2 0 0 0 障害者の幸福度は健常者と差があるのか?
- 著者
- 荒尾 雅文 潮見 泰藏
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement
- 巻号頁・発行日
- vol.2013, 2014
【はじめに,目的】近年,日本を含む多くの国々で国民の幸福度への関心が高まっており,幸福度調査を定期的に行い,その結果を政策に反映させようという取り組みが行われている。一方,リハビリテーション(リハ)分野では医療費を抑制するような日常生活動作能力や入院期間などの指標が重視され,個人の生活の質や満足度といった主観的な指標は軽視される傾向にある。しかし障害を持つ者にこそ,主観的な指標が重要な意味を持つのではないだろうか。このことを踏まえ,本研究では障害者と健常者の幸福感について比較し,障害者の幸福度の現状を明らかにすることを目的とした。【方法】本研究は内閣府経済社会総合研究所(ESRI)の行った調査データを2次分析として使用した。調査は15歳以上の全国民を対象として行い,回収率は61.8%で6451名のサンプルが得られた。本研究では,このデータから40歳以上の者について障害の有無で2群に分類し,2群間での幸福度,5年後の幸福度を比較した。幸福度評価は0点を「とても不幸」,10点を「とても幸せ」とし,また将来の幸福度は今から5年後の幸せを「現在と同じ」を0点,「今より幸せ」+1~+5,「今より不幸せ」を-1~-5とした。また対象者の属性として,年齢,性別,健康感,世帯収入についても2群間を比較した。健康感は「健康である」を1,「健康ではない」を5とし,世帯収入については0円~1000万円/年収を7分類しそれぞれ1~7とした。統計はSPSS17.0を使用し,いずれも危険率5%未満(p<0.05)を有意とした。【倫理的配慮,説明と同意】本解析データは平成23年3月,ESRIが行った調査について,SSJデータアーカイブセンターに2次分析の申請を行い,受理されたものを使用した。【結果】サンプル数は障害あり86名,なし4621名であった。2群間の性別は障害あり(男性53名:女性33名),なし(男性2123名:女性2498名)と障害ありで男性が有意に多く,健康感は障害ありが3.7±1.2,なしが2.6±1.1と障害者の健康感が有意に低かった。また世帯収入では障害ありが3.2±2.1,なしが4.1±1.9で,障害あり群において有意に収入が少なかった。平均年齢は障害ありが63.7±12.5歳,なしが61.2±12.3歳と有意な差はみられなかった。幸福度(障害あり5.77,障害なし6.58),将来幸福度は(障害あり-0.7,障害なし0.09)は,いずれの値も障害者が有意差に低かった。【考察】先行研究では幸福度の決定要因として,所得,就業,健康が幸福度と正の相関を持つことが今では定型化された事実となっている。また性別についてもいずれの研究結果でも女性の方が男性より幸福であると報告されている。しかしこれらの先行研究の多くは,失業者や所得格差,あるいは女性の社会進出といった立場での研究であり,障害者の幸福度に着目したものはみられない。本研究では全国調査のデータを使用し,障害者と健常者の幸福度,将来の幸福度を比較した。その結果,障害ありに女性が有意に少ないにも関わらず,幸福度,将来の幸福度のいずれも障害者が低値を示した。この理由として,障害者では前述した幸福度の決定要因である所得や健康度が低下していることが挙げられる。すなわち,障害者が就労や健康面で大きなハンディーキャップを負っており,社会的弱者として幸福度が低下していることが伺われた。この結果は,改めて障害者に対する社会保障制度や医療・福祉の十分なサポートが必要なことを裏付けている。また幸福度のみならず,将来の幸福度も障害者において低下がみられた。将来の幸福度については,ポジティブな展望を持ち,将来への期待,目標,目的を持つことが重要であり,また将来の幸福度が現在の幸福度にも影響を与えるとされている(Durarayappah,2011)。このことは,正に我々理学療法士が,予後予測に基づいた将来の機能改善,活動度や社会参加の向上に関する目標を立てリハを実践するという従来のリハ過程と一致するものであろう。したがって,我々は障害者の幸福度を向上させるために,社会的弱者となっている障害者の代弁者となること,また現在および将来の幸福度を高めるために適切なリハ介入を行っていくことが重要である。また,今後リハの効果判定として幸福度の指標を導入していくことも重要な視点の一つであると考える。【理学療法学研究としての意義】本研究は健常者と障害者の幸福度の違いを明らかにし,リハ分野に幸福度の概念が応用可能か否かについて検討するための資料となると考えられる。【謝辞】本研究の実施にあたり,東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブから「生活の質に関する調査」(内閣府経済社会総合研究所)の個人票データの提供を受けました。
2 0 0 0 OA 障害者の幸福度は健常者と差があるのか?
