著者
堀川 翔 赤松 利恵 堀口 逸子 丸井 英二
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.129-139, 2012 (Released:2012-04-24)
参考文献数
13
被引用文献数
1

【目的】小学校高学年向けの食の安全教育に用いるカードゲーム教材「食のカルテット」のルールや内容,受け入れやすさについて利用可能性を検討すること。【方法】2011年9月から11月に,A県1市1町の小学校計6校の5年生,6年生,教職員を対象に,「食のカルテット」の施行及び自己記入式質問紙調査を実施した。「食のカルテット」は,食の安全の内容を中心とした,食に関する全般的な知識を習得することを目標としたカードゲーム教材である。ゲームの実施前及び実施後に「食のカルテット」の内容を10問質問し,ゲーム実施前後の回答を,各問題の正答率はMcNemar検定,合計得点はWilcoxonの符号付き順位検定によって比較した。また,児童及び教職員にゲームの内容やルールについての評価を質問した。【結果】児童294人,教職員28人が質問紙に回答した。「食のカルテット」の内容の問題は,実施前より実施後で正答率が上がったものと下がったものがみられたが,10問の合計得点は実施後が有意に高かった(Z=-3.657,p<0.001)。91.8%の児童がゲームを「とても楽しかった」と回答しており,自由記述(84.0%が回答)でも「楽しみながら・遊びながら学べた」という記述が回答者の34.0%にみられた。教職員の自由記述(63.3%が回答)でも「食に関する知識が身につく」,「楽しみながら学べる」などの意見が得られた。【結論】児童の回答から,「食のカルテット」のルールは児童に受け入れられ,楽しく学べる教材であることが示された。今後は,教材としての効果を検討する必要がある。
著者
堀口 逸子
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.62, pp.150-156, 2013-04

本研究では,筆者が関わった福島原子力発電所事故対応としてのリスクコミュニケーション事例を整理すること,また,今後のリスクコミュニケーションにおいて提供される情報の内容を明らかにし,そのための媒体を開発することの3つを報告する.事例は,福島県内で開催された住民対象説明会及び栃木県が開催した有識者会議である.提供されるべき情報の内容を明らかにするために,全国の食品衛生監視員31名を対象としてデルファイ法による質問紙調査を実施した.媒体開発は,ゲーミングシミュレーションを利用した.事例は,公開されている資料を用い,調査は同意が得られた者のみを対象とした.食品に含まれる放射性物質に関して消費者が学ぶべき内容は,第1位「ゼロリスクは不可能であること」(84点),第2位「放射性物質とそれ以外のリスク(喫煙や過度の飲酒など)」(70点)であった.媒体は,「カルテット」(カードゲーム)を採用し,「日常生活」「放射性物質」「測定」等の内容となった.事例では,住民からの質問は,リスクの個人選択に関することが少なくなく,ホームページなどで回答が見つからないことが多いことが考えられた.これは,質問紙調査結果で抽出されたように,国民個々人が様々なリスクに対する考え方を身に付けていかなければ解決が困難であるように考えられた.リスクに関して,専門家のヒューマンパワー不足等から,自治体職員による情報提供はやむを得ず,そのためリスクコミュニケーショントレーニングは欠かせない.カードゲームは,今後評価をし,情報の受け手に配慮した内容に改訂していかなければならない.
著者
筒井 昭仁 中村 寿和 堀口 逸子 中村 清徳 沼口 千佳 西本 美恵子 中村 譲治
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.341-347, 1999-07-30
被引用文献数
15

