- 著者
- 藤田 優一 藤原 千惠子
- 出版者
- 一般社団法人 日本小児看護学会
- 雑誌
- 日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
- 巻号頁・発行日
- vol.22, no.2, pp.54-60, 2013-07-20 (Released:2017-03-27)
- 参考文献数
- 15
看護師が判断する小児の催眠剤、鎮静剤、麻酔剤使用後の転倒・転落に注意が必要な時間の指標を明らかにすることを目的として調査を行った。小児看護経験が5年以上の看護師(平均8.3年)を対象に2回のデルファイ法を実施した。第1回調査では23施設の121名に、催眠剤、鎮静剤、麻酔剤を調査票に示して「薬剤投与後は経験的に何時間後まで転倒・転落の危険があると判断するか」を質問し、第2回調査では65名に第1回と同様の質問に対して「1時間」〜「24時間」の中から回答者が選択した。回答を短い時間から順に並べて積算した時に、回答数の80%以上となる時間を転倒・転落に注意が必要な時間の指標とし、トリクロホスナトリウムシロップは3時間、抱水クロラール坐剤3時間、ミダゾラム6時間、チアミラールナトリウム3時間、チオペンタールナトリウム4時間、全身麻酔手術の帰室後6時間であった。
- 著者
- 神崎 光子 藤原 千惠子
- 出版者
- 一般社団法人 日本女性心身医学会
- 雑誌
- 女性心身医学
- 巻号頁・発行日
- vol.20, no.2, pp.193-206, 2015
【目的】本研究は,初めて母親となる妊婦の抑うつ状態と育児自己効力感に家族機能が及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.【方法】初産婦502名を対象に妊娠中期,妊娠後期において,家族機能尺度(FFS),抑うつ尺度(SDS),育児自己効力感尺度(PSE)および属性(年齢,家族形態,収入満足度,夫のサポートへの満足度,産褥期の夫以外のサポートの有無,母体の産科的異常の有無,胎児異常の有無)からなる自記式質問紙を用いて横断的調査を行った.有効回答が得られた妊娠中期群151名,妊娠末期群159名,計310名を分析の対象とした.【結果】抑うつ状態が疑われる妊婦の割合は,妊娠中期で47.7%,妊娠後期で48.1%であった.パス解析の結果,育児自己効力感へは,「認知的抑うつ症状」から有意な負のパスが,また家族の「情緒的絆」,「外部との関係」からは有意な正のパスが見られた.また「認知的抑うつ症状」へは,家族の「情緒的絆」「役割と責任」「外部との関係」から有意な負のパスが見られ,「コミュニケーション」は,「情緒的絆」「役割と責任」「外部との関係」に有意な正のパスを出していた.このモデルの適合度は,CMIN/DF=.989,NFI=.989,CFI=1.000,AIC=76.876,RMSEA=.000であった.【考察】本研究の結果から,妊娠期において問題解決のための効果的な「コミュニケーション」を強化し,「役割と責任」を明確化することによって,「情緒的絆」と「外部との関係」は高まり,「認知的抑うつ症状」の軽減と育児自己効力感の促進につながることが明らかとなった.これらの結果は,妊娠早期から家族機能を高めることによって,家族がシステムとして初産婦の心理社会的変化に応じて対処することが可能となり,それによって初産婦の妊娠期の抑うつの予防や育児自己効力感の促進につながることを示唆するものと考えられた.