著者
野口 晃菜 米田 宏樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.95-105, 2012-03-30

米国では、障害のある児童生徒に対する通常教育カリキュラムの適用がIDEA・NCLB法において義務付けられている。その方法として、通常教育カリキュラムの修正が挙げられる。本稿では、カリキュラム修正範囲の用語を整理し、類型化した。筆者によって使用する用語及びその定義が異なることから、修正範囲によって整理をした結果、(1)教育方法の変更、(2)教育内容の変更、(3)個別のカリキュラムの作成の3種類に類型化をすることができた。通常教育カリキュラムを基盤とした上で、(1)から(3)は連続体を成し、障害種や教育の場ではなく、個々のニーズに応じてカリキュラム修正がなされていることが明らかとなった。我が国のインクルーシブ教育システムにおけるカリキュラムに関しては、障害特性に応じた独自の教育内容・方法を含む形で、通常教育と特別支援教育を連続体として捉え、その上で個のニーズに応じた教育内容・方法を選択する方法を考える必要がある。
著者
園山 繁樹 趙 成河 倉光 晃子
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.173-182, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
21

現在、小・中学校における不登校児童生徒数は約12万人と多く、スクールカウンセラーの配置等の対策がとられている。一方、特別支援学校における不登校については情報が少なく、実態や支援方法に関する研究も乏しい。本研究では学校基本調査結果に基づいて特別支援学校の不登校児童生徒数と在籍率の年次推移、及び先行研究の動向を明らかにすることを目的とした。その結果、特別支援学校の不登校児童生徒については、在籍率は全体で小・中学校の方が約2.5倍であったが、児童生徒数は小・中学校と同様に近年増加傾向にあった。また、分析した17編の先行研究論文中12編が病弱養護学校に関係する論文であった。一方で、視覚障害や聴覚障害の特別支援学校に関する論文はなかった。今後の課題として、特別支援学校の不登校の理由、具体的な支援方法、支援経過等を明らかにし、不登校児童生徒の支援に役立つ知見を蓄積することが指摘された。
著者
宮本 昌子 飯村 大智 深澤 菜月 趙 成河 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.227-239, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)
参考文献数
22

本研究では、場面緘黙の症状を主訴として指導を受け、場面緘黙の改善後、吃音の問題が表面化した小学校2年生の男児を対象に、1年3か月間の吃音症状軽減を目指した指導介入を行った経過を報告する。セラピストとのLidcombe Programにおけるセラピー場面では、重症度評定と非流暢性頻度の明らかな低下はみられなかったが、母親との遊び場面での重症度評定は低下した。また、3文節以上の発話では1~2文節発話と比較して高頻度に非流暢性が生起していた。さらに、3文節以上の発話にのみ、語尾や句末の繰り返しが生起していた。今後は言語的側面を精査するとともに、母親との場面と同等の流暢性を維持できるよう、セラピー場面設定の調整が必要であることが示唆された。
著者
國武 加奈 林 大輔 竹田 一則
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.41-49, 2022-03-31 (Released:2022-10-01)
参考文献数
18

食物アレルギー児の母親における育児ストレスと食物アレルギー情報の利用状況を調査し、インターネット上の食物アレルギー情報を活用した育児支援の方法を検討した。X病院に来院した0~12歳の食物アレルギー患者の母親に質問紙を配布し、77名から回答を得た。統計分析には一元配置分散分析とSpearmanの相関分析を用いた。0 ~3 歳の食物アレルギー児をもつ母親の育児ストレス得点において、44.8%の母親が80パーセンタイル以上の高スコアを示し、育児ストレスが高いことが示唆された。また、インターネット上の食物アレルギー情報の満足度と育児ストレスにおいて有意な負の相関が見られ、食物アレルギー情報の満足度が高いほど育児ストレスが低いことが明らかになった。インターネット上の食物アレルギー情報を充実させることによって、食物アレルギー児の母親の満足度を増加させ、育児ストレスを軽減することができる可能性があると考えられる。
著者
奥村 真衣子 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.91-103, 2018-03-31 (Released:2018-10-06)
参考文献数
29
被引用文献数
1