- 著者
- 荒尾 雅文 潮見 泰藏
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.1386, 2014 (Released:2014-05-09)
【はじめに,目的】近年,日本を含む多くの国々で国民の幸福度への関心が高まっており,幸福度調査を定期的に行い,その結果を政策に反映させようという取り組みが行われている。一方,リハビリテーション(リハ)分野では医療費を抑制するような日常生活動作能力や入院期間などの指標が重視され,個人の生活の質や満足度といった主観的な指標は軽視される傾向にある。しかし障害を持つ者にこそ,主観的な指標が重要な意味を持つのではないだろうか。このことを踏まえ,本研究では障害者と健常者の幸福感について比較し,障害者の幸福度の現状を明らかにすることを目的とした。【方法】本研究は内閣府経済社会総合研究所(ESRI)の行った調査データを2次分析として使用した。調査は15歳以上の全国民を対象として行い,回収率は61.8%で6451名のサンプルが得られた。本研究では,このデータから40歳以上の者について障害の有無で2群に分類し,2群間での幸福度,5年後の幸福度を比較した。幸福度評価は0点を「とても不幸」,10点を「とても幸せ」とし,また将来の幸福度は今から5年後の幸せを「現在と同じ」を0点,「今より幸せ」+1~+5,「今より不幸せ」を-1~-5とした。また対象者の属性として,年齢,性別,健康感,世帯収入についても2群間を比較した。健康感は「健康である」を1,「健康ではない」を5とし,世帯収入については0円~1000万円/年収を7分類しそれぞれ1~7とした。統計はSPSS17.0を使用し,いずれも危険率5%未満(p<0.05)を有意とした。【倫理的配慮,説明と同意】本解析データは平成23年3月,ESRIが行った調査について,SSJデータアーカイブセンターに2次分析の申請を行い,受理されたものを使用した。【結果】サンプル数は障害あり86名,なし4621名であった。2群間の性別は障害あり(男性53名:女性33名),なし(男性2123名:女性2498名)と障害ありで男性が有意に多く,健康感は障害ありが3.7±1.2,なしが2.6±1.1と障害者の健康感が有意に低かった。また世帯収入では障害ありが3.2±2.1,なしが4.1±1.9で,障害あり群において有意に収入が少なかった。平均年齢は障害ありが63.7±12.5歳,なしが61.2±12.3歳と有意な差はみられなかった。幸福度(障害あり5.77,障害なし6.58),将来幸福度は(障害あり-0.7,障害なし0.09)は,いずれの値も障害者が有意差に低かった。【考察】先行研究では幸福度の決定要因として,所得,就業,健康が幸福度と正の相関を持つことが今では定型化された事実となっている。また性別についてもいずれの研究結果でも女性の方が男性より幸福であると報告されている。しかしこれらの先行研究の多くは,失業者や所得格差,あるいは女性の社会進出といった立場での研究であり,障害者の幸福度に着目したものはみられない。本研究では全国調査のデータを使用し,障害者と健常者の幸福度,将来の幸福度を比較した。その結果,障害ありに女性が有意に少ないにも関わらず,幸福度,将来の幸福度のいずれも障害者が低値を示した。この理由として,障害者では前述した幸福度の決定要因である所得や健康度が低下していることが挙げられる。すなわち,障害者が就労や健康面で大きなハンディーキャップを負っており,社会的弱者として幸福度が低下していることが伺われた。この結果は,改めて障害者に対する社会保障制度や医療・福祉の十分なサポートが必要なことを裏付けている。また幸福度のみならず,将来の幸福度も障害者において低下がみられた。将来の幸福度については,ポジティブな展望を持ち,将来への期待,目標,目的を持つことが重要であり,また将来の幸福度が現在の幸福度にも影響を与えるとされている(Durarayappah,2011)。このことは,正に我々理学療法士が,予後予測に基づいた将来の機能改善,活動度や社会参加の向上に関する目標を立てリハを実践するという従来のリハ過程と一致するものであろう。したがって,我々は障害者の幸福度を向上させるために,社会的弱者となっている障害者の代弁者となること,また現在および将来の幸福度を高めるために適切なリハ介入を行っていくことが重要である。また,今後リハの効果判定として幸福度の指標を導入していくことも重要な視点の一つであると考える。【理学療法学研究としての意義】本研究は健常者と障害者の幸福度の違いを明らかにし,リハ分野に幸福度の概念が応用可能か否かについて検討するための資料となると考えられる。【謝辞】本研究の実施にあたり,東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブから「生活の質に関する調査」(内閣府経済社会総合研究所)の個人票データの提供を受けました。
