著者
園山 繁樹 趙 成河 倉光 晃子
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.173-182, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
21

現在、小・中学校における不登校児童生徒数は約12万人と多く、スクールカウンセラーの配置等の対策がとられている。一方、特別支援学校における不登校については情報が少なく、実態や支援方法に関する研究も乏しい。本研究では学校基本調査結果に基づいて特別支援学校の不登校児童生徒数と在籍率の年次推移、及び先行研究の動向を明らかにすることを目的とした。その結果、特別支援学校の不登校児童生徒については、在籍率は全体で小・中学校の方が約2.5倍であったが、児童生徒数は小・中学校と同様に近年増加傾向にあった。また、分析した17編の先行研究論文中12編が病弱養護学校に関係する論文であった。一方で、視覚障害や聴覚障害の特別支援学校に関する論文はなかった。今後の課題として、特別支援学校の不登校の理由、具体的な支援方法、支援経過等を明らかにし、不登校児童生徒の支援に役立つ知見を蓄積することが指摘された。
著者
園山 繁樹 下山 真衣 濱口 佳和 松下 浩之 江口 めぐみ 酒井 貴庸 関口 雄一 奥村 真衣子 趙 成河
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

研究1「幼・小・中学校への質問紙調査」を平成28年度に実施し、結果の概要を平成29年9月開催の日本特殊教育学会第55回大会において発表した。結果の詳細については学術雑誌に投稿中である。選択性緘黙児の在籍率と学校での困難状況を明らかにした。研究2「選択性緘黙児童生徒の事例研究」を平成28年度に引き続き、研究代表者と研究分担者が教育相談室において実施し、2つの事例研究(中学1年、及び幼稚園年少)が「筑波大学発達臨床心理学研究」第29巻に掲載された。他の1事例研究(小学1年)については、日本特殊教育学会第55回大会において発表した。3事例とも刺激フェイディング法を中核としつつ、各事例の状態に応じて支援方法を工夫することで、一定の効果がもたらされた。研究3「選択性緘黙経験者に対する質問紙調査・面接調査」を実施し、データを収集し、現在分析中である。また関係する調査研究の結果をまとめ、「障害科学研究」第42巻に掲載された。研究4「先進的実践・研究の実地調査のまとめ」については、平成28年度に実施したカナダ・McMaster大学への訪問調査の結果をまとめ、「山梨障害児教育学研究紀要」第12号に掲載された。年長者に対する認知行動療法による支援、並びに、広範な地域における専門的支援の在り方をまとめた。その他、有病率に関する内外の先行研究をレビューし、「障害科学研究」第42巻に掲載された。先行研究における有病率は0.02~1.89%の範囲にあった。また、大学生における選択性緘黙への認識に関する調査を行い、「立正大学臨床心理学研究」第16巻に掲載された。
著者
宮本 昌子 飯村 大智 深澤 菜月 趙 成河 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.227-239, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)
参考文献数
22

本研究では、場面緘黙の症状を主訴として指導を受け、場面緘黙の改善後、吃音の問題が表面化した小学校2年生の男児を対象に、1年3か月間の吃音症状軽減を目指した指導介入を行った経過を報告する。セラピストとのLidcombe Programにおけるセラピー場面では、重症度評定と非流暢性頻度の明らかな低下はみられなかったが、母親との遊び場面での重症度評定は低下した。また、3文節以上の発話では1~2文節発話と比較して高頻度に非流暢性が生起していた。さらに、3文節以上の発話にのみ、語尾や句末の繰り返しが生起していた。今後は言語的側面を精査するとともに、母親との場面と同等の流暢性を維持できるよう、セラピー場面設定の調整が必要であることが示唆された。
著者
奥村 真衣子 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.91-103, 2018-03-31 (Released:2018-10-06)
参考文献数
29
被引用文献数
1