本研究では、選択性緘黙の経験者に学校生活上の困難と教師の対応に関する質問紙調査を行い、選択性緘黙の児童生徒が抱える困難を明らかにするとともに、より望ましい対応を検討することを目的とした。対象者は、選択性緘黙の当事者会に所属する会員48名であり、回答のあった22名を分析対象とした。自由記述の質的分析から、困難場面は音読や指名時の発言などの直接的な発言場面の他に、グループ活動や体育、休み時間、行事など、本人が主体的に行動したり、対人関係が影響したりする活動にも困難があることが明らかになった。困難状況においては、クラスメイトからの孤立、身体動作の抑制、困難を回避するための欠席といった参加機会の制限が見られた。また、教師には選択性緘黙に対する正しい理解は言うまでもなく、発話や参加を強制しないこと、発話に代わる表現方法の許可、孤立を防ぐための働きかけ、自主的に動けないときの声かけ等を行う必要があることが示唆された。
著者
趙 成河 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 = Japanese Journal of Disability Sciences (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.227-236, 2018-03-31

本研究では、選択性緘黙の有病率に関する先行研究を概観し、有病率の推定値とその根拠資料を把握することを目的とした。対象とする先行研究は英文および和文の学術誌に掲載された選択性緘黙の有病率を調査した論文を選定した。選定基準に適合した16編の論文を分析対象とし、12の項目について分析した。調査研究の対象年齢は3.6~17歳で、有病率は0.02~1.89%であった。また幼稚園および学校で調査を実施した論文が12編、クリニックで実施した諭文は4編であった。選択性緘黙の診断基準としてDSM-III-Rを用いた論文は1編、DSM-IVを用いた論文は8編、DSM-5を用いた論文は1編、記載のない論文は6編であった。和文誌は4論文と少なく、最近の日本の選択性緘黙の有病率に関する大規模の調査は見当たらず、今後、日本における選択性緘黙の現状を把握する必要がある。また、今後の研究では選択性緘黙の発症時期について検討する必要がある。
著者
岩本 佳世 高橋 甲介
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 = Japanese Journal of Disability Sciences (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.43-53, 2018-03-31

本研究では、選択性緘黙を示す自閉スペクトラム症児童1名に対し、「人」「場所」「活動」ごとに発話状況をアセスメントし、その情報に基づいた順序で刺激フェイディング法を用いた発話指導を行い、通常学級場面での対象児の発話が改善するかどうか検討することを目的とした。このアセスメントでは、担任と母親へのインタビューや行動観察の結果から、対象児が話しやすい順序を決定した。第一段階として、発話が生起しやすい「遊び」の活動で発話指導を行い、指導の場所を大学のプレイルームから自閉症・情緒障害特別支援学級、通常学級へと段階的に移行した。この指導で発話が改善した後に、第二段階として発話が生起しにくい「スピーチ」の活動で発話指導を行い、指導の場所をプレイルームから通常学級に移行した。その結果、対象児は通常学級場面での遊びとスピーチの活動において、担任に対して発話できるようになった。本研究の結果から、選択性緘黙を示す自閉スペクトラム症児童に対する「人」「場所」「活動」ごとの発話状況のアセスメントに基づく支援は、通常学級場面での発話の改善に有効であることが示唆された。
著者
古畑 僚 岡崎 慎治
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.189-198, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)
参考文献数
50

ASDはその主症状の他に、アレキシサイミア傾向の高さ、感情調節の困難さ、および不安傾向の高さなどの感情面に関する問題が指摘されている。本研究では、アレキシサイミア傾向の評価に用いられている各種の質問紙について整理したあと、ASDにおけるアレキシサイミア傾向と不安、感情調整との関連について扱った研究に関する検討を行なった。種々の研究から、ASDの持つアレキシサイミア傾向は認知面における困難さであることや、アレキシサイミアのサブタイプを踏まえた分析の有用性、これらの要素がそれぞれ関連していることが示唆された。一方で、それらが互いに及ぼす影響や因果性については未だ明らかではなく、今後の検討が必要であろうと考えられた。また、臨床上はASDのアレキシサイミア傾向の特性に関する研究知見と介入との結びつきが今後より重要になると思われる。
著者
趙 成河 河内山 冴 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.183-192, 2019-03-31 (Released:2019-10-01)
参考文献数
9

本研究では、場面緘黙を示す幼児1名を対象とし、大学教育相談室での行動的介入の最初の導入期2セッションを含め、その後の心理治療の展開初期までの計10セッションの教育相談場面での手続きを報告し、その結果から刺激フェイディング法及び随伴性マネジメントの効果を検証することを目的とした。介入手続きは、プレイルームで一緒に活動する人と活動時間を刺激フェイディング法に基づいて調整した。従属変数は場面ごとの発話・表情・身体動作レベルであり、5段階のチェックリストを用いてレベルを評定した。発話は副セラピストとの遊び場面で増加し始め、その後、主セラピストとの学校ごっこ場面でも自発的な発話が見られた。表情も発話の変化に伴い、ほほ笑みや笑顔が増加した。身体動作は全セッションで緊張は見られなかった。本研究は主に教育相談場面で介入を実施したが、幼稚園と小学校場面でも緘黙症状がある程度改善した。一方、発話と表情レベルは活動内容によって変動が大きく、より効果的な参加者・活動の調整については今後さらに検討する必要がある。
著者
久保 愛恵 田原 敬 勝二 博亮 原島 恒夫
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.137-147, 2020-03-31 (Released:2020-09-30)
参考文献数
44

