著者
平川 茂
出版者
四天王寺大学
雑誌
四天王寺大学紀要 (ISSN:18833497)
巻号頁・発行日
no.66, pp.29-46, 2018-09-25

1964 年公民権法施行によって黒人の機会は拡大したにもかかわらず、その社会・経済的状態に改善が見られないのはなぜか?これが「ポスト公民権法問題」である。この「問題」をめぐってリベラル派と保守派の研究者の間で活発な議論が戦わされた。リベラル派は黒人の停滞の原因を黒人差別の厳しさに求め、それゆえ黒人の停滞の打破には差別をなくす必要があると考えた。そして、そのためにアファーマティヴ・アクション・プログラムを通して黒人に対する雇用・教育面での優遇措置を実施することが重要であるとみなした。リベラル派のなかで、こうした見解に異論を唱えたのがWilson と Steele であった。両者にとってまず、差別は黒人の停滞とほとんど関係ないと考えられた。そのうえでWilson は黒人の停滞の原因を探るために「文化特性」レベルの分析を行って、黒人貧困層の「自己効力感のなさ」にその原因を求めるに至った。他方Steele は黒人の「心理の領域」の分析を行って、黒人総体の「人種的脆弱性」(「人種的不安」と「人種的懐疑」)が黒人の停滞を招いていることを明らかにした。そして黒人がこの「人種的脆弱性」を克服するには黒人にとって批判的な声に耳を傾ける必要があると述べた。こうしたSteele の主張は、黒人が白人と向き合うことを可能とする点で差別理論の今後の展開にとってきわめて重要な貢献をなすものである。