そこで、ヨーロッパやアメリカの例を参考に、当局が、布教の方法や信者の扱いを適切に審査し、国民に警告を発するシステムが検討されるべきである。5 カルトの経済行為: カルトが企業を創設し、製品を製造している場合には、宗派は通常の企業と同様に扱われるべきである。この点では、税の減免措置は、廃止されるべきである。

著者

足立 祐子 鄭 賢熙

出版者

新潟大学

雑誌

国際センター紀要 (ISSN:13461583)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.27-42, 2006-03

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We have examined whether ideas containing gender bias occur in Japanese and Korean language textbooks used throughout Japan. Our analysis show the presence of stereotypes linked to gender differences within these textbooks, mainly occurring in cut-in illustrations and text in the format of conversation dialogues. Among these, ideas which show a pre-established assumption of the gender of a person solely on the basis of the exercising occupation or performing role within a family home were especially common. Language school teachers should be aware of those biased ideas not only related to gender bias, but also associated with cultural differences as well. Moreover, we believe there is a further need for more appropriate teacher's training programs in order to encourage gender bias free thinking and avoid culturally induced misconceptions.

著者

関 奈緒 齋藤 玲子 佐々木 亜里美 田邊 直仁 岩谷 淳 岡崎 実 磯谷 愛奈 大面 博章

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究は,(1)学区内の地域住民のインフルエンザ発症率と学童の発症率は強い正の相関を示すこと,(2)児のワクチン接種及び「こまめな手洗い」には発症予防効果が認められるが,「マスク着用」は発症リスクを増加させること,(3)情報提供シートのみの行動変容介入は十分ではないことを明らかにした。学童の発症予防は地域の流行制御対策の核であり,予防行動の実施促進に向けたより効果的な介入方法が必要と考えられた。なお,3日以上の学級閉鎖(学年・学校閉鎖を含む)は当該学区における閉鎖後の学童の発症率抑制効果が認められたが,地域住民の発症率抑制効果は認められなかった。

著者

逸見 龍生

出版者

新潟大学

雑誌

新潟大学言語文化研究 (ISSN:13430467)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.right 13-25, 2000-12

著者

齋藤 陽一

出版者

新潟大学

雑誌

大学教育研究年報

巻号頁・発行日

vol.9, pp.5-7, 2004-03

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音声ファイルの作成には、ローランド社のオーディオキャプチャー用の機器、UA-20(図1)を購入して、利用した。図の右下の部分がオーディオ入力用の端子で、ラジカセのヘッドフォン端子から、ここへケーブルをつなぎ、USBケーブル(図の左上の部分)でコンピューターのハードディスクに音声を取り込む。実際には、授業中にカセットテープからMDに録音したものを使っていたため、このMDから録音したが、普通のカセットでも高音質で録音することができる。録音する際に、単語一つ一つ、カセットテープをとめて、ハードディスクへの録音をするということも可能だが、煩瑣であることは否めない。そこで、今回は、10課まである教科書の1課ずつの音声ファイルを作成し、一つ一つの単語の部分をコピー&ペーストすることで、単語一つ分のファイルを作った。例えば、図2が、1課分の音声ファイルの波形であるが、それを拡大(このソフトでは、表示する音声ファイルの長さを変更することができる)したのが、図3である。この一つの波が単語1個分にあたる。これをコピーして、新規のファイルにペーストして、音声ファイルを作成した。授業時間は月曜日の1限と水曜日の2限、学生数は、当初の登録学生数は理学部、工学部の27名、12月末現在で、26名である。教室は、学期のはじめは、普通教室が割り当てられていたが、水曜日の2限は、第3LL教室に変更し、パソコンを利用したLL装置を用いた。最初の計画では、昨年までこの教室のメインコンピュータ一にインストールされていた教材配布ソフトを利用し、各学生のブースに教材を配布するつもりであったが、このソフトがウィルス対策が施されていないという理由で、アンインストールされており、利用することができなかった。また、昨年は、学生が教室外のWEBサイトを利用するには分室アカウントを取得する必要があったが、今年度は、正式に確認はしていないが、その必要はないようであった。そのため、教材をすべて報告者の研究室のサーバーにおくことも考えたが、27名の学生が一度にアクセスした場合にそれに対応できるだけの性能を有していないので、結局、進度に合わせて、学習を終了した課までの単語練習ソフト(昨年も利用したもの)に、音声ファイルを付加したものをCD-RWにコピーし、それを授業開始時に学生に回し、各ブースのコンピューターへコピーしてもらった。12月の最後の授業の際に、各課の単語問題とその音声ファイル、動詞の変化の問題、名詞の格変化の説明、さらに昨年度の最終試験の問題をWEBブラウザを利用して閲覧することができるものをCD-Rに焼いて、配布した。