本研究では、選択性緘黙の経験者に学校生活上の困難と教師の対応に関する質問紙調査を行い、選択性緘黙の児童生徒が抱える困難を明らかにするとともに、より望ましい対応を検討することを目的とした。対象者は、選択性緘黙の当事者会に所属する会員48名であり、回答のあった22名を分析対象とした。自由記述の質的分析から、困難場面は音読や指名時の発言などの直接的な発言場面の他に、グループ活動や体育、休み時間、行事など、本人が主体的に行動したり、対人関係が影響したりする活動にも困難があることが明らかになった。困難状況においては、クラスメイトからの孤立、身体動作の抑制、困難を回避するための欠席といった参加機会の制限が見られた。また、教師には選択性緘黙に対する正しい理解は言うまでもなく、発話や参加を強制しないこと、発話に代わる表現方法の許可、孤立を防ぐための働きかけ、自主的に動けないときの声かけ等を行う必要があることが示唆された。
著者
趙 成河 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 = Japanese Journal of Disability Sciences (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.227-236, 2018-03-31

本研究では、選択性緘黙の有病率に関する先行研究を概観し、有病率の推定値とその根拠資料を把握することを目的とした。対象とする先行研究は英文および和文の学術誌に掲載された選択性緘黙の有病率を調査した論文を選定した。選定基準に適合した16編の論文を分析対象とし、12の項目について分析した。調査研究の対象年齢は3.6~17歳で、有病率は0.02~1.89%であった。また幼稚園および学校で調査を実施した論文が12編、クリニックで実施した諭文は4編であった。選択性緘黙の診断基準としてDSM-III-Rを用いた論文は1編、DSM-IVを用いた論文は8編、DSM-5を用いた論文は1編、記載のない論文は6編であった。和文誌は4論文と少なく、最近の日本の選択性緘黙の有病率に関する大規模の調査は見当たらず、今後、日本における選択性緘黙の現状を把握する必要がある。また、今後の研究では選択性緘黙の発症時期について検討する必要がある。
著者
園山 繁樹 Sonoyama Shigeki
出版者
筑波大学心身障害学系
雑誌
心身障害学研究 (ISSN:02851318)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.187-199, 2004-03

様々な行動問題を示したダウン症候群(モザイク型)の女性1名に対し、母親面接と本人面接において自己記録法を活用した援助アプローチを行った。対象者は18歳で、養護学校高等部3年時に急激退行といわれるような様々な行動問題を示した。行動問題は、昼夜逆転、入浴拒否、外出拒否など、様々な場面で生じていた。援助の結果、2年6ヶ月間の援助アプローチによって、退行以前の適応状態までは改善していないものの、主な行動問題の改善がもたらされた。対象者の生活史、不適応行動の変化、母親の変化、自己記録法の効果、今後の研究課題などについて考察した。そして、急激退行の改善には時間がかかること、様々な要因の検討が必要であること、援助アプローチに関する継続的な事例研究の必要性を指摘した。
著者
趙 成河 河内山 冴 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.183-192, 2019-03-31 (Released:2019-10-01)
参考文献数
9

本研究では、場面緘黙を示す幼児1名を対象とし、大学教育相談室での行動的介入の最初の導入期2セッションを含め、その後の心理治療の展開初期までの計10セッションの教育相談場面での手続きを報告し、その結果から刺激フェイディング法及び随伴性マネジメントの効果を検証することを目的とした。介入手続きは、プレイルームで一緒に活動する人と活動時間を刺激フェイディング法に基づいて調整した。従属変数は場面ごとの発話・表情・身体動作レベルであり、5段階のチェックリストを用いてレベルを評定した。発話は副セラピストとの遊び場面で増加し始め、その後、主セラピストとの学校ごっこ場面でも自発的な発話が見られた。表情も発話の変化に伴い、ほほ笑みや笑顔が増加した。身体動作は全セッションで緊張は見られなかった。本研究は主に教育相談場面で介入を実施したが、幼稚園と小学校場面でも緘黙症状がある程度改善した。一方、発話と表情レベルは活動内容によって変動が大きく、より効果的な参加者・活動の調整については今後さらに検討する必要がある。
著者
園山 繁樹
出版者
筑波大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010

家庭では会話ができるにもかかわらず、学校等で話せなくなる選択性緘黙については、いまだわかっていないことが多い。本研究では質問紙調査と事例研究を行い、以下の成果を得た。a)選択性緘黙の状況は個人差が大きく多様である。b)小学校低学年以下の子どもには、教師・親・コンサルタントによる協働的アプローチが有効である。c)小学校高学年以降では、本人の自発性を強化するアプローチの有効性が示唆された。
著者
藤原 あや 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.125-136, 2019-03-31 (Released:2019-10-01)
参考文献数
27

