著者

神田 未和 藤田 則子 松本 安代 堀口 逸子 木村 正

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.173-183, 2019-05-31 (Released:2019-05-31)

参考文献数

15

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目的:カンボジアにおける子宮頸がん対策整備を目指した「カンボジア女性工場労働者のための子宮頸がんを入口とした女性のヘルスケア向上プロジェクト」における健康教育活動の実践報告をすること.事業/活動内容:カンボジア産婦人科学会(Cambodian Society of Gynecology and Obstetrics: SCGO)は,日本産婦人科学会(Japan Society of Obstetrics and Gynecology: JSOG),国立国際医療研究センター(National Center for Global Health and Medicine: NCGM)と共に,包括的な子宮頸がん対策事業を実施した(2015年10月-2018年9月).健康教育活動として,「女性工員の子宮頸がんに関する意識調査」を行い,子宮頸がん検診普及のための健康教育教材を開発し,カンボジア人の医師・助産師で編成された健康教育チームによって工場の状況に合わせた健康教育プログラムを開発・実施した.その結果,工場での子宮頸がん検診実施につながった.事業/活動評価:関連資料のレビューに加え,健康教育受講者13人と実施者8人に対しインタビューを行った.その結果,健康教育活動を通じて工場関係者の意識の変化や実施した学会関係者にとっては新しい気づきがあることが示された.また,女性工員たちが自らの健康や基本的な衛生・生理について知らなかったことも示された.課題:工員の識字率が高くないこと,時間的制約があり質疑応答やフィードバックの時間が充分に確保できないことから,女性たちが自らの健康について理解を深めるためには,健康教育内容と実施体制をさらに改善する必要がある.

著者

上田 豊 木村 正

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.471-471, 2018 (Released:2018-02-20)

参考文献数

12

著者

木村 正則

出版者

近畿大学全学共通教育機構教養・外国語教育センター

雑誌

近畿大学教養・外国語教育センター紀要. 外国語編 = Kindai university center for liberal arts and foreign language education journal. foreign language edition (ISSN:2432454X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.21-43, 2016-07-29

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本稿は、外国語科目を担当することが採用条件となっている常勤教員の公募情報に着目し、教員ポストの供給量をもとに、現在の日本の大学ではどのような外国語が広がりを見せているのか、その動向を探ろうと試みたものである。調査対象としてJRECIN-Portal を利用し、2012 年4 月から2015 年10 月までの3 年6 ヶ月間に同サイトに公開された外国語教育関連の常勤教員ポスト2,431 件の求人情報を収集し、分析した。その結果、英語教員および留学生を対象とした日本語教員の公募件数が顕著に多いことが確認された。その一方で、これまで伝統的に学術言語として広く普及してきた仏語および独語の需要は低く、これに替わって中国語の需要が高いことが確認され、外国語教員の供給サイドの動向からも日本の大学における外国語教育に偏りがあることが指摘された。さらに、言語別および大学の設置機関別で雇用形態にも異なる傾向があることが示唆された。

著者

矢島 通孝 野末 源一 長田 尚夫 木村 正文 榎本 裕

雑誌

日本性科学会雑誌 = Japan Journal of Sexology

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.15-19, 1995-10-01

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

木村 正俊

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.2_50-2_69, 2009 (Released:2013-02-07)

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Between the 1950s and 1970s the world politics was dominated by revolutionary movements in the Third World and the hero of the age was Che Guevara. The Palestinian liberation movement emerged in that era. This article analyzes the evolution and devolution of the Palestinian liberation movement by regarding it as one of the revolutionary movements in the Third World.   After discussing general arguments over revolutions in the World Politics, this article treats the development of the Palestinian liberation movement and the change in its attitude toward armed struggle. Armed struggle by the Palestinian national movement and regional politics in the Middle East influenced each other. Armed struggle by Palestinian guerrilla groups stimulated the 1967 War, which resulted in changes in their attitude toward armed struggle and the shift in the agent of liberation.   The Palestinian Revolution encouraged the Lebanese Civil War. The coalition group between the Palestinian liberation movement and Lebanese progressive groups was opposed to the Lebanese conservative groups. The 1982 War had a crucial effect on the fate of the Palestinian Revolution.

著者

宮川 義隆 柏木 浩和 高蓋 寿朗 藤村 欣吾 倉田 義之 小林 隆夫 木村 正 安達 知子 渡辺 尚 今泉 益栄 高橋 幸博 松原 康策 照井 克生 桑名 正隆 金川 武司 村田 満 冨山 佳昭 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患克服研究事業 血液凝固異常症に関する調査研究班 妊娠合併ITP診療の参照ガイド作成委員会

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.934-947, 2014 (Released:2014-09-02)

参考文献数

73

被引用文献数

4

著者

木村 正人

出版者

大阪府立大学大学院人間社会システム科学研究科

雑誌

空間・社会・地理思想 = Space, society and geographical thought (ISSN:13423282)

