著者

荻野 雅宏 中山 晴雄 重森 裕 溝渕 佳史 荒木 尚 McCrory Paul 永廣 信治

出版者

一般社団法人 日本脳神経外傷学会

雑誌

神経外傷 (ISSN:24343900)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-34, 2019-08-20 (Released:2019-08-20)

参考文献数

58

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【解説】「スポーツにおける脳振盪に関する国際会議」は2001年にウィーンで第1回会議が開かれたのち,近年は夏季オリンピックの年の秋に開催されており,第2回 (プラハ, 2004年),第3回 (チューリッヒ, 2008年),第4回 (チューリッヒ, 2012年) を経て,2016年にベルリンにて 「第5回国際スポーツ脳振盪会議」 が開催された。この国際会議の目的は選手の安全を確保することと,選手のコンディションを改善することであり,プロフェッショナル,アマチュアを問わず,スポーツで脳振盪を負った選手の状態を正しく評価し,安全にスポーツに復帰させることを目指すものである。さまざまな分野のエキスパートが討論を重ね,最終的に以下の共同声明 (consensus statement) を公開するとともに,声明の根拠となった系統的なレビュー12編24,25,i–x)を発表した。脳振盪を負った選手を評価する標準的ツールSport Concussion Assessment Tool (SCAT),5歳から12歳までの小児に用いるchild SCAT,非医療従事者が脳振盪を疑う際に用いるConcussion Recognition Tool (CRT) はそれぞれ,SCAT5,child SCAT5,CRT5へと改訂された。この共同声明 (McCrory P, Meeuwisse W, Dvoraket J, et al. Consensus statement on concussion in sport —the 5th inter­national conference on concussion in sport held in Berlin, October 2016. Br J Sports Med 51: 838–847, 2017) や上記のツールはすべてWeb上で自由に閲覧でき,ダウンロードも可能である。関係者は原文にあたり,その内容に精通していることが求められるが,一部から公式な日本語訳を強く望む声があり,本学会のスポーツ脳神経外傷検討委員会の有志が,前版xi)の訳者らとともにこれにあたった。次回の改訂は2020年の秋以降に予定されているので,本稿が来る東京オリンピックならびにパラリンピックにおけるこの領域の基本的な指針となる。しかし本文中にもある通り,この共同声明は臨床的なガイドラインを目指すものでも,法的に正しい対処を示すものでもない。現時点における総論的な指針と考えるべきであって,個々のケースへの対応には,現場の裁量が認められていることを強調したい。

著者

永廣 信治 溝渕 佳史

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.12, pp.957-964, 2014 (Released:2014-12-25)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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スポーツ頭部外傷の問題点を可視化するために, 今日的話題をレビューした. 急性硬膜下血腫はスポーツ頭部外傷の重症型の中で最も頻度が高く, 軽症例の代表は脳振盪である. いずれも回転加速度損傷を発生機序としている. 脳振盪を繰り返すことによる重症化や慢性外傷性脳症の発生など, 脳振盪への正しい理解と対応が脳神経外科医に求められている. 重症スポーツ頭部外傷を回避するためには, 脳振盪が疑われた当日は競技復帰をさせず, 症状が消失するまでは許可しない, 復帰を許可する場合には段階的復帰プログラムを用いる, 急性硬膜下血腫など器質的病変を有するアスリートに対しては, 原則としてコンタクトスポーツへの競技復帰は許可しないことが推奨される.

著者

溝渕 佳史 永廣 信治 荻野 雅宏 McCrory Paul スポーツ頭部外傷検討委員会(日本脳神経外傷学会)

出版者

一般社団法人 日本脳神経外傷学会

雑誌

神経外傷 (ISSN:03895610)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-26, 2016

