12 0 0 0 OA 地域緩和ケアにおける「顔の見える関係」とは何か?
- 著者
- 森田 達也 野末 よし子 井村 千鶴
- 出版者
- 日本緩和医療学会
- 雑誌
- Palliative Care Research (ISSN:18805302)
- 巻号頁・発行日
- vol.7, no.1, pp.323-333, 2012 (Released:2012-04-26)
- 参考文献数
- 13
- 被引用文献数
- 16 8
「顔の見える関係」の概念と地域連携への影響を探索することを目的として, 多職種の医療福祉従事者207名を対象とした質問紙調査と, 5名を対象としたインタビュー調査を行った. 「顔の見える関係がある」の項目は, 「名前と顔, 考え方が分かる」「施設の理念や事情が分かる」「性格, つきあい方が分かる」「具体的に誰がどのような仕事をしているかだいたい分かる」と0.7以上の相関を示した. インタビュー調査では, 「顔の見える関係」とは【顔が分かる関係】【顔の向こう側が見える関係】【顔を通り超えて信頼できる関係】の3つを含んでいた. 顔の見える関係が地域連携に及ぼす影響として, 【連絡しやすくなる】【誰に言えば解決するかや役割が分かる】【相手に合わせて自分の対応を変えるようになる】【効率が良くなる】【親近感を覚える】【責任を感じる】が抽出された. 顔の見える関係の概念と影響についての予備的知見を得た.
3 0 0 0 OA 在宅緩和ケアを担う診療所として在宅特化型診療所とドクターネットは相互に排他的か?
- 著者
- 森田 達也 野末 よし子 宮下 光令 小野 宏志 藤島 百合子 白髭 豊 川越 正平
- 出版者
- 日本緩和医療学会
- 雑誌
- Palliative Care Research (ISSN:18805302)
- 巻号頁・発行日
- vol.7, no.1, pp.317-322, 2012 (Released:2012-04-13)
- 参考文献数
- 14
- 被引用文献数
- 1
本研究の目的は, 在宅特化型診療所とドクターネットの両方が存在する1都市におけるがん患者の自宅死亡率の推移を明らかにすることを通じて, 在宅特化型診療所とドクターネットの地域緩和ケアにおける役割についての洞察を得ることである. 緩和ケアの地域介入研究が行われた1地域でがん患者の自宅死亡率を2007年から2010年まで取得した. 自宅死亡率は, 2007年の7.0%から2010年には13.0%に増加した. 自宅死亡総数に占める在宅特化型診療所の患者の割合は49%から70%に増加したが, 在宅特化型診療所以外の診療所が診療したがん患者の自宅死亡数も63名から77名と減少しなかった. 在宅特化型診療所と一般の診療所のドクターネットは排他的に機能するものではなく, 両方のシステムが地域に存在することにより自宅で過ごすがん患者の緩和ケアの向上に寄与する可能性が示唆された.
1 0 0 0 OA 患者所持型情報共有ツール『わたしのカルテ』の評価: OPTIM-study
- 著者
- 森田 達也 古村 和恵 佐久間 由美 井村 千鶴 野末 よし子 木下 寛也 白髭 豊 山岸 暁美 鈴木 聡
- 出版者
- 日本緩和医療学会
- 雑誌
- Palliative Care Research (ISSN:18805302)
- 巻号頁・発行日
- vol.7, no.2, pp.382-388, 2012 (Released:2012-07-31)
- 参考文献数
- 22
本研究の目的は, 患者所持型情報共有ツール『わたしのカルテ』の利用状況を明らかにすることである. 配布数, 医師706名・看護師2,236名の質問紙調査, 医療福祉従事者40名に対するインタビュー調査, 事例を分析した. 年間平均1,131冊が配布され, 15%の医師, 16%の看護師が使用した. 医療者の体験としては, 現状として【一部では使われているが全体には広がらない】, 効果として【患者の自己コントロール感が上がる】【医療福祉従事者間の情報共有になる】, 普及しない理由として【患者にとって利益がない・負担が大きい】【関係する地域の職種すべてが使用する必要がある】ことが挙げられた. 11病院で運用が試みられたが, 3年間継続した運用ができたのは2病院のみであった. わが国の多くの地域において, 患者所持型情報共有ツールを短期間に地域全体に普及させることの実施可能性は低いことが示唆された.
1 0 0 0 OA 地域対象の緩和ケアプログラムによる医療福祉従事者の自覚する変化: OPTIM-study
- 著者
- 森田 達也 野末 よし子 花田 芙蓉子 宮下 光令 鈴木 聡 木下 寛也 白髭 豊 江口 研二
- 出版者
- 日本緩和医療学会
- 雑誌
- Palliative Care Research (ISSN:18805302)
- 巻号頁・発行日
- vol.7, no.1, pp.121-135, 2012 (Released:2012-02-22)
- 参考文献数
- 19
- 被引用文献数
- 5
本研究の目的は, 地域緩和ケアプログラムが行われた地域の医師・看護師の体験した変化を収集することである. OPTIMプロジェクト介入後の医師1,763名, 看護師3,156名に対する質問紙調査の回答706件, 2,236件を対象とした. 自由記述の内容分析を行い, それぞれ327, 737の意味単位を同定した. 好ましい変化として, 【チーム医療と連携が進んだ】 ([相談しやすくなった][名前と顔, 役割, 考え方が分かるようになった]など), 【在宅療養が普及した】 ([在宅移行がスムースになってきた]など), 【緩和ケアを意識するようになり知識や技術が増えた】が挙げられた. 意見が分かれた体験として, 【病院医師・看護師の在宅の視点】【活動の広がり】【患者・家族・市民の認識】が挙げられた. 地域緩和ケアプログラムによるおもな変化は, チーム医療と連携, 緩和ケアの意識と知識や技術の向上, 在宅療養の普及であると考えられた.