社会人の歯科的問題の程度を企業の生産性および経済面から把握することを目的とした。福岡市に本社を置く電力供給に関連する大型電気機械を製造する企業の工場部門の全従業員421名を対象とした。年齢は20〜65歳に分布していた。質問紙の配布留置法により過去1年間の歯科的問題に関連した1日休,半日休,遅刻・早退,作業効率の低下の情報を収集した。これらの情報から労働損失時間を算出し,さらに金額にも換算することを試みた。質問紙回収率は96%であった。工場全体で歯科的問題に関連する労働損失経験者は22%で,全損失時間は年間1,154時間,日数換算で144日であった。1人平均労働損失時間は年間2.85時間であった。この労働損失は生産高ベースで約1,200万円,生産コストベースで約800万円,人件費ベースで約400万円の損失と算定された。一企業を単位に歯科的問題に関連した欠勤や生産性の低下を把握,収集したとき社会・経済的損失は多大であることがわかった。DMFTやCPIなどの客観的指標にあわせてこれらの情報を明らかにすることは,労使双方に強いインパクトを与えるものであり,産業歯科保健活動の導入,展開に寄与するものであると考える。
著者
石橋 千佳 堀口 逸子 丸井 英二 稲田 英一
出版者
JAPANESE SOCIETY OF HEALTH EDUCATION AND PROMOTION
雑誌
日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.283-293, 2013

目的:特に性差に焦点をあてて喫煙者のリスク認知構造の特徴を明らかにすること.<br>方法:Web調査により20~50歳代で各世代均等に無作為に2,000人の回収を依頼し,横断研究を実施した.調査期間は2009年3月の5日間である.質問内容は年齢,性別,喫煙の有無,リスク14項目について被害の重大性(11件法),リスク10項目についての本人の主観的な生起確率(4件法)である.リスク14項目について因子分析し,因子得点を算出しMann-Whiteny検定を行った.<br>結果:回答者は1,308人(喫煙者334人,非喫煙者974人)であった.喫煙者についてリスク14項目を因子分析した結果,2つの因子が抽出された.第1因子として因子負荷量の高い項目は順に,SARS,BSE,鳥インフルエンザ,HIV/AIDS,結核,肝炎,放射能であった.第2因子は,電磁波,大気中の発がん性物質,遺伝子組換え食品,食品添加物,魚介類に含まれる水銀,受動喫煙,残留農薬であった.男女の喫煙者で因子得点の平均値を分析した結果,第2因子に有意差がみられた.また喫煙者を男女別に因子分析したところ,男性喫煙者は3つの因子,女性喫煙者は2つの因子が抽出された.<br>結論:喫煙者において,男女間でリスク認知に差異が認められ,かつリスク認知構造が異なっていた.
著者
杉下 由行 林 邦彦 森 亨 堀口 逸子 丸井 英二
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.86, no.2, pp.127-133, 2012-03-20 (Released:2013-04-12)
参考文献数
16

【目的】我が国では,結核予防対策の一環として BCG 接種が実施されている.これは他の予防接種と同様に市町村単位で実施され,その接種体制は各自治体で異なっている.本研究の目的は,BCG 接種体制の違いによるBCG 接種率への影響を明らかにすることである.【対象と方法】対象地域は東京都多摩地区の30 市町村とした.市町村の BCG 接種体制を5 つのグループに分類し,生後6 カ月に達するまでの BCG 累積接種率をグループ間で比較した.解析は,従属変数を生後6 カ月に達するまでの BCG 接種の有無,独立変数をBCG 接種体制とし,BCG 接種体制以外の BCG 接種に関係すると考えられる市町村特性を共変量として独立変数に加え,多変量ロジスティック回帰分析を行った.因子評価はオッズ比を用い 95% 信頼区間で検定した.【結果】調整オッズ比から,5 つのグループにおいて,乳児健診併用で毎月実施の集団接種を基準とした場合,BCG 未接種者の人数は,単独(乳児健診非併用)で毎月実施の集団接種 (adj. OR : 4.01 CI : 2.24~7.11),単独で隔月実施の集団接種 (adj. OR : 15.59 CI : 10.10~24.49),個別接種 (adj. OR : 15.61 CI : 9.05~27.26),単独で隔月未満実施の集団接種 (adj. OR : 48.17 CI : 29.62~79.75) の順に多くなる傾向にあった.【結論】BCG 接種体制が BCG 累積接種率に影響していた.集団接種での乳児健診併用や高い実施頻度の確保が BCG 接種率向上に役立つと考えられた.
著者
馮 巧蓮 堀口 逸子 清水 隆司 羊 利敏 丸井 英二
出版者
The Japanese Society of Health and Human Ecology
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.73, no.1, pp.3-13, 2007-01-31 (Released:2010-06-28)
参考文献数
35
被引用文献数
1