本研究では、わが国の幼稚園や保育所における場面緘黙幼児の支援に関する先行研究を概観し、保育場面における支援の在り方を検討することを目的とした。対象とした先行研究は、和文の学術誌および学会発表論文集に掲載された、幼稚園や保育所において場面緘黙の幼児への支援を実施している研究であった。そして、選定基準に適合した学術論文5編と学会発表論文集掲載論文5編を分析対象とした。対象児の年齢は2~6歳であり、対象児の多くは発話がないだけでなく、過度の緊張や集団活動や遊びに自分から参加しないといった特徴が見られた。保育者または外部支援者によって、話すことに関する支援、及び園生活や保育活動に関する支援が実施されていた。これらの支援を通して、対象児の発話や保育活動への参加の改善が見られた。しかし、分析対象とした学術論文は5編と少なく、今後は海外の保育場面における場面緘黙幼児の支援の現状を把握する必要がある。
著者
竹内 康二 園山 繁樹
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.88-100, 2007 (Released:2017-06-28)
被引用文献数
4

これまで様々な自己管理スキルを発達障害児者の問題に適用した研究が行われてきたものの、自己管理の方略を体系的に整理することは十分にはなされていない。そこで本論文では、様々な自己管理スキルを応用行動分析学的観点から体系的に整理し、自己管理を計画、実施、評価、分析、支援するための新たな枠組みとして「自己管理スキル支援システム」を提案することを目的とした。「自己管理スキル支援システム」は、(1)「標的行動の定義」、「弁別刺激の整備」、「自己記録」からなる手続きの段階、(2)「目標やルールの設定」と「自己評価」からなる手続きの段階、(3)「強化子(または弱化子)の選択・準備」と「自己確立操作」、「自己強化(自己弱化)」からなる手続きの段階の3つの段階から構成されるものであり、また競合行動への介入にも焦点を当てるところに特徴がある。この「自己管理スキル支援システム」の利点を「支援付き自己管理」の観点から考察した。
著者
奥村 真衣子 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 = Japanese Journal of Disability Sciences (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.91-103, 2018-03-31

本研究では、選択性緘黙の経験者に学校生活上の困難と教師の対応に関する質問紙謂査を行い、選択性緘黙の児童生徒が抱える困難を明らかにするとともに、より望ましい対応を検討することを目的とした。対象者は、選択性緘黙の当事者会に所属する会員48名であり、回答のあった22名を分析対象とした。自由記述の質的分析から、困難:場面は音読や指名時の発言などの直接的な発言場面の他に、グループ活動や体育、休み時間、行事など、本人が主休的に行動したり、対人閲係が影響したりする活動にも困難があることが明らかになった。困難状況においては、クラスメイトからの孤立、身体動作の抑制、困難を回避するための欠席といった参加機会の制限が見られた。また、教師には選択性緘黙に対する正しい理解は言うまでもなく、発話や参加を強制しないこと、発話に代わる表現方法の許可、孤立を防ぐための働きかけ、自主的に動けないときの声かけ等を行う必要があることが示唆された。
著者
小井田 久実 園山 繁樹 竹内 康二
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.120-130, 2004-06-30

PECS(The Picture Exchange Communication System)は、自閉性障害児や発達障害児に対して、自分から始発する機能的なコミュニケーション行動を比較的短期間で教える訓練方法であり、FrostとBondyにより開発された。PECSは拡大・代替コミュニケーションの領域で確立され、その理論的背景には応用行動分析学の原理が組み込まれている。PECSトレーニングマニュアルの初版が1994年に、改訂版が2002年に出版された。PECSでは最初に、欲しい物を表す絵カードを聞き手に手渡して、欲しい物の実物を受け取ることから教え、最終的には、絵カードを用いて文を作ることや、要求行動の一部として色や形などの属性の理解と表現を促すこと、簡単な質問に答えることなどを教える。PECSは、叙述言語行動としての機能よりも先に要求言語行動としての機能を発達させることを強調する。本論文では、PECSの特徴、その具体的手続き、PECSによるコミュニケーション訓練の効果、今後の課題について述べた。
著者
下山 真衣 園山 繁樹
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.30-41, 2010-09-23