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<p>【 解 説 】 「スポーツにおける脳振盪に関する国際会議」 はおよそ4年に一度開催される。2001年にウィーンで第1回会議が開かれ,第2回 (プラハ,2004年),第3回 (チューリッヒ,2008年) を経て,2012年には再びチューリッヒにて 「第4回国際スポーツ脳振盪会議」 が開催された。この4回にわたる国際会議の目的は,選手の安全確保と健康改善であり,プロフェッショナル,アマチュアを問わず,スポーツで脳振盪を負った選手の状態を正しく評価し,安全にスポーツに復帰させることを目指すものである。さまざまな分野のエキスパートが討論を重ねて 「共同声明 (consensus statement)」 を発表する一方,脳振盪を負った選手の臨床所見を競技場内外で明らかにする評価ツール 「Sport Concussion Assessment Tool (SCAT)」 が作成された。</p><p>SCAT2からSCAT3への改訂にあたって変更されたのは,重症な状態を早期に評価できるようにしたことである。はじめに救急対応を取るべき状態 (Glasgow Coma Scaleが15点未満,精神状態の悪化,脊髄損傷の可能性,症状の進行 ・ 悪化あるいは新たな神経症状の出現) が記載された。そのため,SCAT2では3番目の評価項目であったGlasgow Coma Scaleが1番目に変更され,意識状態の評価を早期に行うことを重視している。さらに5項目目に頚部の評価が加えられ,脊髄損傷などの重症外傷を評価できるよう改訂された。バランステストの項目では,SCAT2ではModified Balance Error Scoring System (BESS) を用いて評価していたが,SCAT3ではBESSとつぎ足歩行の両方か,もしくはどちらか一方を選択できるようになっている。またSCAT2は10歳以上を対象にしていたため,SCAT3では13歳未満の選手用にChild SCAT3が追加された。</p><p>以下は,</p><p>McCrory P. Consensus Statement on Concussion in Sport: The 4th international Conference on Concussion in Sport, Zurich, November 2012. BJSM 47(5): 250-258, 2013.の翻訳である。</p>

著者

荻野 雅宏 中山 晴雄 重森 裕 溝渕 佳史 荒木 尚 McCrory Paul 永廣 信治

出版者

一般社団法人 日本脳神経外傷学会

雑誌

神経外傷

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-34, 2019

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<p><b>【解説】</b></p><p>「スポーツにおける脳振盪に関する国際会議」は2001年にウィーンで第1回会議が開かれたのち,近年は夏季オリンピックの年の秋に開催されており,第2回 (プラハ, 2004年),第3回 (チューリッヒ, 2008年),第4回 (チューリッヒ, 2012年) を経て,2016年にベルリンにて 「第5回国際スポーツ脳振盪会議」 が開催された。この国際会議の目的は選手の安全を確保することと,選手のコンディションを改善することであり,プロフェッショナル,アマチュアを問わず,スポーツで脳振盪を負った選手の状態を正しく評価し,安全にスポーツに復帰させることを目指すものである。さまざまな分野のエキスパートが討論を重ね,最終的に以下の共同声明 (consensus statement) を公開するとともに,声明の根拠となった系統的なレビュー12編^24,25,i–x)を発表した。</p><p>脳振盪を負った選手を評価する標準的ツールSport Concussion Assessment Tool (SCAT),5歳から12歳までの小児に用いるchild SCAT,非医療従事者が脳振盪を疑う際に用いるConcussion Recognition Tool (CRT) はそれぞれ,SCAT5,child SCAT5,CRT5へと改訂された。</p><p>この共同声明 (McCrory P, Meeuwisse W, Dvoraket J, et al. Consensus statement on concussion in sport —the 5th inter­national conference on concussion in sport held in Berlin, October 2016. Br J Sports Med 51: 838–847, 2017) や上記のツールはすべてWeb上で自由に閲覧でき,ダウンロードも可能である。関係者は原文にあたり,その内容に精通していることが求められるが,一部から公式な日本語訳を強く望む声があり,本学会のスポーツ脳神経外傷検討委員会の有志が,前版^xi)の訳者らとともにこれにあたった。</p><p>次回の改訂は2020年の秋以降に予定されているので,本稿が来る東京オリンピックならびにパラリンピックにおけるこの領域の基本的な指針となる。しかし本文中にもある通り,この共同声明は臨床的なガイドラインを目指すものでも,法的に正しい対処を示すものでもない。現時点における総論的な指針と考えるべきであって,個々のケースへの対応には,現場の裁量が認められていることを強調したい。</p>