To date, there have been only few studies which investigated the situation of care for the elderly and caregiver burden in China. We performed a structural interview with 172 frail elderly and their caregivers, in pairs, in Shenyang City, China, after explaining the purpose of our study and obtaining consent. The interview was comprised of the Chinese version of the Zarit Caregiver Burden Inter view (ZBI) questionnaire, Activities of Daily Living (ADL) questionnaire and questions on the char acteristics of the elderly and his/her caregiver. Responses from 150 elderly-caregiver pairs (87%), sufficient for analysis, were collected. Caregivers with high burden were defined as those who scored 51 points or more out of 88 points (66l or higher) on the ZBI. There were significant differences in ADL of frail elderly, caregiver's age, average number of hours of caregiving per day and elderly-caregiver relationship between caregivers with and without high burden from x 2 analysis. Using a multi variate logistic regression, we found that caregiver burden was associated with ADL of frail elderly, caregiver's age and elderly-caregiver relationship. The results of this study showed that ADL of frail elderly, caregiver's age, average daily hours of care provided and relationship between elderly and their caregivers affect burden among caregivers in China.
著者
山崎 由花 堀口 逸子 丸井 英二
出版者
日本医学教育学会
雑誌
医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日
vol.41, no.6, pp.411-416, 2010 (Released:2012-03-27)
参考文献数
23
被引用文献数
1

1) 卒後5年以下の卒業生は仕事と私生活の両方の充実を望み,仕事を継続するためにライフスタイルに合った専門科の選択を挙げた.この価値観は先行研究でも指摘されている様に,この世代の若者に特有の価値観と考えられた.2) 卒後31年以上の卒業生は,女子医学生が稀少な時代に医学部に入学し,女性医師が今後も存在するためにも「私達が頑張らなければ」という思いで仕事を継続したが,子育てや仕事のことで後悔する者もいた.3)女性医師が直面する性差別,出産,育児に関する問題は両世代で共通して存在した.
著者
森 創 堀口 逸子 清水 隆司
出版者
順天堂医学会
雑誌
順天堂醫事雑誌 (ISSN:21879737)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.267-272, 2013-06-30 (Released:2014-11-26)
参考文献数
26