著者

舩城 俊太郎

出版者

新潟大学

雑誌

人文科學研究 (ISSN:04477332)

巻号頁・発行日

vol.112, pp.1-46, 2003-08

著者

小林 繁子

出版者

新潟大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

吉田 奎介 白井 良夫 塚田 一博 川口 英弘

出版者

新潟大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1988

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初年度と2年度にはMCPAとBOPの至適投与量に関する基礎的検討並びに農薬検出法の検討を行った。最終年度は、MCPAのBOP胆嚢発癌促進作用並びに胆石症患者胆汁中の農薬排泄の有無につき検討した。1. BOP長期投与によるハムスタ-胆道上皮の変化及びMCPA同時投与の影響: (1)BOP単独投与の効果;BOP20ppm含有水を摂取させ、20週で肝内に細胆管増生86.7%、異型上皮20.0%、肝外胆管に異型上皮6.7%、胆嚢に異型上皮6.7%の発生を認めた。(2)MCPA単独投与の効果:MCPA 4000ppm含有固形飼料摂取20週で肝内には細胆管増生を60.0%に認めたが、異型上皮の発現は認められなかった。(3)BOP,MCPA同時投与の効果:肝内には細胆管増生100%、異型上皮12.5%を認め、肝外胆管に上皮内癌6.3%、異型上皮31.3%を認めた。 小括:MCPA単独では胆道に異型上皮を誘発しなかったが、BOPによる異型上皮の発生を有意に(P〈0.05)促進し、少数ながら胆管癌の発生を誘発した。今回の実験では、胆嚢に異型上皮は発生しなかった。2.人胆汁中農薬の検出について: 人胆汁中にCNPが1pg/μ1、p,p'ーDDTO.8pg/μ1及びBHC(痕跡)が検出された。しかしMCPAは検出されなかった。〔結論〕MCPAは、BOPによる胆嚢の異型上皮の発生を促進しなかったが、胆管ではBOPによる異型上皮の発生を促進した。この結果より、MCPAは胆道上皮に対して発癌プロモ-タ-作用を持つ可能性が示唆された。人胆汁中では、MCPAは検出されなかった。今後、土中ならびに人体内でのMCPAの分解・代謝過程を明らかにし、MCPAならびにその代謝産物の胆汁中排泄の有無を確認したい。疫学上胆道癌死亡率と関連性有りとされたCNPが胆汁中に検出されたことより、その発癌作用についても検討する必要がある。使用禁止後長期経過した農薬が未だに人胆汁中に検出されたことから、体内残留農薬の発癌への影響についても検討が必要と考えられた。

著者

若月 俊二

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.118, no.8, pp.389-392, 2004-08-10

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泌尿器科におけるEndocrine Disrupting Chemicals (EDCs)の影響は精子数の低下,生殖器異常の増加,前立腺ガンの増加などがある.Skakkebaekらは一連の男性生殖機能障害をTesticular Dysgenesis Syndrome (TDS)と提唱した.TDSは胎生期の性成熟過程に何らかの環境要因が加わって攪乱が起こって生じた結果であり,特定の疾患や症状を指すではなく,広範囲に尿道下裂,停留精巣,男性不妊などを起こしうる.TDSは遺伝的要因あるいは環境要因あるいは両方の要因によって引き起こされる可能性がある.尿道下裂は日本を含む先進国では増加傾向で尿道下裂児にはステロイド代謝異常が高頻度に認められるという報告や農薬の影響でベジタリアンの母親からの児に尿道下裂多いと考えられている.停留精巣の頻度は満期産児では3%,1歳児では1%程度と比較的多いが,増加傾向は一定でない.尿道形成と同時期に精巣下降は起こるが,そこにはAndrogen関与がわかっており,何らかのホルモン作用の阻害が考えられている.北欧などでは精巣腫瘍は増加傾向である.前癌病変のCISは不妊精巣,停留精巣,アンドロゲン不応症,精巣腫瘍の対側精巣に見られ,胎生期のエストロゲン過剰がCISへの分化誘因になるという指摘もあり,EDCsとの関連が示唆される.前立腺がんは臨床癌,ラテント癌年次推移では増加傾向がある.農薬と前立腺がん発生率との相関関係も散見される.以上より,尿道下裂,停留精巣,精巣腫瘍の増加の報告,尿道形成・精巣下降に何らかのホルモンが作問した可能性は示唆されるが,今までのところ,EDCsがヒトの先天奇形を発生させたという証明する報告はなく,先天異常のサーベイランスでも問題がある.人類の精子数が42%も減少したというCarlsenの報告に対する反証は多く,また精液検査の難しさもあって結果は出ていない.以上より,今後は環境要因が関与していると思われる精巣腫瘍,尿道下裂,停留精巣,不妊症などを地球規模で永続的に疫学調査を行い,検証していかなければ,EDCsとの関連は不明である.