- 著者
- 石濱 裕規 井出 大 渡邊 要一 八木 朋代 松岡 恵 荒尾 雅文 小林 正法 高橋 修司 安藤 高夫
- 出版者
- JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
- 雑誌
- 日本理学療法学術大会
- 巻号頁・発行日
- vol.2009, pp.E2Se2076-E2Se2076, 2010
【目的】都内介護保険施設・病床を利用されている認知症を持った要介護高齢者の家族・病院職員を対象とし、介護状況・福祉用具利用状況を調査すること。特に、認知症が問題となる方における身体拘束・行動制限の要因を明らかにし、その改善のために必要な取り組みや福祉用具を検討すること。<BR><BR>【方法】東京都内の72介護保険施設(介護療養型病床(以下、介護療養)・老健・特養)を対象とし、認知症をもった要介護高齢者の介護状況に関する調査を、職員・家族・施設責任者に実施した(平成21年1月10日~平成21年3月10日)。対象者は、認知症高齢者の日常生活自立度(介護認定調査)の評価が自立・I以外の方とし、全対象者調査と無作為抽出方式を併用した。職員調査の内容は、介護認定調査票項目による対象者の心身状況の評価と福祉用具利用・介護状況調査からなるものであった。本報告は、厚生労働省平成20年度老人保健健康増進等補助事業として東京都療養型病院研究会が実施した調査に基づくのである。<BR><BR>【説明と同意】職員調査は、施設責任者に目的等を説明し、ご了解頂いた施設責任者には、調査協力承諾書に署名・提出頂いた。調査責任者からの指示を通じ、各調査担当者には調査にあたり利用者様への同意を協力依頼文書または口頭で得た。本調査は、個人情報保護法に準拠し実施した。回収は郵送方式とした。<BR><BR>【結果】1)回収状況および基本集計 回収数は、職員調査2733件(介護療養2015件、老健369件、特養349件)であった(自立、I、不明を除く2583名を分析対象とした)。主診断名は、脳血管疾患(39%)、認知症(32%)が2/3を占め、平均年齢83.5才、性別は女性74%、要介護度5が約半数(49%)となり、介護療養は要介護度5が最も多く、老健は要介護度3、特養は介護度4が最も多かった。<BR>2)行動制限につながる福祉用具利用の要因の分析 行動制限につながる福祉用具利用の有無と介護認定調査における心身状況、および利用者に感じる行動上の不安、転倒等の危険度との関連を検討した。「柵・介助バー等で四方を囲む」、「抑制帯(Y字型安全ベルト)」、「車いす用テーブル(食事時のみ使用以外)」をそれぞれ使用の有無で区分した2群に対して、年齢、要介護度、介護保険認定調査票の各項目(2.移動、3.複雑な動作、4.特別な介護、6.コミュニケーション等、7.問題行動、10.廃用の程度)、行動上の不安(5段階)、危険度(転倒・ベッドからの転落・車いすからのずり落ち)(各3段階)を説明変数として選定し、有意差があるかをMann-WhitneyのU検定を使い分析した。認定調査票の各項目は、認定調査員テキスト2006に示される順序尺度による得点化方法を用い、統計処理には、SPSS.Ver17.0を用いた。その結果、各3項目において、有意差(p< 0.05)がみられた説明変数を用い、変数減少法を用いたロジスティック回帰分析により、さらに変数選択を行った。その結果、「柵・介助バーで四方囲む」「抑制帯」「車いす用テーブル」の各物品利用の有無を説明するうえでの判別的中率の高い予測式が導かれた。すなわち、「柵・介助バーで四方囲む」物品利用の有無に関しては、起き上がり、立ち上がりといった移動関連項目と問題行動関連項目、そしてベッドからの転落が説明変数として選択された(8変数、判別的中率72.8%)。