- 著者
- 田澤 由利
- 出版者
- 日本テレワーク学会
- 雑誌
- 日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)
- 巻号頁・発行日
- vol.10, no.2, pp.40-45, 2012-10-01
東日本大震災で、テレワークを導入する企業や、在宅での業務を仲介する企業が増えてきた。しかし、在宅勤務制度を導入し、セキュリティ対策をするだけでは、持続的なテレワーク、また、突発時のテレワークに対応することができない。子育て・介護中等の限られた社員が週に1回程度の在宅勤務をするのではなく、突然の災害が発生しても、大半の社員がテレワークで通常の業務を進められる体制が必要になる。データやシステムのグラウト化はもちろん、業務のワークフロー、コミュニケーションの見える化、労働時間管理等、「いつもの仕事」をテレワークで実現するためには、どんなICTツールが必要か、また、そのための運用方法、ルールの徹底等について、実際の事例をもとに紹介する。また、これらのツール運営方法は、「在宅就業・在宅ワーク」を管理・運営する場合においても、「業務の拡大」「品質の向上」に活用することができる。
- 著者
- 田澤 由利
- 出版者
- 日本テレワーク学会
- 雑誌
- 日本テレワーク学会研究発表大会予稿集
- 巻号頁・発行日
- no.14, pp.92-95, 2012-06-30
- 著者
- 田澤 由利
- 出版者
- 日本テレワーク学会
- 雑誌
- 日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, no.2, pp.22-24, 2015-10-01 (Released:2018-06-11)
- 被引用文献数
- 1
少子化による労働力不足が現実的になり、働いている人が子育てや介護を担う時代に、ひとりでも多くの人が働くことができ、また個々の状況に応じて働き続けるために、テレワークの必要性がさらに高まっている。そのテレワークをより広げるためには、企業に対し、テレワークが「福利厚生」「人材確保」だけでなく、「生産性の向上」のメリットを明確に打ち出すことに他ならない。そこで本稿では、テレワークを推し進めることが企業の「時間あたりの生産性」向上につながることと、それを実現するための「賃金システム」について解説する。