著者
園山 繁樹 趙 成河 倉光 晃子
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.173-182, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
21

現在、小・中学校における不登校児童生徒数は約12万人と多く、スクールカウンセラーの配置等の対策がとられている。一方、特別支援学校における不登校については情報が少なく、実態や支援方法に関する研究も乏しい。本研究では学校基本調査結果に基づいて特別支援学校の不登校児童生徒数と在籍率の年次推移、及び先行研究の動向を明らかにすることを目的とした。その結果、特別支援学校の不登校児童生徒については、在籍率は全体で小・中学校の方が約2.5倍であったが、児童生徒数は小・中学校と同様に近年増加傾向にあった。また、分析した17編の先行研究論文中12編が病弱養護学校に関係する論文であった。一方で、視覚障害や聴覚障害の特別支援学校に関する論文はなかった。今後の課題として、特別支援学校の不登校の理由、具体的な支援方法、支援経過等を明らかにし、不登校児童生徒の支援に役立つ知見を蓄積することが指摘された。
著者
園山 繁樹 濱口 佳和 下山 真衣 松下 浩之 江口 めぐみ 酒井 貴庸 関口 雄一
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01 (Released:2016-04-21)

本研究は選択性緘黙について以下のことを目的としている。第1に、選択性緘黙の多様性を明らかにする。第2に、学校における選択性緘黙児童生徒の在籍率、支援の在り方、年齢による状態像の変化を明らかにする。第3に、選択性緘黙の多様性のアセスメント法の開発と個に応じた支援方法を検討する。平成28年度は以下の研究活動を行った。1.幼・小・中学校への質問紙調査:学校における選択性緘黙児童生徒の在籍率と支援の在り方を明らかにするために、14の自治体の公立幼稚園・小学校・中学校全校269カ所を対象に質問紙調査を行った。調査結果は、平成29年度に学会でポスター発表する予定である。また予備的検討として選択性緘黙の有病率に関する先行研究の検討を行い、平成29年3月開催の障害科学学会第12回大会でポスター発表した。選択性緘黙経験者に対する質問紙調査については質問紙の作成を終えたが、実施方法の細部について研究協力を得た当事者団体と検討中である。2.事例研究:大学教育相談室において2名の事例研究を行った。うち1名の相談経過について、平成29年9月開催の日本特殊教育学会第54回大会でポスター発表予定である。フォローアップを行った1名の相談経過を論文にまとめ、「障害科学研究」第41巻第1号に掲載された。3.キックオフシンポジウム:平成28年9月開催の日本特殊教育学会第53回大会において、自主シンポジウム「選択性緘黙のある子どもへの支援―支援事例の検討から支援の多様性を考える-」を開催し、研究分担者を中心に研究発表した。4.先進的実践・研究の実地調査:平成29年3月にMcMaster大学(カナダ)を訪問し、大学附属小児病院を中心に実施されている実践と研究について情報収集した。また本研究課題で取り組んでいる研究内容に関する情報交換を行い、特に年長児に対する新しい支援方法についての貴重な情報を得た。
著者
園山 繁樹
出版者
筑波大学心身障害学系
雑誌
心身障害学研究 (ISSN:02851318)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.187-199, 2004-03

様々な行動問題を示したダウン症候群(モザイク型)の女性1名に対し、母親面接と本人面接において自己記録法を活用した援助アプローチを行った。対象者は18歳で、養護学校高等部3年時に急激退行といわれるような様々な行動問題を示した。行動問題は、昼夜逆転、入浴拒否、外出拒否など、様々な場面で生じていた。援助の結果、2年6ヶ月間の援助アプローチによって、退行以前の適応状態までは改善していないものの、主な行動問題の改善がもたらされた。対象者の生活史、不適応行動の変化、母親の変化、自己記録法の効果、今後の研究課題などについて考察した。そして、急激退行の改善には時間がかかること、様々な要因の検討が必要であること、援助アプローチに関する継続的な事例研究の必要性を指摘した。
著者
園山 繁樹 小林 重雄
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.61-70, 1989-06-30
被引用文献数
1
著者
園山 繁樹
巻号頁・発行日
2010 (Released:2010-08-23)

家庭では会話ができるにもかかわらず、学校等で話せなくなる選択性緘黙については、いまだわかっていないことが多い。本研究では質問紙調査と事例研究を行い、以下の成果を得た。a)選択性緘黙の状況は個人差が大きく多様である。b)小学校低学年以下の子どもには、教師・親・コンサルタントによる協働的アプローチが有効である。c)小学校高学年以降では、本人の自発性を強化するアプローチの有効性が示唆された。
著者
小井田 久実 園山 繁樹 竹内 康二
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.120-130, 2004-06-30