目的: 開眼状態における脳波測定法を用いた前頭葉脳波スペクトル分析のうつ状態像の判定における有効性について検討した. 対象と方法: うつ状態群22名ならびに対照群21名に対して開眼状態での脳波測定による脳波スペクトル分析を行った. 脳波はFp1, Fp2に相当する位置より導出した. またSelf-rating Depression Scale, Social Adaptation Self-evaluation Scale, Gotow Alexithymia Questionnaireの質問紙調査を行った. 結果: 脳波スペクトル分析において, S波のパワースペクトル値は, うつ状態群で有意な増加を認めた. 脳波の各成分帯域の出現頻度は, うつ状態群でのα成分帯域の有意な低下およびθ成分帯域の有意な増加を認めた. 各質問紙調査においてうつ状態群と対照群に有意差を認めた. 対照群とうつ状態群の設定は, 質問紙調査結果等から妥当と考えられた. 考察: うつ状態群は, 安静時脳波による先行研究と同様に活動時脳波のパワースペクトルが増大すると考えられた. 脳波成分の出現頻度は, 安静時脳波による先行研究の結果と異なるが, 活動時脳波における特徴を示していると考えられた. 近年うつ病の診断や治療効果の判定などについては, 精神科医による問診, また質問紙等をはじめとした評価尺度が多数存在するが, 生理的指標を用いた客観的検査法はいまだ開発途上にある. 脳波検査は, 頭皮電極で得られる脳の電気活動を時間的, 空間的に記録し, 脳の活動状況を客観的に評価するものであるが, 従来の脳波検査は, 電源雑音を遮蔽した専用の脳波計測室で行う必要があった. 近年, 遮蔽空間が不要で覚醒開眼生活行動下での測定が可能な小型脳波計が開発されたが, 今回の結果より, 開眼状態における脳波測定法を用いた前頭葉脳波スペクトル分析について, うつ状態診断補助としての利用可能性が示唆された. 本機器を使用した検査は, 使用に際して環境的制限が少ないこと, さらには被験者にとって非侵襲的であり負担が少ないことから, さらなる研究により利用可能性を検討すべきと考えられた.
著者
中村 譲治 森下 真行 堀口 逸子 中川 淳
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.87-94, 2004-04-30
被引用文献数
7

広島県豊田郡安浦町において,MIDORIモデルに従って歯周病予防を目指した成人歯科保健事業に取り組んだ.事業の企画に先立って実施した質問紙調査の結果,歯周病の自覚症状をもつ人の割合が,年齢とともに増加していることが明らかになった.そこで,このようなQOLの問題を解決するために必要な保健事業を企画するため,住民も加えた「考える会」を立ち上げた.考える会において健康教育プログラムを作成していく過程では,住民も参加してグループワークを行い,プログラムや保健行動の優先順位を決定し,評価の指標や目標値を決めていった.その結果,30代女性において,「歯間清掃用具を使用している人の割合を増やす」,「年1回以上定期健診を受けている人の割合を増やす」の2つの最優先プログラムと目標値(それぞれ30%および50%)が決められた.「歯間清掃用具の使用」については「ひよこ歯科健診」を充実させることと,町内の保育所や幼稚園の保護者会を利用することの2種類の健康教育プログラムを策定した.健康教育の内容は,教育・組織診断によって得られた準備・強化・実現因子を考慮し,グループワークのなかで決定した.このように,MIDORIモデルを応用することで解決すべき要因が抽出・整理され,安浦町のニーズと現状にあった成人の歯周病予防のための事業計画を策定することができた.
著者
堀口 逸子 筒井 昭仁 中村 譲治 西方 寿和 神崎 昌二
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.60-68, 1998-01-30
被引用文献数
24

1980年代産業保健の現場においてワークサイトヘルスプロモーション(WHP)が北米を中心に普及した。WHPは健康的な公共政策づくりや健康を支援する環境づくりなどをも含みヘルスプロモーションの概念に則していると考えられる。われわれはWHPの考え方を参考に一企業において歯科保健プログラムをデザインすることにした。前段階として現状把握および環境整備と健康教育プログラム策定を目的とした質問紙調査を行った。質問紙調査は社員の歯科保健の現状と歯周病に起因して生じる事柄を会社全体の問題として診断し現状分析を行うものであり,プリシードプロシードモデルに基づき開発された。対象は某製造業の本社勤務事務系社員170名である。その結果,以下の知見が得られた。1.歯科疾患によって会社に不利益が生じ,社員のQOL(Quality of Life)が阻害されていた。2.多くの社員に歯周病の自覚症状が認められ,口腔内状況は良好ではないと推察された。3.好ましい口腔保健行動は未だ不十分な状況であった。4.保健行動に影響を与える要因では準備因子に比べ,強化・実現因子の不十分さが明らかとなった。5.健康学習教室参加のニーズは高かった。プリシードプロシードモデルを応用して開発したこの質問紙により,歯科保健プログラムの企画立案および環境整備のための有用な情報を得ることができた。