著者

竹森 幸一 三上 聖治 仁平 將

出版者

社団法人 日本循環器管理研究協議会

雑誌

日本循環器病予防学会誌 (ISSN:13466267)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.157-162, 2001-10-25 (Released:2009-10-16)

参考文献数

17

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2000年に、全都道府県から抽出した195市区町村の主として老人保健事業で測定された40歳から69歳の女性9696名の血圧値を資料として、水銀血圧計については偶数の、自動血圧計については0から9の末尾の平等性を検討し、次の結果を得た。1) 水銀血圧計で測定された6560名の最高および最低血圧値は、奇数を除いた偶数の平等性はともに否定され (それぞれχ2=772、p<0.001、χ2=1855、p<0.001) 、末尾に0が多いことが示された。2) 自動血圧計で測定された2919名の最高および最低血圧値は、末尾0から9の平等性は否定された (それぞれχ2=53.4、p<0.001、χ2=72.9、p<0.001) 。最高、最低血圧値ともに末尾は奇数より偶数が多いことが示された (それぞれχ2=36.6、p<0.001、χ2=384、p<0.001) 。3) 1985年調査と2000年調査の測定値について、最高、最低血圧値の末尾0と0以外の偶数の割合を比較した結果、末尾0の割合が最高血圧が41.1%から33.7%、最低血圧が45.5%から41.4%と2000年調査の方が減少していた。血圧分類は140-159mmHg、90-99mmHgのように末尾0が境界になっていることから、測定値の末尾0の割合の違いが高血圧の有病率に影響を与えるものと考えた。

著者

齋藤 亮子 竹森 幸一 小山 睦美 小玉 有子 伊藤 久子

出版者

弘前医療福祉大学紀要編集委員会

雑誌

弘前医療福祉大学紀要 (ISSN:21850550)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.19-29, 2014-03-31

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本研究の目的は、任意に公費負担で子宮頸がん予防ワクチンを接種することが出来た高1 女子(調査時高2)を対象に、子宮頸がん等の知識の多寡と、ワクチン接種行動を決めた要因を明確にすることである。青森県中弘南黒地区の高2 女子1500人を対象に自記式留置法でアンケート調査を行った。知識に関する合計得点を、都市・農村別、行政区別、接種者・非接種者別に平均値の差の検定等を行った。回収数1180(回収率79.4%)の内、有効数1162(都市部1051、農村111)を解析対象とした。ワクチン接種に関する回答数1148 の内、接種者773(67.3%)、非接種者375(32.7%)であった。知識得点は、全体に非常に低かったが、その中でも都市が農村より、また接種者が非接種者より有意に高かった。接種の決定要因はワクチンが子宮頸がん予防に有効であるという知識に基づき自分で決定したというより、家族の勧めと接種が無料である、また副作用が少ないことであった。当地区の接種率は全国平均(65%)とほぼ同等であったが、社会教育や学校教育による知識の普及で、ワクチン接種率向上の可能性が示唆された。

著者

齋藤 亮子 竹森 幸一 小山 睦美 小玉 有子 伊藤 久子

出版者

弘前医療福祉大学紀要編集委員会

雑誌

弘前医療福祉大学紀要 (ISSN:21850550)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.19-29, 2014-03-31

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本研究の目的は、任意に公費負担で子宮頸がん予防ワクチンを接種することが出来た高1 女子(調査時高2)を対象に、子宮頸がん等の知識の多寡と、ワクチン接種行動を決めた要因を明確にすることである。青森県中弘南黒地区の高2 女子1500人を対象に自記式留置法でアンケート調査を行った。知識に関する合計得点を、都市・農村別、行政区別、接種者・非接種者別に平均値の差の検定等を行った。回収数1180(回収率79.4%)の内、有効数1162(都市部1051、農村111)を解析対象とした。ワクチン接種に関する回答数1148 の内、接種者773(67.3%)、非接種者375(32.7%)であった。知識得点は、全体に非常に低かったが、その中でも都市が農村より、また接種者が非接種者より有意に高かった。接種の決定要因はワクチンが子宮頸がん予防に有効であるという知識に基づき自分で決定したというより、家族の勧めと接種が無料である、また副作用が少ないことであった。当地区の接種率は全国平均(65%)とほぼ同等であったが、社会教育や学校教育による知識の普及で、ワクチン接種率向上の可能性が示唆された。

著者

浅田 豊 山本 春江 竹森 幸一 神 美保 石岡 幸子 三上 淨子 秋田 敦子 白戸 江美子 福嶋 真樹

雑誌

青森県立保健大学雑誌 = Journal of Aomori University of Health and Welfare (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.53-61, 2004-03

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The purpose of this study is to develop a new educational model : the TYA method 2002 for public health education, and to investigate the learning process of the participants in the salt restriction class held in S village in Aomori Prefecture. The subjects were 42 people in the class above mentioned. The model developed, the TYA method, means Try Angle : in other words, a trial to construct new theory, policy and strategy in health education. This method has the following two original features : 1) participants start and continue their learning based on a scenario, that is a story about one couple's daily life in which some problems of lifestyle are included. The learning process is self-directed. The learning comes from each participant's ideas and speech in group discussion, that is to say, from their rich knowlege and life experiences. 2) the learning is supported by a tutor who supports the learners' independent learning. Through this TYA method, the self-directed learning process of the participants was observed. The main results were that, in the learning process, 1) participants could learn through problem solving based on the scenario. 2) with the suppot of the tutor, participants could learn through independence and cooperation. 3) participants could learn because the contents of the scenario were closely connected to real life habits.

著者

竹森 幸一 山本 春江 浅田 豊

出版者

青森県立保健大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究の目的は、大学における新たな教育方法、すなわち学生がある事例をもとにしたシナリオに基づいて、自主的、自立的に学習し、学生間で相互に助け合いながら学習するという教育方法であるPBL (Problem Based Learning)の手法を、地域住民の生活習慣改善に応用した新しい教育モデルを開発することである。平成15,16年度は青森県N町、17年度は青森県T町で減塩を中心とした食生活改善教室を開催しながら、新教育モデルの開発を行った。教室参加住民は、開発したTYA方式の主特徴であるシナリオを基盤として、チューターによるサポートを受けて、減塩を中心とする生活習慣改善のための知識やスキルを習得することができた。各年度のグループワークの質的分析の結果、前半の学習では(1)自分の減塩行動・工夫点の振り返り、(2)自分の食生活の振り返り等の学習過程、後半では(1)確実かつ長期的に実行可能な目標の導出・再構築、(2)生活習慣全体に関わる健康行動の重要性の理解等の学習過程を経た。参加住民同士が、お互いの生活経験を学習資源とした自由な討議を行なうことが減塩に関する行動変容・実践につながったと捉えられる。N町教室終了後の追跡において、教室参加群は教室終了後の低下した食塩レベルを維持していたグループ(維持群)とリバウンドがみられた群(戻り群)に分けられた。維持群の喫煙、飲酒、運動などの健康習慣レベルが戻り群や検査群のレベルより高かった。このことから食習慣は他の生活習慣と関連しあっており、生活習慣改善を目指す健康教育は主目的とする生活習慣と共に他の生活習慣の改善も組み込んだプログラムが効果的であると考えた。