著者

石井 裕之 藤原 俊輔 段 秀和 永田 勝章 永田 雄三 三木 貞徳 櫛橋 輝征

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1453, 2009

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【はじめに】投球障害肘の発生は,投球動作中のlate cocking phaseからacceleration phaseにかけての肘外反による内側でのtension force,外側でのcompression forceにより生じる.特に成長期においてはこの動的アライメントに加え,身体能力の未発達・解剖上の脆弱さ,投球過多などの個人因子と練習時間量などの環境因子が相互に絡み合い投球障害肘を発生させる要因となる.一般に生理的肘外反角度は成人に比べ,成長期の方が角度が大きく,この静的アライメントである生理的肘外反角度が投球障害肘の発生要因の1つとして関連があるのかを検討した.<BR><BR>【対象と方法】2007年9月から2008年9月までの1年間,当院を受診し内側上顆剥離骨折や離断性骨軟骨炎などを診断され野球肘と認められた100名(平均年齢12.3±1.7歳)を対象群とし,2008年1月から4月までにメディカルチェックを行なった中学・高校の野球部員のうち,肘関節に投球障害の既往が無かった者109名(平均年齢14.1±1.0歳)を比較群とした.なお,両群においてはあらかじめ本調査の趣旨を説明し同意を得た.方法は,2群共に肘関節完全伸展位・回外位にて上腕骨長軸と尺骨長軸に体表からゴニオメーターを使用し角度を計測した.統計にはF検定にて2群間のばらつきが無いと判断されたため,StudentのT検定を行い,有意水準を1%以下とした.<BR><BR>【結果】生理的肘外反角度において,野球肘である対象群は14.2±3.9°,野球肘既往無しの比較群は10.0±4.4°で対象群は比較群に比べて有意に高値を示した(p<0.01).<BR><BR>【まとめ】成長期野球肘を有する対象群が野球肘既往無しの比較群に比べ,生理的肘外反角度が高値を示したことから,成長期野球肘において生理的肘外反角度が発生因子の1つとして関連があると推測された.今後,他の因子(練習時間・投球数)との関係も検討し,発生因子についてのアプローチを考えていきたい.

著者

藤原 俊輔 石井 裕之 段 秀和

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1454-C3P1454, 2009

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【目的】外来初診時において,成長期野球肘の1つである肘関節離断性骨軟骨炎を呈した患者に対し,痛みを感じてから受診までの期間,初診時の病巣の進行程度,内上顆の裂離痕の存在有無を離断性骨軟骨炎の早期発見と予防を目的として調査した.<BR><BR>【対象と方法】平成19年3月より,平成20年8月までの18ヶ月間に,当院を受診し離断性骨軟骨炎と診断された24例を対象とした.全例男性で,発症時のスポーツは全例野球で,平均年齢は12.9±1.8歳であった.なお対象には,事前に本調査の趣旨を説明し理解を得た.方法は,初診時の問診により,投球時痛を発してから受診までの期間を聴取,初診時医師及び放射線技師によるレントゲン,MRI撮影により離断性骨軟骨炎の病期分類及び内上顆の裂離痕の有無,また理学療法士により肘ROM制限と腫脹の有無を確認した.なお,離断性骨軟骨炎の病期分類は,透亮期・分離期・遊離期の3期に分類し,病巣の部位により外側型と中央型に分類した.<BR><BR>【結果】投球時痛を発してから受診までの期間は,最短で1週間,最長で11ヶ月,24例の平均は2.75ヶ月であった.内上顆裂離痕は,24例中17例に存在していた.離断性骨軟骨炎の病期分類は,透亮期11例,分離期10例,遊離期3例であり,外側型16例,中央型8例であった.また,肘関節ROM制限においては,伸展制限が9例,屈曲制限が3例,うち伸展・屈曲共に制限があったのは2例であった.肘関節外側の腫脹は15例であった.<BR><BR>【考察】肘関節外側に発症する離断性骨軟骨炎は投球障害の中での重篤な障害であり,長期間の投球禁止を余儀なくされるばかりか重症例では,変形性肘関節症に進行し,日常生活にも影響をもたらす疾患である.今回調査した症例において,内上顆裂離後に離断性骨軟骨炎に至るケースが多い傾向にあった.さらに,投球時痛を発してから受診までに平均2.75ヶ月を要した原因は,個人因子よりも環境因子(チーム事情・指導者選手間の関係)が大きく関与していると考えられる.受診までの期間が遅くなることで,分離期~遊離期での症例が半数を占めROM制限や腫脹を有していた.透亮期であれば,保存療法の加療で可能となるが,分離期・遊離期では手術に至るケースが多くなる.これを避けるためには早期発見が大切であり,予防のために積極的に環境因子についてのアプローチが必要と考えられる.