巻号頁・発行日

no.22, pp.139-156, 2019

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本稿では、東京都渋谷区において現在進行している大規模再開発、ジェントリフィケーション過程について、公共領域の私有化による縮小と野宿者による抵抗運動に焦点を当てて考察する。その際、渋谷区が進める新宮下公園整備事業とその上位計画の沿革を概観するとともに、2000年代前半、宮下公園に集住していた野宿者による自治活動の取り組みを筆者自身の活動経験にもとづいて回顧し、路上共同体による生きる抵抗(プロテスト)の試みとして描く。抵抗は行政への要求運動に限られず、むしろ共に食べ、働き、寝る、共同生活の営みとしてあった。ほかに行き場を失った者たちが、寄り添いあって生きることがなぜ抵抗になるのか。それは大都市公共地の階級的転換が、集合的な生を孤立化し、規格に収まらない生を「法外な」者として拒絶する企てであるからにほかならない。公園が施錠管理されることによって、公園利用者は不法侵入者・不退去者に転化し、また公共地の私有化は、路上に体を横たえるなけなしの余地をも避難者から収奪する。渋谷の現況が指し示しているのは、改正された都市公園法に基づく公園単体の改造の問題ではなく、新自由主義グローバリズムと「所有者責任社会」の理念によって牽引された大都市再開発のひとつの理想化されたモデルなのである。

著者

木村正辭, 井上頼圀 監修

出版者

紀元社書店

巻号頁・発行日

vol.續 歌集部, 1925

著者

木村 正則

出版者

近畿大学全学共通教育機構教養・外国語教育センター

雑誌

近畿大学教養・外国語教育センター紀要. 外国語編 = Kindai university center for liberal arts and foreign language education journal. Foreign Language edition (ISSN:2432454X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.21-42, 2022-07-31

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[要旨]本稿はResearch Map情報を利用し、大学で英語関連科目を担当する正規雇用教員295名について、どのような学校歴を有し、現在の大学に勤務しているのかについて考察を試みた。調査の結果、次の二点が示唆された。第一は、アカデミック・インブリーディングについてである。国公立大学に勤務する英語教員には国立大学を卒業・修了した者が多くいた。特に、本稿で区分した7 つの大学群のうち、設立時期が古い大規模国立大学群および一部の私立大学群においては、同じ大学群内での教員の再生産率が高いことが示唆された。一方、それ以外の大学においてはさまざまな大学群から人事採用を行っていることが示された。第二は、大学卒業・大学院修了後の地理的移動についてである。英語教員は、学士課程で在籍した大学と同じ地域に所在する大学院に進学し、当該地域を中心に就職する傾向が強いことが示唆された。

著者

木村 正人

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第1分冊, 哲学東洋哲学心理学社会学教育学 = Bulletin of the Graduate Division of Letters, Arts and Sciences of Waseda University. I, Philosophy, oriental philosophy, psychology, sociology, education (ISSN:13417517)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.91-100, 2004

著者

河合 幹雄 葛野 尋之 木下 麻奈子 平山 真理 久保 秀雄 木村 正人 一般社団法人中央調査社 調査部 株式会社マクロミル リサーチディレクション部

出版者

桐蔭横浜大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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日本全国意識調査の結果、国民のうち、死刑制度を積極的に支持するのは約4割であった。犯罪と刑罰についての正確な知識があるほど、死刑存置派は減少した。ただし、先行研究同様、変化は小さい。他方、もし、無実の死刑囚がいる想定では、一旦死刑執行を停止するへの賛成が7割にのぼることが確認できた。しかし、死刑制度の廃止には抵抗が強い。以上より、日本人は、冤罪がないことを前提に刑罰について考えており、冤罪を無くして死刑制度は維持する意向と解釈できる。また、対立概念と考えられていた、応報と更生について、応報を強く願う人ほど、更生も強く願うという結果を得た。罰を与えた上で更生もしてほしいと解釈できる。

著者

山口 惠三 大野 章 石井 良和 舘田 一博 岩田 守弘 神田 誠 辻尾 芳子 木元 宏弥 方山 揚誠 西村 正治 秋沢 宏次 保嶋 実 葛西 猛 木村 正彦 松田 啓子 林 右 三木 誠 中野渡 進 富永 眞琴 賀来 満夫 金光 敬二 國島 広之 中川 卓夫 櫻井 雅紀 塩谷 譲司 豊嶋 俊光 岡田 淳 杉田 暁大 伊藤 辰美 米山 彰子 諏訪部 章 山端 久美子 熊坂 一成 貝森 光大 中村 敏彦 川村 千鶴子 小池 和彦 木南 英紀 山田 俊幸 小栗 豊子 伊東 紘一 渡邊 清明 小林 芳夫 大竹 皓子 内田 幹 戸塚 恭一 村上 正巳 四方田 幸恵 高橋 綾子 岡本 英行 犬塚 和久 山崎 堅一郎 権田 秀雄 山下 峻徳 山口 育男 岡田 基 五十里 博美 黒澤 直美 藤本 佳則 石郷 潮美 浅野 裕子 森 三樹雄 叶 一乃 永野 栄子 影山 二三男 釋 悦子 菅野 治重 相原 雅典 源馬 均 上村 桂一 前崎 繁文 橋北 義一 堀井 俊伸 宮島 栄治 吉村 平 平岡 稔 住友 みどり 和田 英夫 山根 伸夫 馬場 尚志 家入 蒼生夫 一山 智 藤田 信一 岡 三喜男 二木 芳人 岡部 英俊 立脇 憲一 茂龍 邦彦 草野 展周 三原 栄一郎 能勢 資子 吉田 治義 山下 政宣 桑原 正雄 藤上 良寛 伏脇 猛司 日野田 裕治 田中 伸明 清水 章 田窪 孝行 日下部 正 岡崎 俊朗 高橋 伯夫 平城 均 益田 順一 浅井 浩次 河原 邦光 田港 朝彦 根ケ山 清 佐野 麗子 杉浦 哲朗 松尾 収二 小松 方 村瀬 光春 湯月 洋介 池田 紀男 山根 誠久 仲宗根 勇 相馬 正幸 山本 剛 相澤 久道 本田 順一 木下 承晧 河野 誠司 岡山 昭彦 影岡 武士 本郷 俊治 青木 洋介 宮之原 弘晃 濱崎 直孝 平松 和史 小野 順子 平潟 洋一 河野 茂 岡田 薫