「抑制帯」利用の有無に関しては、じょくそう等の皮膚疾患、排尿、といった体動、移動の要因となりうる項目と目的もなく動き回る、転倒、車いすからのずり落ちの危険度が選択された(5変数、判別的中率92.0%)。「車いす用テーブル」利用の有無に関しては、暴言や暴行、ひどい物忘れと行動上の不安が説明変数として選択された(3変数、判別的中率98.1%)。すなわち、3種の物品利用の説明変数として、認知症の問題行動に関連する項目が共通に説明変数として選択され、危険度も「柵・介助バーで四方囲む」および「抑制帯」利用の有無の説明変数として選択された。<BR><BR>【考察】身体拘束・行動制限につながりうる物品利用を減らすには、転倒・転落・ずり落ち予防、認知症の行動障害面への対応を含めた身体拘束・行動制限のための取組みと生活環境整備が必要であることが示唆された。柵・サイドレールの利用が却って転落時の危険度を高めるという報告もあり(Catchen, 1983 等)、利用群/非利用群間での危険度の差の追跡的・継続的検討など今後の課題である。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】認知症の行動障害面への対応、転倒等の予防、アクシデント時の骨折等の危険度軽減のため、リハ職種の取組が求められている。また、本調査事業において、座位能力に適した車いすが用いられていないという福祉用具の不適合が抑制帯使用に影響しているという結果も出ており、福祉用具適合技術の向上も求められている。
1 0 0 0 OA 在宅脳卒中者における床から立ち上がり動作獲得が歩行能力に及ぼす影響
- 著者
- 荒尾 雅文 石濱 裕規
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.E3P3173, 2009 (Released:2009-04-25)
【目的】我々は、脳卒中者への訪問リハビリの効果検証を進めているが、その中で特に効果が得られる項目の一つとして床からの立ち上がりがある.また床からの立ち上がり能力向上により、バランス、筋力、歩行能力の改善といった二次的な効果が得られる場合もある.本研究では訪問リハビリが床からの立ち上がりへ及ぼす効果、また床からの立ち上がりの獲得が歩行能力にどう影響しているかを検討する.【方法】対象は当法人訪問看護ステーションに新規依頼のあった脳血管障害者56名(出血24名,梗塞32名)である.対象者は男性33名、女性23名、平均年齢は69.1±11.9歳であり、発症からの期間は978.3±1301.1日であった.方法はリハビリ担当者がリハビリ開始時、開始後6か月時の2回、床からの立ち上がり、歩行能力等を評価することで行った.評価法は、床からの立ち上がりは、不能・台を使い可能・台無しで可能の3段階(3点満点)で得点化し、歩行能力はFIMを使用した.【結果】訪問リハビリ開始時と6ヵ月後の床からの立ち上がりを比較すると、改善した者は56名中25名(44.6%)であった.またリハビリ開始時の床からの立ち上がりの平均得点は1.1±0.3点、開始後6ヵ月では1.7±0.8点と2群間で統計的有意差がみられ(p>0.01)床からの立ち上がり能力の得点は改善していた.次に歩行能力は床からの立ち上がり改善群(以下改善群)は4.4±1.6点から5.6±0.8点、改善無群は3.1±1.9点から3.8±2.0点と両群で改善が見られた(p>0.01)が、歩行利得は改善群1.2±1.1点、改善無群0.7±1.0点と改善群の方が大きかった(p>0.05).【考察】在宅では床からの立ち上がりが必要となるケースが多い.この原因は大きく3つある.まず一つ目は病院との生活環境の相違によるもの.2つ目は転倒後立ち上がれないため、3つ目は炬燵などを使い床に座って過ごしたいためである.しかし床からの立ち上がりの練習は不十分な場合が多く、発症からの期間が長くても練習するのは初めてという利用者もいる.今回の結果では訪問リハビリのアプローチにより、利用者の44.6%で床からの立ち上がりが改善していた.この成果は利用者のADL、QOLの向上につながり、また転倒後の介助を容易にするため、介助者の介護負担も軽減できると思われる.また床からの立ち上がりの能力が上がることにより歩行能力がより向上していることが示された.床からの立ち上がり動作は、筋力やバランス能力を向上させ歩行能力にも影響を与えた可能性がある.この研究から訪問リハビリで床からの立ち上がりにアプローチすること重要であることが確認できた.