PECS(The Picture Exchange Communication System)は、自閉性障害児や発達障害児に対して、自分から始発する機能的なコミュニケーション行動を比較的短期間で教える訓練方法であり、FrostとBondyにより開発された。PECSは拡大・代替コミュニケーションの領域で確立され、その理論的背景には応用行動分析学の原理が組み込まれている。PECSトレーニングマニュアルの初版が1994年に、改訂版が2002年に出版された。PECSでは最初に、欲しい物を表す絵カードを聞き手に手渡して、欲しい物の実物を受け取ることから教え、最終的には、絵カードを用いて文を作ることや、要求行動の一部として色や形などの属性の理解と表現を促すこと、簡単な質問に答えることなどを教える。PECSは、叙述言語行動としての機能よりも先に要求言語行動としての機能を発達させることを強調する。本論文では、PECSの特徴、その具体的手続き、PECSによるコミュニケーション訓練の効果、今後の課題について述べた。
著者
下山 真衣 園山 繁樹
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.30-41, 2010-09-23

研究の目的 激しい自傷行動を示す自閉性障害児を対象にカリキュラム修正と前兆行動を利用した代替行動の形成を行い、自傷行動の軽減に対する効果を検討した。研究計画 フェイズ1と2のみ場面間多層ベースラインデザインを用いた。場面 大学相談室及び小学校の特別支援学級で行った。参加者 特別支援学級に在籍する9歳の自閉性障害男児1名が参加した。介入 フェイズ1では学習課題に対象児の好きな物を取り入れ、課題の順序を選択できる内容に変更した。前兆行動が生起したときに、フェイズ2では対象児に前兆行動が生起したことを担任が知らせてから休憩をとらせ、フェイズ3では対象児が休憩要請をした場合に休憩をとらせ、フェイズ4では対象児が軽く机を叩くようにした。行動の指標 問題行動と代替行動の生起頻度についてデータを収集した。結果 フェイズ2までで激しい自傷行動は減少し、フェイズ3とフェイズ4では休憩要請行動が増加し、自傷行動はほとんど生起しなくなった。結論 カリキュラム修正を行い、前兆行動を利用することで激しい自傷行動を減らし、代替行動を促進する可能性が示された。
著者
奥村 真衣子 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 = Japanese Journal of Disability Sciences (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.91-103, 2018-03-31

本研究では、選択性緘黙の経験者に学校生活上の困難と教師の対応に関する質問紙謂査を行い、選択性緘黙の児童生徒が抱える困難を明らかにするとともに、より望ましい対応を検討することを目的とした。対象者は、選択性緘黙の当事者会に所属する会員48名であり、回答のあった22名を分析対象とした。自由記述の質的分析から、困難:場面は音読や指名時の発言などの直接的な発言場面の他に、グループ活動や体育、休み時間、行事など、本人が主休的に行動したり、対人閲係が影響したりする活動にも困難があることが明らかになった。困難状況においては、クラスメイトからの孤立、身体動作の抑制、困難を回避するための欠席といった参加機会の制限が見られた。また、教師には選択性緘黙に対する正しい理解は言うまでもなく、発話や参加を強制しないこと、発話に代わる表現方法の許可、孤立を防ぐための働きかけ、自主的に動けないときの声かけ等を行う必要があることが示唆された。
著者
村本 浄司 園山 繁樹
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.111-122, 2010-07-31

本研究では、施設に入所する、多飲行動、自傷や便踏みなどの激しい行動問題を示す自閉症者1名に対して、PECSを用いて代替行動を形成し、形成された代替行動を日常生活に応用することによって行動問題が軽減するかどうかを検討した。機能的アセスメントによって対象者の行動問題の機能が要求や注目の機能を有しているという仮説が導かれた。支援Iにおいて、対象者の代替行動を形成する目的でPECSにおけるフェイズIIIまで実施した。その結果、必要な写真カードによる要求言語行動を獲得することができた。支援IIでは、日常場面において多飲行動への代替行動として写真カードを導入することで相対的に多飲行動が減少するかどうかを検討した。その結果、対象者の多飲行動は減少し、このアプローチの有効性が示唆された。支援を行ううえで職員の注意は常に対象者に向けられる必要があったため、職員の注目が確立操作として作用し、注目の機能を果たす行動問題の強化効力を低減した可能性がある。
著者
村本 浄司 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.147-159, 2011-03-31

本研究では、知的障害者入所更生施設に入所する常同行動を伴う自閉症者1名に対して、活動スケジュールを使用した余暇スキルを形成することによって、常同行動の軽減を試みた。さらに、対象者が職員への要求行動を獲得することによって、入所施設において職員による対象者への余暇支援を維持させることを目的とした。訓練室における余暇スキル形成後、居室においても対象者の余暇スキルを形成することに成功した。さらに、職員との協働の余暇支援実施後、外部支援者のスーパーバイズがなくても、余暇支援を継続できていた。この要因として、職員が手続きを確認しながら、外部支援者と協働して支援を実施できたことが、対象者への余暇支援の維持に貢献した要因であると考えられる。
著者
園山 繁樹
巻号頁・発行日
2013

科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:挑戦的萌芽研究2010-2012
著者
松下 浩之 園山 繁樹
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.495-508, 2010-03-31