近年、聴力検査は正常であるが聴取困難 (聴覚情報処理障害:APD) を示す幼児の存在が報告されているが、その実態は明らかになっていない。そこで本稿では、まずAPDの定義を整理し、APD症状を示す幼児の実態をまとめた。APDはその病態が明らかにされておらず、APD症状を示す幼児の実態も事例ごとに背景要因の分析を丁寧に行い、検討を積み重ねる必要がある。次に、APD症状の中から雑音下聴取困難に着目し、幼児における雑音下聴取能力や評価方法、背景要因について整理した。幼児は成人よりも雑音下聴取困難を抱えやすいという結果は共通して得られており、幼児の中には雑音下聴取の成績が特に低い幼児が存在することも指摘され始めている。その背景には注意等の認知的要因が考えられるが、実際に雑音下聴取困難を示す幼児を対象とした検討はなされていない。今後は雑音下聴取困難を示す幼児を抽出し、注意機能や音韻意識等の観点より背景要因の検討が求められる。
著者
龔 麗媛 河南 佐和呼 真名瀬 陽平 野呂 文行
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.199-207, 2016-03-31 (Released:2017-07-20)
参考文献数
15

ASD児は他者や自己の感情を言語化することに困難さがあることが知られている。 本研究の目的は、感情語の表出がみられないASDの男児1 名に対し、刺激等価性の枠組みを用いて、4 種類の状況に応じた自己感情語(嬉しい、悲しい、怒る、びっくり)を指導することの有効性を評価した。さらに、実際場面でも適切に感情語を表出できるかどうか検討した。刺激等価性は、参加児が主人公となる状況文とその動画、参加児の表情写真、そして感情語の文字の4 刺激で構成された。等価関係のプレテストに基づき、状況文から感情語を選択する指導を実施した。指導後に再度テストをした結果、直接指導をしていない状況動画から感情語及び表情写真の等価関係が成立した。 また実際場面での評価を行ったところ、それぞれの状況に応じた感情語を言語化することが可能だった。本研究の結果は、自己感情語の習得における刺激等価性の枠組みの有効性という観点から考察された。
著者
延原 稚枝 名川 勝
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.103-116, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)
参考文献数
13

本研究は、指定特定相談支援事業所と当該事業所に勤務する相談支援専門員を対象とした質問紙調査により、知的障害者のカップル生活及び子育ての実態把握、並びに知的障害のある母親 (以下母親) の生活実態、子育てにおけるソーシャル・ネットワークとそこから得ているソーシャル・サポートを明らかにすることを目的としている。本稿は、カップル生活と子育て、母親の生活実態とそのソーシャル・ネットワークに焦点化して報告する。調査結果から、サービス等利用計画を作成している知的障害者のうち、カップル生活、子育てといったライフイベント経験者は極めて限定的である実態が伺えた。子育てをする母親の多くは成人になるまで障害福祉サービスを利用することなく知的障害のない男性と結婚し、子育てをしていた。そのインフォーマルなネットワークには脆弱性が見られたが、自ら出向く、申請を要するフォーマルな子育て支援サービス利用も限定的であった。
著者
石田 修
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.33-44, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
39

自己の発話が数百ミリ秒程度遅れて聞こえる遅延聴覚フィードバック( DAF) 下では、一部の吃音者は吃音症状が軽減するというDAF効果が現れる。しかし、DAF下で吃音が改善する要因や吃音者間でDAF効果が異なる要因は明らかにされていない。 本研究では、DAF効果と脳活動の関連を調べるため、近赤外線分光法( NIRS) を用いて、吃音者11名を対象に正常聴覚フィードバック( NAF) 条件下とDAF条件下の脳活動を検討した。その結果、吃音者はNAF条件よりもDAF条件で左中心前回と左下前頭回に相当する部位で有意なoxy-Hbの増大が認められた。また、行動指標からDAF 条件で非流暢性が悪化した吃音悪化群7 名と、改善した吃音改善群4 名の2 群に分類し、その脳活動を検討した。その結果、吃音悪化群では右上側頭回近傍に相当する部位、吃音改善群では左上側頭回近傍と左中心前回に相当する部位で活動が亢進していた。これらのことから、吃音者には聴覚情報処理特性の異なるサブタイプが存在する可能性が示唆された。
著者
藤原 あや 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.125-136, 2019-03-31 (Released:2019-10-01)
参考文献数
27

