180 0 0 0 OA 2025年に目指すべき社会の姿 - 「科学技術の俯瞰的予測調査」に基づく検討 -
- 著者
- 科学技術政策研究所科学技術動向研究センター 科学技術動向研究センター
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- NISTEP REPORT
- 巻号頁・発行日
- vol.101,
39 0 0 0 OA 2025年に目指すべき社会の姿 - 「科学技術の俯瞰的予測調査」に基づく検討 -
- 著者
- 科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター
- 出版者
- 科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター
- 巻号頁・発行日
- 2007-03 (Released:2012-03-14)
科学技術に対する国民の意識の変化を探るため、2009 年11 月から2012 年2 月にかけてインター ネット調査を毎月月末に、面接調査を2011 年7 月および12 月に実施した。 調査では、科学技術に対する関心や期待などの国民意識を把握するための質問を中心にインター ネット調査を実施していたが、2011 年4 月以降は、東日本大震災後に、国民の科学技術に対する意 識がどのように変化したかを探るための問いを加えて、インターネットおよび面接調査を実施した。 この報告書では、科学技術に対する国民の意識の変化について、インターネット調査の結果から月 単位の短期的に見た意識の変化を、面接調査では過去に内閣府が実施した世論調査等の結果と比 較することで、数年単位の中・長期的に見た意識の変化を報告している。
- 著者
- 科学技術政策研究所 科学技術政策研究所
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- NISTEP REPORT
- 巻号頁・発行日
- vol.118,
8 0 0 0 OA 科学技術指標2012
- 著者
- 科学技術政策研究所 科学技術基盤調査研究室
- 出版者
- 科学技術政策研究所 科学技術基盤調査研究室
- 巻号頁・発行日
- 2012-08-09 (Released:2012-08-09)
「科学技術指標」は、我が国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき、体系的に把握 するための基礎資料であり、科学技術活動を「研究開発費」、「研究開発人材」、「高等教育」、「研究開発のアウトプット」、「科学技術とイノベーション」の5つのカテゴリーに分類し、関連する多数の指標で我が国の状況を表している。今回の「科学技術指標2012」では、各国の研究開発費の負担部門から使用部門への資金の流れの図や日本の研究者のうちの博士号取得者の割合といった指標を追加し、充実を図った。 今回の「科学技術指標2012」では、昨年版と比較して様々な指標で変化が見られた。日本の研 究開発費総額は、2008、2009年度に引き続き、2010年度も減少している。日本の研究者数の伸びは近年、停滞しており、また、研究者の新規採用者数については、2010、2011年と連続して減少している。なお、大学院博士課程入学者数は、2002年をピークに減少傾向が続いている。 一方、日本の論文数(2009-2011年の平均)を見ると、「世界の論文の生産への関与度(整数カウ ント法)」では、日本は世界第5位であり、日本の被引用数の高いTop10%補正論文数(2009-2011年の平均)を見ると、「世界のインパクトの高い論文の生産への関与度(整数カウント法)」では、日本は世界第7位である。
5 0 0 0 OA 将来社会を支える科学技術の予測調査 第9回デルファイ調査
- 著者
- 科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター
- 出版者
- 科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター
- 巻号頁・発行日
- 2010-03 (Released:2012-03-14)
1 0 0 0 OA 科学技術政策研究所年報 2011年度活動報告
- 著者
- 科学技術政策研究所 科学技術政策研究所
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- 年報(Annual Report) (ISSN:09163670)
- 巻号頁・発行日
- vol.2011,
- 著者
- 科学技術政策研究所科学技術動向研究センター
- 出版者
- 文部科学省
- 雑誌
- NISTEP report
- 巻号頁・発行日
- no.101, 2007-03
1 0 0 0 OA 科学技術の将来社会への貢献に向けて-第9回予測調査総合レポート-
- 著者
- 科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター
- 出版者
- 科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター
- 巻号頁・発行日
- 2010-12 (Released:2012-03-14)
1 0 0 0 OA 民間企業の研究活動に関する調査報告 2011
- 著者
- 科学技術政策研究所 第2研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所 第2研究グループ
- 巻号頁・発行日
- 2012-10-25 (Released:2012-11-02)
今年度(2011年度)の調査では、資本金1億円以上で研究開発を行っている3,443社(回答企業1,263社)を対象とし、研究開発支出額や研究開発者数、研究開発活動の成果としての特許やノウハウの創出・管理の状況、主力製品・サービス分野でのイノベーションの実現と収益獲得の現状等のイノベーション・プロセスに係る全体像の把握の他、研究開発活動の国際展開やM&Aの影響、特別試験研究に係る税額控除制度の活用状況について調査した。 今年度調査の結果、昨年度に比べて、社内研究開発費は減少傾向にあり、外部支出研究開発費は増加傾向にあることが明らかになった。また、研究開発成果としての特許出願数も増加していることがわかった。主力製品・サービス分野で技術的な新規性を持つ新製品・サービスを生み出した企業は全体の4分の1強、新工程を生み出した企業は5分の1程度であった。 研究開発の国際展開について、海外に研究開発拠点を持つ企業の割合は昨年度と比べて若干増加している。M&Aについては、M&Aのタイプにかかわらず、他社によるM&Aは新規技術の研究開発の着手等の企業の研究開発活動に影響を与えることが示された。特別試験研究に係る税額控除制度を利用したことがある企業は、回答企業全体の3.4%であった。利用した企業の制度に対する満足度はおおむね高かったが、一方で制度の存在を知らない企業、知っていても利用制限事項に抵触していて利用できなかった企業等が数多くあることが明らかとなった。