研究の目的 激しい自傷行動を示す自閉性障害児を対象にカリキュラム修正と前兆行動を利用した代替行動の形成を行い、自傷行動の軽減に対する効果を検討した。研究計画 フェイズ1と2のみ場面間多層ベースラインデザインを用いた。場面 大学相談室及び小学校の特別支援学級で行った。参加者 特別支援学級に在籍する9歳の自閉性障害男児1名が参加した。介入 フェイズ1では学習課題に対象児の好きな物を取り入れ、課題の順序を選択できる内容に変更した。前兆行動が生起したときに、フェイズ2では対象児に前兆行動が生起したことを担任が知らせてから休憩をとらせ、フェイズ3では対象児が休憩要請をした場合に休憩をとらせ、フェイズ4では対象児が軽く机を叩くようにした。行動の指標 問題行動と代替行動の生起頻度についてデータを収集した。結果 フェイズ2までで激しい自傷行動は減少し、フェイズ3とフェイズ4では休憩要請行動が増加し、自傷行動はほとんど生起しなくなった。結論 カリキュラム修正を行い、前兆行動を利用することで激しい自傷行動を減らし、代替行動を促進する可能性が示された。
著者
趙 成河 園山 繁樹
出版者
NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会 日本自閉症スペクトラム学会
雑誌
自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.37-50, 2018-02-28 (Released:2019-04-25)
参考文献数
26

本研究では、同年齢児に比べ食事摂取量が少なく、摂食可能な食物の種類も限られている知的障害特別支援学校小学部3 年の自閉スペクトラム症女児1 名を対象に、児童デイサービス施設の昼食場面において嫌いな食物と好みの食物を同時に提示する方法を適用し、摂食量の増加、摂食内容とローレル指数の改善への効果、さらに、偏食に対する先行子操作に基づく介入の有効性や介入の留意点を検討することを目的とした。摂食に関する全般的アセスメントおよび偏食に関するアセスメントを実施した後、それらの結果を基に保護者と協議して、標的食物を選定した。介入は原則として対象児が施設を全日利用する日の昼食時間30 ~40 分程度であった。その結果、一部の標的食物の摂食量の増加、副菜の摂取量増加、および摂食内容の変化が見られた。ローレル指数については年齢標準には達しなかったものの、介入後に大幅な改善が見られた。以上の結果から、先行子操作に基づく介入方法である食物同時提示法の有効性が示唆され、介入の際の留意点を検討した。
著者
村本 浄司 園山 繁樹
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.111-122, 2010-07-31

本研究では、施設に入所する、多飲行動、自傷や便踏みなどの激しい行動問題を示す自閉症者1名に対して、PECSを用いて代替行動を形成し、形成された代替行動を日常生活に応用することによって行動問題が軽減するかどうかを検討した。機能的アセスメントによって対象者の行動問題の機能が要求や注目の機能を有しているという仮説が導かれた。支援Iにおいて、対象者の代替行動を形成する目的でPECSにおけるフェイズIIIまで実施した。その結果、必要な写真カードによる要求言語行動を獲得することができた。支援IIでは、日常場面において多飲行動への代替行動として写真カードを導入することで相対的に多飲行動が減少するかどうかを検討した。その結果、対象者の多飲行動は減少し、このアプローチの有効性が示唆された。支援を行ううえで職員の注意は常に対象者に向けられる必要があったため、職員の注目が確立操作として作用し、注目の機能を果たす行動問題の強化効力を低減した可能性がある。
著者
村本 浄司 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.147-159, 2011-03-31

本研究では、知的障害者入所更生施設に入所する常同行動を伴う自閉症者1名に対して、活動スケジュールを使用した余暇スキルを形成することによって、常同行動の軽減を試みた。さらに、対象者が職員への要求行動を獲得することによって、入所施設において職員による対象者への余暇支援を維持させることを目的とした。訓練室における余暇スキル形成後、居室においても対象者の余暇スキルを形成することに成功した。さらに、職員との協働の余暇支援実施後、外部支援者のスーパーバイズがなくても、余暇支援を継続できていた。この要因として、職員が手続きを確認しながら、外部支援者と協働して支援を実施できたことが、対象者への余暇支援の維持に貢献した要因であると考えられる。