出版者

日本抗生物質学術協議会

雑誌

The Japanese journal of antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.428-451, 2006-12-25

参考文献数

17

被引用文献数

37

著者

木村 正樹

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.271-274, 1995-09-30 (Released:2010-03-11)

参考文献数

6

著者

西田 茂樹 木村 正文

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.224-234, 1992-07-30 (Released:2010-06-28)

参考文献数

21

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The purpose of this study is re-evaluation of population dynamics, especially of marriage, divorce, and birth and stillbirth by legitimacy, in Japan before the first population Census. Formerly we reported results of similar analysis for the period between 1872 and 1898. In this study, we have investigated the successive period from 1899 to 1919 which is the preceding year of the first Census. The marriage rates over this period were estimated to be around 50 to 60 per 1, 000 unmarried women over age 15. These figures are very low in comparison with those of the period after 1920. The official statistics of population before 1920 was based on "the Koseki (family registration system)" in contrary to the census after 1920. This difference may contribute the lower marriage rates for the period of this study. The divorce rates were estimated to be 6.0 to 8.4 per 1, 000 married women and showed a clear decrease since 1899. The illegitimate birth was found to be very frequent in the study period. It was estimated that one out of fifty unmarried women beared one child per annum. But the ratio of illegitimate births to all birth had showed a decline since 1912. The sex ratio of illegitimate birth was found to be lower than that of legitimate birth. The illegitimate stillbirth rates were around two and a half times higher than those of the legimate. It is considered that the enactment of the Civil Law in 1898 had contributable influence on these trends of marriage, divorce and the legitimacy of child.

著者

木村 正則

出版者

近畿大学全学共通教育機構教養・外国語教育センター

雑誌

近畿大学教養・外国語教育センター紀要. 外国語編 = Kindai university center for liberal arts and foreign language education journal. foreign language edition (ISSN:2432454X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.71-82, 2017-07-30

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著者専攻: 高等教育論・英語教育学

著者

木村 正雄

出版者

社会経済史学会

雑誌

社會經濟史學 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.201-223, 1961-12-25

著者

有田 豊 木村 正明 大和田 守

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.189-192, 2009-09-30

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チュラスカシバ(新称)Paradoxecia chura Arita,Kimura&Owada,sp.nov.本部半島乙羽岳で9月に性フェロモン・ルアーに誘引された雄1頭が採集されている.腹部2-7節の各節に幅広い黄帯があることで,同属の種と区別できる.Paradoxeciaは亜熱帯アジアから12種が知られているが,日本からは今まで記録がなかった.クロスカシバ(新称)Nokona nigra Arita,Kimura&Owada,sp.nov.腹部が黒く,黄帯を欠いているので,同属の種とは容易に区別できる.沖縄島ヤンバル地域で6月と9月に採集されている.

著者

堀田 一樹 木村 正典 宮田 正信 竹中 幸三郎

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.203-206, 2010 (Released:2011-03-16)

参考文献数

8

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観葉植物のポトスとサンセベリアを用いて,明,暗条件下での植物のガス交換とホルムアルデヒド濃度を閉鎖系チャンバー内で測定した。その結果,ポトスでは暗期よりも明期で活発なガス交換がみられるとともに,ホルムアルデヒド濃度も明らかに低下した。一方,サンセベリアは暗期でガス交換が若干みられ,ホルムアルデヒド濃度も低下する傾向が若干みられた。以上のことから,観葉植物のホルムアルデヒド除去効果には植物のガス交換が影響していることが示された。しかし,ガス交換とは関係なくホルムアルデヒド濃度が減少していたことから,植物体への吸着の可能性が示された。

著者

木村 正雄

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.237, 2013-08-31 (Released:2013-08-31)

参考文献数

2

著者

木村 正俊

出版者

日本比較政治学会

雑誌

日本比較政治学会年報 (ISSN:21852626)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.198-217, 2007-06-30 (Released:2010-09-09)

参考文献数

81