著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.160, 2020-03-01 (Released:2020-03-01)

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.9, pp.408-413, 2021-09-01 (Released:2021-09-01)

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昨今プレプリントへの関心が高まっており,その動向が注目されている。また様々なプレプリントサービスが開設され,そのビジネスモデルも多様である。本稿では文献データベースを用いてプレプリントの動向を分析する。またプレプリントサービスの運営母体別にそのビジネスモデルを調査する。分析の結果,プレプリント投稿数は年々増加しており,特に2016年以降,急激に増えていることが分かった。またプレプリントサービスの運営には相応のコストがかかり,持続的な運営基盤の確保が課題である。今後も増え続ける新規投稿を受け付け,安定したサービスを利用者に提供するために,より安定した運営基盤が求められる。

著者

野村 紀匡 林 和弘

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.67-72, 2019 (Released:2019-06-14)

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本研究では,欧州発のPlan S(プランS)が日本の学術情報流通に及ぼす潜在的な影響について,論文分析を用いた分析結果をもとに考察を行った。まず欧州と日本が共著する論文のうちのプランS対象論文割合とそのオープンアクセス率を算出し,プランSと日本の関係を概観した。また研究分野別・論文著者所属機関別の分析を実施することにより,分野や機関によりプランSの影響度が異なるかを検討した。その結果,プランSの日本への影響は,米国や中国が受ける影響に比べると限定的ではあるものの,相対的に影響が大きい研究分野・機関があることが判明した。特に東京大,京都大,理化学研究所には,プランS対象論文の責任著者が比較的多く所属しており,今後欧州の研究者と共同研究をする際には,cOAlition S参加機関からの助成有無の確認,成果論文発表先ジャーナルの選定等において,プランSを念頭に置いた注意が求められる。

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.160, 2020

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.9, pp.327, 2022-09-01 (Released:2022-09-01)

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今月号の特集は,「ウェルビーイングとインフォプロ」と題してお届けします。新型コロナ感染症の拡大により,テレワークにシフトする等,働き方が大きく変わった方も多いのではないでしょうか。テレワークには,通勤時間が減る,オフィスよりも仕事に集中しやすい等の利点があります。一方で,同僚とのコミュニケーション不足や働き過ぎ等の欠点もあり,テレワーク中にメンタルの不調を感じた方もいるでしょう。また,コロナ禍でライフワークバランスや,自分にとっての幸せについて見つめ直す機会を持たれた方もいるかもしれません。社会が大きく変化する昨今,“ウェルビーイング”という言葉を目にする機会が増えてきました。本特集では,このウェルビーイングについて,様々な観点から紹介します。まず前野隆司氏(慶應義塾大学)に,ウェルビーイングとは何かについて,「幸せ」の研究者の立場から概説いただきました。渡邊淳司氏(NTTコミュニケーション科学基礎研究所)らには,“アジャイル”というソフトウェア開発の方法論を用いて,ウェルビーイングを支援する技術について述べていただきました。齋藤敦子氏(コクヨ株式会社)には,職場環境をデザインするという観点から,ウェルビーイング・オフィス,望ましいワークプレイスの設計について事例を交えて解説いただきました。小林由佳氏(法政大学)には,メンタルヘルスの悪化を防ぎ,ウェルビーイングである状態にするためのワークエンゲージメントの高め方や,セルフケアについて論じていただきました。駒田陽子氏(東京工業大学)には,ウェルビーイングのために重要なスリープマネジメントについて,睡眠負債や生体リズム,社会的ジェットラグ等のトピックを交えながら,良い睡眠を確保するためのポイントについて説明いただきました。本特集で,ウェルビーイングについての理解が深まり,読者の皆様がご自分にとってのウェルビーイングについて考える契機となれば幸いです。(会誌編集担当委員:野村紀匡(主査),青野正太,池田貴儀)

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.121, 2022-04-01 (Released:2022-04-01)