著者

集冶 善博

出版者

新潟大学

雑誌

新潟大学農学部研究報告 (ISSN:03858634)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.103-108, 2005-03

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筆者は、これまで様々な行動から搾乳牛の個性を検討する一連の研究を実施してきた。同時に、筆者は牛が人間に対して示す反応(対人行動)に関する研究も行ってきた。そこで、今回は、対人行動が、搾乳牛の個性を考える上で、どの程度重要であるかを検討するための研究を行った。村松ステーションの搾乳牛17頭の行動を調査した。搾乳牛の人間に対する行動を2つの側面から検討した。従来行ってきた牛舎に繋がれている牛に人間が接近あるいは接触しそれに対して牛が示す受動的な反応を記録する方法を放牧地においても実施した。これとは別に、放牧地において牛が自発的に人間に接触する行動を調査した。さらに、搾乳牛の身づくろい行動と社会行動も調査した。これらの結果を因子分析によって解析することによって、搾乳牛の個性を形成している要因を検討した。また、その個性における対人反応の重要性について検討した。観点を変えると、身づくろい行動は自己に、対人反応は人間に、さらに社会行動は同種の他個体に対する行動である。つまり、牛の行動の対象として、自己と人間と他個体の3つが存在することになる。そこで、搾乳牛の興味の対象としての人間の存在についても検討した。結果はつぎのとおりである。放牧地では、17頭のうち10頭が人間に対して自発的に接触した。その頻度には大きな個体差があり、全く接触しない個体もみられた。また、放牧地では、牛舎内で繋がれた状況での受動的反応に比べて個体差が大きかった。これらは、放牧地のような空間では、自発的には人間に関わらないという選択の余地があるためと考えた。また、牛の人間に対する行動の個体差は、身づくろい行動や社会行動のそれより大きかった。各個体の身づくろい行動、人間に対する行動、社会行動の計17項目の調査結果を因子分析したところ、第1因子は行動の対象に積極的にかかわっていこうとする性質、第2因子は人間に対する親和性、さらに第3因子は社会的優位性であると判定された。道に、身づくろい行動すなわち自己を対象にした行動は個性を形成する主な要因ではないと考えられた。このように、搾乳牛の個性において、人間に対する行動は非常に重要であることが明らかになったが、因子分析の結果を総合的に考えると、人間は搾乳牛にとって積極的に探査もしは接触してみる対象、好奇の対象である可能性もあると思われた。The importance of the behavour to the human in the behaviour of the milking cattle was examined. 17 milking cows of Niigata University Muramatsu Station were investigated. The behaviours to one human, like a nanny, in the inside of the cowshed and in the pasture were examined. Responses to the behaviour which the human did to the cows were examined, and numerical value turned in the cowshed. The behaviour which cows showed to the human voluntarily were examined in the pasture. The grooming and social behaviour of the cows were examined in another opportunity. A factor analyzed those results. The individual which licked a human was in the individual as well which it was in and which didn't touch it at all in the pasture. Scores in the pasture aligned with in the cowshed comparatively well. But, inthe pasture, there were cows which avoid a little from the human. Therefore, originally behaviour toward the human of the cows should be investigated in the pasture. The individual differences of the behaviour to the human were bigger than the grooming and the social behaviour. The first factor was thought about with the curiosity as a result of the factor analysis. The second factor was affinity to the human. The superiority or inferiority in the herd and aggresiveness were the third factors.

著者

藤野 ヤヨイ

出版者

新潟大学

雑誌

現代社会文化研究 (ISSN:13458485)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.171-188, 2003-11

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Inpatients in mental hospitals human rights have been infringed upon even after "The Mental Health & Welfare Act" was amended. I think that the factors associated with this could be "the specificities in the mental hospitals", which have a background influenced by the "Mental/Medical Policy" Therefore, the "Mental/Medical Policy" needs to be changed in order to prevent infringements on patient's human rights in mental hospitals, and I would like to suggest a remedy for this problem.

著者

種池 郁恵 山本 達男

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.118, no.11, pp.643-644, 2004-11-10

著者

長岡 成夫

出版者

新潟大学

雑誌

新潟大学教育人間科学部紀要. 人文・社会科学編 (ISSN:13442953)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.35-47, 2005-10

著者

薤澤 梓

出版者

新潟大学

雑誌

人文科學研究 (ISSN:04477332)

巻号頁・発行日

vol.118, pp.Y57-Y71, 2006-03-31