著者
鈴木 正紀
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.146-153, 2011-04-01
被引用文献数
1

大学図書館員の持続的成長に必要な要件について検討を行った。以下の3点に言及した。(1)どういった知識や技能が必要か,(2)それらをどういった方法で学んでいくか,(3)成長を可能とするための基本的態度。(1)については,LIPERの大学図書館班による知見とその構造的把握に資するCILIPによるBody of Professional Knowledgeおよび国立大学図書館協会人材委員会による「コンピテンシー・モデル」をとりあげた。(2)については,(i)外部の情報を積極的に取り込むこと,(ii)仕事に関連した資格取得,(iii)大学院での研究,(iv)そして身近なところでできる日常的努力の方法等について触れた。(3)については,仕事に対するビジョンを持つことと,人とのゆるいつながりを維持することの重要性を指摘した。
著者
鈴木 正紀
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.52, no.7, pp.364-369, 2002-07-01

IFLA「図書館/情報教育プログラムのためのガイドライン2000」を翻訳し,1976年に出された「図書館学校の基準」との若干の比較を行った。両者は四半世紀のあいだを経ており,その間の図書館をめぐる技術的環境変化,高等教育機関のおかれた社会的環境の変化によって,教育内容は大きく変化していることが見て取れる。
著者
鈴木 正紀
出版者
文教大学
巻号頁・発行日
(Released:2018-06-04)

日本図書館協会図書館情報学教育部会2018年度研究集会における発表資料日時:2018/06/3 会場:日本図書館協会会館研修室
著者
鈴木 正紀
出版者
文教大学

日本図書館協会図書館情報学教育部会2018年度研究集会における発表資料日時:2018/06/3 会場:日本図書館協会会館研修室
著者
鈴木 正紀 若生 政江 菊池 美紀 湊 伸子 近藤 秀二 肥土 広康 柴原 秀美
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.97, pp.49-55, 2013-03

埼玉県内の大学・短期大学等の図書館を会員とする地域コンソーシアムである,「埼玉県大学・短期大学図書館協議会(略称 SALA)」の活動を紹介する。1988年に発足し,現在は県内47機関をメンバーとして活動している。相互協力の活発化を目指して創立されたが,現在は,研修会の開催,会報の発行,ウェブサイトの運用,共同リポジトリの構築,共同購入事業の実施,「図書館と県民のつどい埼玉」への参加など,多彩な活動を展開している。本稿では,それらの概略を紹介するとともに,その原動力となっていることがらについて考察を行っている。 / Saitama Academic Library Association(SALA)is a regional consortia for Saitama prefecture. The members consist of academic libraries from universities and junior colleges and so on. SALA wasestablished in 1988, and now consists of 47 institutions. It was founded with the aim of boosting inter-library cooperation, but current activities also include offering workshops, publishing a newsletter, operating the website, building a shared repository, initiating consortial purchasing, and participating in a?Saitama Prefectural Library Fair(Toshokan to Kenmin no Tsudoi)?. This paper provides an overview of the various activities undertaken and the authors consider what is the driving force that makes the organization so active.
著者
原田 康也 鈴木 正紀
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. TL, 思考と言語 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.63, pp.21-25, 2010-05-21
被引用文献数
1

日本が国際情報社会になるにつれて、「英語が使える日本人の育成」が緊急の課題と認識されているようになってきた。文部省・文科省の定める学習指導要領では1990年代以降は外国語科目(英語)の授業において「コミュニケーション」を重視することとなっており、2006年度以降の大学センター試験で英語リスニング試験が導入されるなど、日本人英語学習者の英語口頭運用能力に一定の変化・改善が見られてもおかしくない状況にある。一方、こうしたカリキュラム上の改変にもかかわらず、中学・高校における英語学習・英語指導の中核が大学入試に向けての訳読式学習にあり、口頭英語の運用能力の向上は見られないという感想も根強い。大学で英語を担当する教員からは、英語に限らず大学生の一般的な学力低下を嘆く声が年毎に強まっているが、高校卒業時・大学入学時の英語運用能力の経年的変化に関する信頼できる資料はあまり公開されていない。著者たちは2006年度から2008年度までの科研費基盤研究(B)『学習者プロファイリングに基づく日本人英語学習者音声コーパスの構築と分析』と2009年度から2013年度までの科研費基盤研究(B)『属性付与英語学習者発話コーパスの拡充と分析:大学新入生英語発話能力の経年変化調査』の交付を受け、大学新入生を対象とする英語授業の中で共創的な学習活動における学生の英語での発言・応答・相互作用をできる限りそのまま、可能な範囲でデジタル化して記録しようという試みを継続している。その一環として、大学入学時点での新入生の英語力、特にオーラルコミュニケーションに直接関係のある口頭英語運用能力ついても継続的にデータ収集を行っている。今回の発表では、2006年から2009年まで毎年4月に行っているVersant Enghsh Testのスコアについて報告する。