著者

清田 貴茂 高田 彰子 松本 陽 大塚 誠 糸谷 真保 足立 徹 大木 玲子 木許 賢一 小副川 敦 杉尾 賢二 西川 和男 西田 陽登 駄阿 勉 浅山 良樹

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.17-22, 2022 (Released:2022-02-14)

参考文献数

12

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眼症状を有する脈絡膜転移に放射線照射を行い,症状緩和の得られた3例を報告する.症例1は71歳女性.右乳がん術後7年目に多発転移を認め化学療法が行われていた.術後16年目に右眼痛と視力障害を伴う右脈絡膜転移が出現し,同部への緩和照射により,右眼痛の軽減と腫瘍の縮小を認めた.症例2は54歳男性.右眼痛および視野異常を自覚し,精査にて右下葉肺がんおよび右脈絡膜を含む全身多発転移と診断された.右脈絡膜転移巣への緩和照射により,眼痛の改善と腫瘍の縮小を認めた.症例3は71歳女性.右上葉肺がん術後1年5カ月で左眼痛が出現し,精査にて左脈絡膜転移の診断となった.同部に対して緩和照射を施行し,照射後は腫瘍の縮小と左眼痛の一時的な消失を認めた.脈絡膜転移に対する緩和的放射線治療は,眼症状の軽減に有効と思われた.

著者

足立 徹 阿部 真人

出版者

日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アジア経済 = Quarterly journal of Institute of Developing Economies Japan External Trade Organization (ISSN:00022942)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.2-46, 2018-03

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企業の発展・成長過程において,輸出による国外展開は地理的な売上範囲の自国内から国外への拡大と言える。一方,地理的な売上範囲の拡大という概念を考える際,輸出はあくまでその一部であり,企業が国外展開する以前の段階としては,所在郡内から州内他郡への展開,所在州内から他州への展開も含まれる。このことに関し,国外への展開に係る研究は多く存在するが,国内の地理的な売上範囲の拡大過程及びその中での売上額の増大とそれらの要因についての実証面からの研究はあまり見られない。本研究は,欧米諸国の経済制裁緩和により,ここ数年でビジネス環境が大幅に変動しているミャンマーの国内企業を対象に,ESCAP,OECD 及び UMFCCI が 2014 年に共同実施したアンケート調査を用いて実証的分析を行ったものである。そしてその結果,企業の生産性,企業規模,資金調達の多様性等が,輸出のみならず,企業の国内における売上範囲の拡大及び売上額の増大に対しても影響を与えることを明らかにし,これら諸要素を促進することが企業の国内レベルでの成長についても有効であることを示したものである。