In the present case study, ball-throwing skills were taught to a boy with Asperger's disorder, and secondary benefits for him from that experience were examined. The teaching program was based on applied behavior analysis. After a task analysis that divided overhand ball-throwing behavior into 10 behavior units, training utilized visual stimulus prompts and a chaining procedure, in a changing criterion design. The results showed that, although it took some time to achieve, all the behavior items were learned, so that the boy acquired skills necessary for ball throwing. The present study confirms the effectiveness of prompts using picture cards and behavioral coaching. It was difficult to maintain the boy's motivation for the prolonged training, although verbal interaction may be effective to increase motivation. Secondary effects observed included increased social interaction and a more proactive attitude towards exercise, behaviors that were not goals of the teaching program. Such effects may indicate potential benefits of the acquisition of sports skills as one component of leisure activities of children with developmental disorders.
著者
趙 成河 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 = Japanese Journal of Disability Sciences (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.227-236, 2018-03-31

本研究では、選択性緘黙の有病率に関する先行研究を概観し、有病率の推定値とその根拠資料を把握することを目的とした。対象とする先行研究は英文および和文の学術誌に掲載された選択性緘黙の有病率を調査した論文を選定した。選定基準に適合した16編の論文を分析対象とし、12の項目について分析した。調査研究の対象年齢は3.6~17歳で、有病率は0.02~1.89%であった。また幼稚園および学校で調査を実施した論文が12編、クリニックで実施した諭文は4編であった。選択性緘黙の診断基準としてDSM-III-Rを用いた論文は1編、DSM-IVを用いた論文は8編、DSM-5を用いた論文は1編、記載のない論文は6編であった。和文誌は4論文と少なく、最近の日本の選択性緘黙の有病率に関する大規模の調査は見当たらず、今後、日本における選択性緘黙の現状を把握する必要がある。また、今後の研究では選択性緘黙の発症時期について検討する必要がある。
著者
雨貝 太郎 園山 繁樹
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.47-55, 2015 (Released:2016-07-15)
参考文献数
16

本研究は広汎性発達障害の診断を受けた11歳の男児1名を対象に、サイコロトークを実施し、いくつかの条件を設定し、発話促進の効果について検証した。初めに「聞く行動」について指導した後、「話す行動」を指導した。「話す行動」の指導においては、「終了モデルの提示」「話すテーマの事前提示」「考える時間の提供」「テーマの選択」「テーマの自由選択」という5つの条件の中で、話す時間と話す文章の量の変化を測定した。その結果、より長い文章を話させる課題を行う際は(1)会話の終わり方のモデルを示すこと、(2)前もって話す内容について考える時間を十分に与えること、(3)話す内容について選択肢を与えること、が効果的であった。また、より長い時間会話をさせる課題を行う際には(1)どのようなことについて話せばいいのか事前に伝えておくこと、(2)選択肢を与えずに自分の話したいことを自由に話させること、が効果的であった。
著者
園山 繁樹
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.57-68, 1994-11-30
被引用文献数
2

障害を持つ幼児を障害を持たない幼児の集団の中で保育するという統合保育については、その利点が多くの研究者によって示唆されているが、実際に成功するための条件は複雑である。本研究ではわが国と米国の文献を概観し、統合保育を行う上で考慮すべき要因を相互行動的立場の状況要因の視点から分析した。分析した状況要因は、(1)概念的要因、(2)障害を持つ幼児の要因、(3)プログラムの要因、(4)障害を持たない幼児の要因、(5)保育者の要因、(6)園の要因、(7)療育専門機関の要因であり、これらの諸要因を検討せずに統合保育の有効性を論ずることはできない。また、今後の課題として、実際の統合保育場面での実践研究、保育者と療育専門家との共同研究、統合保育の専門性の確立、統合保育が困難な幼児への対策、保育場面以外での社会的統合を挙げた。
著者
裴 虹 園山 繁樹
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.37-47, 2009-05-30

本研究では、日本と中国における知的障害児童生徒の選択行動形成の指導・支援の現状、および両国の異同点や共通した課題等を明らかにするため、両国の知的障害養護学校の教師(日本2,000名、中国411名)を対象に質問紙調査を実施した。その結果、両国とも選択行動形成の指導・支援が積極的に実施されており、選択行動形成の重要性に関する教師の認識も高いことが明らかになった。また、選択行動形成の指導はさまざまな形で知的障害養護学校に取り入れられており、その内容が個別指導計画に取り入れられている割合も高いことが示された。さらに、選択行動形成の指導・支援は、さまざまな方法によって実施されていることも明らかになった。両国を比較すると、選択行動形成の指導・支援に関する認識や実施の程度は日本のほうが高く、選択行動形成の指導・支援に関する学校・家庭・地域の連携に関する意識や実施状況は中国のほうが比較的高かった。このことから、知的障害児童生徒の特性にそった有効な支援方法、および学校・家庭・地域の連携のあり方について、両国で研究・実践の交流がなされることが望ましいと考えられた。