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2020年,新型コロナウイルスの感染が拡がり始めた頃,メディアやソーシャルネットワークで様々な情報が飛び交い,デマや間違った情報が大規模に拡散する「インフォデミック」という状況が起こりました。また過去には,ヘルスケア情報キュレーションメディアが不正確な医療情報記事を大量に公開していたことが発覚し,ついにはサービスを終了する事案もありました。インターネットは様々な医療情報にあふれており,各自がリテラシーを向上させ,適切な意思決定をする必要があります。本特集は「ヘルスリテラシーと医療情報」と題し,関連トピックについて幅広く取り上げています。まず,中山和弘氏に,ヘルスリテラシーと日本での状況,情報評価と意思決定のスキルについて解説いただきつつ,意思決定ガイドについて案内いただきました。続いて佐藤正惠氏に,メディアリテラシーのあり方について,医療・健康に関する報道についての質向上を目指すメディアドクター研究会の活動紹介を交えながら解説いただきました。さらに,医療・医薬品情報を調べる際の情報源についての記事が続きます。黒沢俊典氏には,国内医学論文を網羅するデータベース,医中誌Webを提供する立場から,その概要や沿革,最近の機能拡張等について詳説いただきました。山口直比古氏には,英語医学論文を検索する際に用いるデータベース,PubMedについて,近年の機能拡張やコンテンツ拡張について説明いただき,また市民へ医療情報を提供するMedlinePlusを紹介いただきました。小河邦雄氏には,ヘルスリテラシーの観点から医薬品調査に使用する情報資源の特徴について,医療情報を専門としないインフォプロ向けに解説いただきました。本特集が,インフォプロの皆様のヘルスリテラシー,メディアリテラシー向上に寄与し,医療・医薬品情報を利活用する際の参考になれば幸いです。(会誌編集担当委員:野村紀匡(主査),海老澤直美,炭山宜也,水野澄子)

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.111, 2020

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<p>今月号の特集は,「科学のなかの女性たち」と題してお届けします。</p><p>1975年,国連は毎年3月8日を国際女性デー(International Women's Day)と定め,様々な分野におけるジェンダー平等と女性のエンパワーメントを促進する日と位置づけました。今年も世界各国で,国際女性デーを記念する様々なイベントが開催されます。</p><p>ここで日本の女性研究者が置かれている現状を統計から見てみましょう。2019年科学技術研究調査結果によれば,日本における女性研究者数は15万5000人で過去最多,研究者全体に占める割合も16.6%と過去最高を示しました¹⁾。一方,OECDの集計によれば,女性研究者率が46.4%に達するアイスランドや,43.7%のポルトガルのような国々,さらにドイツ(27.9%)や韓国(20.1%)と比べても日本の女性研究者率は低い水準に留まっています²⁾。</p><p>本特集は,このような状況にある日本の女性研究者を支援する施策や活動について紹介しつつ,今後の活躍を応援することを企図しています。はじめに宮浦千里氏(東京農工大学)に,主に自然科学分野における女性研究者支援施策についてご説明いただきました。窪川かおる氏(帝京大学)には,海洋分野で活躍する女性とそのネットワークについてご紹介いただきました。蓑田裕美氏(株式会社資生堂)には「資生堂 女性研究者サイエンスグラント」についてご詳説いただき,また同社における男女共同参画を支える取り組みについてご共有いただきました。北村紗衣氏(武蔵大学)にはWikipediaにおけるジェンダー平等について,課題も含めてご解説いただきました。森未知氏・星野咲希氏(国立女性教育会館)には,女性研究者支援をテーマに据えた「図書紙面展示」を企画いただきました。</p><p>本特集が,女性研究者の置かれる状況やこれからの女性研究者支援について,さらには女性活躍・登用促進について考える契機となれば幸いです。</p><p>(会誌編集担当委員:野村紀匡(主査),寺島久美子,當舎夕希子,光森奈美子)</p><p>参考文献</p><p>1)"図2-2 女性研究者数(実数)及び女性の割合の推移".2019年科学技術研究調査(要約).総務省統計局,2019,p.4.https://www.stat.go.jp/data/kagaku/kekka/youyaku/pdf/2019youyak.pdf, (参照2020-01-27).</p><p>2)"Women researchers as a percentage of total researchers (headcount)". Main Science and Technology Indicators (Dataset), OECD.Stat. https://stats.oecd.org/Index.aspx?DataSetCode=MSTI_PUB#, (accessed 2020-01-27).</p>

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.199, 2021-05-01 (Released:2021-05-01)

