著者

村本 浄司 園山 繁樹

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.111-122, 2010-07-31

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本研究では、施設に入所する、多飲行動、自傷や便踏みなどの激しい行動問題を示す自閉症者1名に対して、PECSを用いて代替行動を形成し、形成された代替行動を日常生活に応用することによって行動問題が軽減するかどうかを検討した。機能的アセスメントによって対象者の行動問題の機能が要求や注目の機能を有しているという仮説が導かれた。支援Iにおいて、対象者の代替行動を形成する目的でPECSにおけるフェイズIIIまで実施した。その結果、必要な写真カードによる要求言語行動を獲得することができた。支援IIでは、日常場面において多飲行動への代替行動として写真カードを導入することで相対的に多飲行動が減少するかどうかを検討した。その結果、対象者の多飲行動は減少し、このアプローチの有効性が示唆された。支援を行ううえで職員の注意は常に対象者に向けられる必要があったため、職員の注目が確立操作として作用し、注目の機能を果たす行動問題の強化効力を低減した可能性がある。

著者

村本 浄司 園山 繁樹

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.147-159, 2011-03-31

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本研究では、知的障害者入所更生施設に入所する常同行動を伴う自閉症者1名に対して、活動スケジュールを使用した余暇スキルを形成することによって、常同行動の軽減を試みた。さらに、対象者が職員への要求行動を獲得することによって、入所施設において職員による対象者への余暇支援を維持させることを目的とした。訓練室における余暇スキル形成後、居室においても対象者の余暇スキルを形成することに成功した。さらに、職員との協働の余暇支援実施後、外部支援者のスーパーバイズがなくても、余暇支援を継続できていた。この要因として、職員が手続きを確認しながら、外部支援者と協働して支援を実施できたことが、対象者への余暇支援の維持に貢献した要因であると考えられる。

著者

冨田 雅裕 村本 浄司

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 = The Japanese journal of special education (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.301-310, 2013-10