本研究では、わが国の幼稚園や保育所における場面緘黙幼児の支援に関する先行研究を概観し、保育場面における支援の在り方を検討することを目的とした。対象とした先行研究は、和文の学術誌および学会発表論文集に掲載された、幼稚園や保育所において場面緘黙の幼児への支援を実施している研究であった。そして、選定基準に適合した学術論文5編と学会発表論文集掲載論文5編を分析対象とした。対象児の年齢は2~6歳であり、対象児の多くは発話がないだけでなく、過度の緊張や集団活動や遊びに自分から参加しないといった特徴が見られた。保育者または外部支援者によって、話すことに関する支援、及び園生活や保育活動に関する支援が実施されていた。これらの支援を通して、対象児の発話や保育活動への参加の改善が見られた。しかし、分析対象とした学術論文は5編と少なく、今後は海外の保育場面における場面緘黙幼児の支援の現状を把握する必要がある。
著者
奥村 真衣子 園山 繁樹
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 = Japanese Journal of Disability Sciences (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.91-103, 2018-03-31

本研究では、選択性緘黙の経験者に学校生活上の困難と教師の対応に関する質問紙謂査を行い、選択性緘黙の児童生徒が抱える困難を明らかにするとともに、より望ましい対応を検討することを目的とした。対象者は、選択性緘黙の当事者会に所属する会員48名であり、回答のあった22名を分析対象とした。自由記述の質的分析から、困難:場面は音読や指名時の発言などの直接的な発言場面の他に、グループ活動や体育、休み時間、行事など、本人が主休的に行動したり、対人閲係が影響したりする活動にも困難があることが明らかになった。困難状況においては、クラスメイトからの孤立、身体動作の抑制、困難を回避するための欠席といった参加機会の制限が見られた。また、教師には選択性緘黙に対する正しい理解は言うまでもなく、発話や参加を強制しないこと、発話に代わる表現方法の許可、孤立を防ぐための働きかけ、自主的に動けないときの声かけ等を行う必要があることが示唆された。
著者
尾形 雅徳 熊谷 恵子
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.149-161, 2016-03-31 (Released:2017-07-20)
参考文献数
27

Scotopic Sensitivity Syndrome(以下、SSS)と言われる視知覚に関連した障害がある。 この障害は、文字や文章を読む際に歪みや不快感が生じるものである。その症状は有色フィルムやレンズを使用することで改善が見られる。欧米では、1980年に、そして日本では2006年にこの障害の研究が始まり様々な視点からSSSは検証されている。日本において、このSSSの研究を進めていくにあたって、どのような視点で研究を行っていくかの知見を得るため、本稿ではSSSのスクリーニング方法、有色フィルムの効果、SSSの有症率についての研究に焦点を当て、それぞれの課題を明らかとすることした。第一にスクリーニング方法においては、様々な方法で試みられ検証されたスクリーニング検査において、チェックリストでのスクリーニングが重要であることが明らかとなった。第二に有色フィルムの効果においては、読みに困難がある場合でも条件によってその効果は変わるということが明らかとなった。最後に有症率においては、欧米では20%から38%、日本では6%と推定されることが明らかとなった。
著者
藁科 遼 野呂 文行 佐々木 銀河
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.91-102, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)
参考文献数
15

本研究では、障害学生向けインターンシップを実施している企業の担当者を対象に、インターンシップ実施のプロセスとその要因を明らかにすることで企業での障害学生向けインターンシップ促進に向けた基礎資料を得ることを目的とした。修正版グラウンデット・セオリーを用いて分析した結果、社内資源・理念が整っており、障害学生受入が社内への還元に繋がるといったプロセスを支える力が障害学生向けインターンシップ導入・継続の促進要因となることが示された。一方で、企業と大学での連携の難しさ、就労支援領域の課題から生じたインターンシップを躊躇させる要因といった自社外での課題が障害学生向けインターンシップ導入の阻害要因や実施する上での負担のひとつとなることが示唆された。今後、障害学生向けインターンシップが広がるために企業と大学が密接に連携をとること、支援体制を整えること、障害者雇用に対する意識変革をすることが重要である。