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2021年5月号は「研究者情報基盤とその利活用」と題してお届けします。研究者情報基盤の重要な要素として研究者識別子があります。2009年3月にサイエンス誌は“Are You Ready to Become a Number?”という記事を公開しました1)。ここでいう“a Number”は各研究者に付与される識別子のことを指します。同記事は,全研究者が識別子を持てば文献データベースにおける著者名名寄せの手間が大幅に削減される等,様々なメリットがあると述べました。一方で同記事は,「Thomson Reuters社(現Clarivate社)が提供するResearcherIDをはじめ,研究者識別子に関するイニシアチブが複数存在するが,これらを統一すべきか,するとしたら誰がすべきか」という課題があることも指摘しました。2010年,この課題を解決する中立的なサービスの提供を目指して,ORCID, Inc.が発足しました。それから10年が経った2021年,研究者がORCIDで識別子(ORCID iD)を取得し,論文投稿時にORCID iDを入力することは当たり前のこととなりました。ORCIDは職歴や研究業績を登録・公開するサービスを提供すると同時に研究者情報基盤として,researchmap等の研究者総覧データベースや,各研究機関の学術情報システムと連携しています。各研究機関の学術情報システムは研究者の氏名等の基本情報や職歴,研究業績はもとより,産業財産権や競争的資金獲得実績等,様々な情報を必要とします。蓄積する情報の一部は,各機関の研究者総覧として公開され,外部から研究者を探す際に使用されます。また研究者情報は部局別業績分析等の内部分析や,外部向け報告書作成の際にも参照されます。さて,各研究者は各サービスや所属機関システム上の職歴や研究業績情報を最新の状態に保つ必要があります。ORCIDやresearchmapに入力する項目と所属機関システムに入力する項目は,重複するものも多くあります。研究者の研究時間割合が年々減少傾向にあることが報告される昨今2),所属機関としては研究者から重複登録の労力を省くためにも,研究者情報基盤と自機関システムとの連携は欠かせません。本特集では,この研究者情報基盤とその利活用について,様々な立場からご執筆頂きました。田辺浩介氏,谷藤幹子氏には,物質・材料研究機構のSAMURAIの事例をもとに,研究者プロフィールサービスの方向性やその構築・運用に求められる研究機関の取り組みについてご解説頂きました。さらに研究活動を可視化するためにどのような制度・システム設計をすべきかについてご提言頂きました。宮入暢子氏,森雅生氏には研究者情報基盤としてのORCIDの特徴とその提供サービスについて,利用者側である機関メンバーや各国コンソーシアムが運営に積極的に関与する実践コミュニティとしての取り組みを,各国事例も含めてご紹介頂きました。粕谷直氏には日本の研究者総覧データベースかつ研究業績管理サービスとして10年以上運用されているresearchmapについて,その概要と沿革,さらには今後の展望についてご詳説頂きました。古村隆明氏,渥美紀寿氏には京都大学におけるresearchmapとORCID及び学内情報システムとの連携事例についてご解説頂きました。各システムを連携し,研究者の入力負担軽減に最大限配慮されていることがよく分かります。村田龍太郎氏,海老澤直美氏には,日本原子力研究開発機構の研究開発成果・閲覧システムJOPSSにおける情報管理・発信について,周辺システムとの連携事例のご紹介に加え,典拠コントロールのワークフローについてもご説明頂きました。国,研究機関,機関内部局の各レベルでの業績管理・分析,研究内容発信に加えて,研究者レベルでの研究活動把握の重要性は今後ますます高まることが予想されます。一方で研究活動の種類も,原著論文や書籍,学会発表に加えて,プレプリントや研究データ公開等へ広がりを見せています。多様な研究活動内容を効率よく把握するためにも,研究者情報基盤のより一層の利活用が求められています。本特集が,研究者情報基盤と周辺サービス及びシステムについての理解を深め,今後の更なる利活用検討の際の参考となれば幸いです。(会誌編集担当委員:野村紀匡(主査),池田貴義,今満亨崇,炭山宜也,南雲修司,水野澄子)1) Enserink, M. Are You Ready to Become a Number?. Science. 2009, vol.323, no.5922, p.1662-1664. https://doi.org/10.1126/science.323.5922.1662, (accessed 2021-04-10)2) 文部科学省.概要「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査」について.2019.https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/31/06/__icsFiles/afieldfile/2019/06/26/1418365_01_3_1.pdf, (参照2021-04-10)

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.10, pp.485, 2020-10-01 (Released:2020-10-01)

