- 著者
- 神田 未和 藤田 則子 松本 安代 堀口 逸子 木村 正
- 出版者
- 日本健康教育学会
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.27, no.2, pp.173-183, 2019-05-31 (Released:2019-05-31)
- 参考文献数
- 15
目的:カンボジアにおける子宮頸がん対策整備を目指した「カンボジア女性工場労働者のための子宮頸がんを入口とした女性のヘルスケア向上プロジェクト」における健康教育活動の実践報告をすること.事業/活動内容:カンボジア産婦人科学会(Cambodian Society of Gynecology and Obstetrics: SCGO)は,日本産婦人科学会(Japan Society of Obstetrics and Gynecology: JSOG),国立国際医療研究センター(National Center for Global Health and Medicine: NCGM)と共に,包括的な子宮頸がん対策事業を実施した(2015年10月-2018年9月).健康教育活動として,「女性工員の子宮頸がんに関する意識調査」を行い,子宮頸がん検診普及のための健康教育教材を開発し,カンボジア人の医師・助産師で編成された健康教育チームによって工場の状況に合わせた健康教育プログラムを開発・実施した.その結果,工場での子宮頸がん検診実施につながった.事業/活動評価:関連資料のレビューに加え,健康教育受講者13人と実施者8人に対しインタビューを行った.その結果,健康教育活動を通じて工場関係者の意識の変化や実施した学会関係者にとっては新しい気づきがあることが示された.また,女性工員たちが自らの健康や基本的な衛生・生理について知らなかったことも示された.課題:工員の識字率が高くないこと,時間的制約があり質疑応答やフィードバックの時間が充分に確保できないことから,女性たちが自らの健康について理解を深めるためには,健康教育内容と実施体制をさらに改善する必要がある.
- 著者
- 村上 仁 神田 未和 中島 玖 澤柳 孝浩 曽我 建太 濱田 憲和 池上 清子
- 出版者
- 日本国際保健医療学会
- 雑誌
- 国際保健医療 (ISSN:09176543)
- 巻号頁・発行日
- vol.35, no.1, pp.49-64, 2020-03-20 (Released:2020-04-02)
- 参考文献数
- 54
目的 本研究の目的は、日本でSDGsの保健目標(目標3)とジェンダー目標(目標5)を相乗的に達成していくために日本が取るべき具体的方策を、ジェンダー分析に基づいた日本とイギリスの比較から明確化することである。方法 日本では、ジェンダー平等を目指して活動する機関のジェンダー専門家8名と産婦人科医2名に、イギリスでは、保健とジェンダーの分野に深く関わりのある政府組織、市民社会、アカデミアから9名に、性と生殖に関わる健康・権利ならびにジェンダーに基づく暴力対策の現状につき、詳細面談および文献調査を実施した。テープ起こしをした原稿につき、質的内容分析を実施した。結果 「避妊・人工妊娠中絶」、「性感染症対策」、「性教育」、「婦人科系がん対策」、「ジェンダーに基づく暴力対策」の各項目につき、ジェンダー視点からみた日英の現状を明らかにした。比較の結果、特に「避妊・人工妊娠中絶」、「性教育」、「ジェンダーに基づく暴力対策」につき、両国の取り組みに差が見られた。イギリスではジェンダー・トランスフォーマティブ(女性の状況の改善だけでなく女性の社会的地位を改善し、彼女たちが権利を十分に行使できることを目指す)な取り組みが行われている一方、日本ではそのような取り組みに未だ踏み出していない施策として、1)避妊法の選択肢の確保と費用の低減化(緊急避妊薬へのアクセス改善を含む)、2)人工妊娠中絶を女性の意志のみで実施できるようにすること、3)人間関係を含めた包括的な性教育の体系的な実施、4)ジェンダーに基づく暴力に対応する戦略策定の4点が明らかとなった。結論 結果から導かれた4点を進めることで、日本においてSDGsの目標3と目標5を相乗的に達成していけると思われる。そのためには、政策決定への市民社会の参画の拡大と、女性議員比率の向上が助けになると考えられる。
- 著者
- 村上 仁 神田 未和 中島 玖 澤柳 孝浩 曽我 建太 濱田 憲和 池上 清子
- 出版者
- 日本国際保健医療学会
- 雑誌
- 国際保健医療 (ISSN:09176543)
- 巻号頁・発行日
- vol.35, no.1, pp.49-64, 2020
<p><b>目的</b></p><p> 本研究の目的は、日本でSDGsの保健目標(目標3)とジェンダー目標(目標5)を相乗的に達成していくために日本が取るべき具体的方策を、ジェンダー分析に基づいた日本とイギリスの比較から明確化することである。</p><p><b>方法</b></p><p> 日本では、ジェンダー平等を目指して活動する機関のジェンダー専門家8名と産婦人科医2名に、イギリスでは、保健とジェンダーの分野に深く関わりのある政府組織、市民社会、アカデミアから9名に、性と生殖に関わる健康・権利ならびにジェンダーに基づく暴力対策の現状につき、詳細面談および文献調査を実施した。テープ起こしをした原稿につき、質的内容分析を実施した。</p><p><b>結果</b></p><p> 「避妊・人工妊娠中絶」、「性感染症対策」、「性教育」、「婦人科系がん対策」、「ジェンダーに基づく暴力対策」の各項目につき、ジェンダー視点からみた日英の現状を明らかにした。比較の結果、特に「避妊・人工妊娠中絶」、「性教育」、「ジェンダーに基づく暴力対策」につき、両国の取り組みに差が見られた。イギリスではジェンダー・トランスフォーマティブ(女性の状況の改善だけでなく女性の社会的地位を改善し、彼女たちが権利を十分に行使できることを目指す)な取り組みが行われている一方、日本ではそのような取り組みに未だ踏み出していない施策として、1)避妊法の選択肢の確保と費用の低減化(緊急避妊薬へのアクセス改善を含む)、2)人工妊娠中絶を女性の意志のみで実施できるようにすること、3)人間関係を含めた包括的な性教育の体系的な実施、4)ジェンダーに基づく暴力に対応する戦略策定の4点が明らかとなった。</p><p><b>結論</b></p><p> 結果から導かれた4点を進めることで、日本においてSDGsの目標3と目標5を相乗的に達成していけると思われる。そのためには、政策決定への市民社会の参画の拡大と、女性議員比率の向上が助けになると考えられる。</p>