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今月号の特集は,「カスタマーハラスメントと情報」と題してお届けします。昨今,カスタマーハラスメントが社会問題化しつつあり,対応が急務となっています。2018年3月に厚生労働省が発表した「職場のパワーハラスメント防止対策についての検討会」報告書は,顧客や取引先からの著しい迷惑行為について「カスタマーハラスメント」という用語を紹介しました。同報告書はパワーハラスメントとカスタマーハラスメントとでは対応策が異なるとしながらも,労働者の安全への配慮という観点からは類似性があり,事業主のみならず社会全体でカスタマーハラスメントに対応する機運の醸成が必要である,との意見を示しています。図書館など情報に関わる業界においても,利用者と接する場面でカスタマーハラスメントにあたる事案が起こり,無視できない問題となっています。本特集では,カスタマーハラスメントが発生する背景やその事例と対策を「情報」という切り口から紹介します。はじめに池内裕美氏(関西大学)に,カスタマーハラスメントとそれをめぐる諸問題について,心理学の知見や関連分野の先行研究を踏まえて概説いただきました。田代光輝氏(慶應義塾大学)には,インターネットの普及とカスタマーハラスメントとの関連という観点から,これまで発生した問題の構造を分析いただくとともに,悪意ある攻撃への対応方法を,事例を交えて説明いただきました。梅谷智弘氏(甲南大学)には,情報技術をいかしたカスタマーハラスメント対策の一例として,大学図書館における遠隔対応ロボットの事例を,その開発や運用実験の経緯も含めて紹介いただきました。加藤俊徳氏(株式会社脳の学校)には,脳科学の観点からカスタマーハラスメントを起こしやすいカスタマーの脳とその仕組みを解説いただきました。本特集が,カスタマーハラスメントについての理解を深め,その現状や今後の対応について考える契機となれば幸いです。(会誌編集担当委員:野村紀匡(主査),青野正太,大橋拓真,寺島久美子,南雲修司)

著者

野村 紀匡

出版者

Information Science and Technology Association, Japan

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.111, 2020-03-01 (Released:2020-03-01)

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今月号の特集は,「科学のなかの女性たち」と題してお届けします。1975年,国連は毎年3月8日を国際女性デー(International Women’s Day)と定め,様々な分野におけるジェンダー平等と女性のエンパワーメントを促進する日と位置づけました。今年も世界各国で,国際女性デーを記念する様々なイベントが開催されます。ここで日本の女性研究者が置かれている現状を統計から見てみましょう。2019年科学技術研究調査結果によれば,日本における女性研究者数は15万5000人で過去最多,研究者全体に占める割合も16.6%と過去最高を示しました1)。一方,OECDの集計によれば,女性研究者率が46.4%に達するアイスランドや,43.7%のポルトガルのような国々,さらにドイツ(27.9%)や韓国(20.1%)と比べても日本の女性研究者率は低い水準に留まっています2)。本特集は,このような状況にある日本の女性研究者を支援する施策や活動について紹介しつつ,今後の活躍を応援することを企図しています。はじめに宮浦千里氏(東京農工大学)に,主に自然科学分野における女性研究者支援施策についてご説明いただきました。窪川かおる氏(帝京大学)には,海洋分野で活躍する女性とそのネットワークについてご紹介いただきました。蓑田裕美氏(株式会社資生堂)には「資生堂 女性研究者サイエンスグラント」についてご詳説いただき,また同社における男女共同参画を支える取り組みについてご共有いただきました。北村紗衣氏(武蔵大学)にはWikipediaにおけるジェンダー平等について,課題も含めてご解説いただきました。森未知氏・星野咲希氏(国立女性教育会館)には,女性研究者支援をテーマに据えた「図書紙面展示」を企画いただきました。本特集が,女性研究者の置かれる状況やこれからの女性研究者支援について,さらには女性活躍・登用促進について考える契機となれば幸いです。(会誌編集担当委員:野村紀匡(主査),寺島久美子,當舎夕希子,光森奈美子)参考文献1)“図2-2 女性研究者数(実数)及び女性の割合の推移”.2019年科学技術研究調査(要約).総務省統計局,2019,p.4.https://www.stat.go.jp/data/kagaku/kekka/youyaku/pdf/2019youyak.pdf, (参照2020-01-27).2)“Women researchers as a percentage of total researchers (headcount)”. Main Science and Technology Indicators (Dataset), OECD.Stat. https://stats.oecd.org/Index.aspx?DataSetCode=MSTI_PUB#, (accessed 2020-01-27).

著者

野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.568-572, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)

著者

棚橋 佳子 辻 幸子 野村 紀匡

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.535-541, 2019-11-01 (Released:2019-11-01)

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日本の学協会ジャーナル出版について,現状分析を行った結果を紹介する。ジャーナルインパクトファクターを取得している日本のジャーナル数は,中国・韓国より多い。トップジャーナルに限ると中国がより多く,また韓国も近年存在感を増している。日本のトップジャーナル出版では比較的小規模の学協会が健闘している。またそのトップジャーナルの大半を,大手出版社が出版している。日本のジャーナルの課題は世界に向けての発信力であり,編集面・技術面で改善が必要なジャーナルもある。学協会の会員数減少,商業誌との競争等厳しい環境において注目度を上げているジャーナルも存在し,その国際的なプレゼンス向上への取組は参考になる。