著者
鈴木 宏子
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
no.114, pp.2058-1-2058-9, 2020-03-31

一橋大学附属図書館及び社会科学古典資料センターで実施してきた人材育成の事例として平成28~30年(2016-2018)に実施した資料保存概算事業を紹介するとともに,この事業中に経験した国際シンポジウム等における海外の事例を元に,古典資料の保存とデジタル化も含めた公開における人材育成の今後の展望を述べる。
著者
山田 周治 忽那 一代
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.27-35, 1998-08

京都大学附属図書館では、平成8年度から世界へ向けて情報発信を目指した電子図書館システム(京都大学エンサイクロペディア)を計画し、平成10年3月より正式公開した。このシステムの主要な機能の1つである新しいデータベースとして、附属図書館の所蔵する貴重資料の画像テータを含んだマルチメディアデータベースがある。このデータベースの作成を電子図書館の公開に先行して平成8年度科学研究費で実施した経緯を報告する。併せて画像データ作成テスト結果の概要を報告する。
著者
渡邉 朋子 船山 桂子 大和田 康代 Watanabe Tomoko Funayama Keiko Owada Yasuyo ワタナベ トモコ フナヤマ ケイコ オオワダ ヤスヨ
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
no.94, pp.18-27, 2012-03

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震において,筑波大学附属図書館は震度6 弱の地震に見舞われた。開館中の地震にも関わらず人的被害は幸いにしてゼロであったが,図書の大量落下を筆頭に施設設備・所蔵資料は多大な被害を受けた。そのような状況下で,当館は部分的開館と復旧作業を並行して行うことになった。本稿では,当館の職員およびボランティアによる復旧の過程について報告する。
著者
篠塚 富士男
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.80, pp.43-53, 2007-08

図書館では館種を問わずいろいろな展示会が行われているが,大学図書館における展示会に関する現状分析や事例報告はあまり多くはない。そこで本稿では,我が国の大学図書館における展示会活動の現状について考察し,ついで筑波大学附属図書館の平成18年度企画展の特徴と今後の課題について報告する。
著者
篠塚 富士男
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.80, pp.43-53, 2007-08

図書館では館種を問わずいろいろな展示会が行われているが,大学図書館における展示会に関する現状分析や事例報告はあまり多くはない。そこで本稿では,我が国の大学図書館における展示会活動の現状について考察し,ついで筑波大学附属図書館の平成18年度企画展の特徴と今後の課題について報告する。
著者
萬谷 衣加
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.68, pp.14-25, 2003-08

Yahoo! Japanカテゴリを一種の分類大系と捉え、Yahoo! Japanカテゴリに日本十進分類法9版(NDC9)分類を付与することを試みた。これによりNDC9分類を介して、ウェブサイトと図書資料を同時に検索・提示する環境ができる。政治・政治学分野と工学分野のYahoo! Japanカテゴリに対しNDC9相関索引を利用して、政治・政治学分野では約60%、工学分野では約75%のカテゴリに曖昧性のないNDC9分類を付与できた。カテゴリの下のウェブサイトに付与したNDC9分類と比較し、方法の有効性を示した。
著者
小林 泰名 栗田 とも子 河野 由香里
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.108, pp.1714-1-1714-9, 2018-03

障害学生支援は大学全体として取り組むべき課題であり,その中に「大学図書館の障害者へのサービス」が位置付けられる。北海道大学附属図書館では2012年3月から,障害学生支援担当部署と連携して「プリント・ディスアビリティのある利用者のための資料電子化サービス」等の障害学生へのサービスに取り組んでいる。2017年9月までの5年半の取り組みについて報告する。
著者
高橋 晶子
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.66, pp.22-32, 2002-12

早稲田大学中央図書館では1968年から海外ILLを開始し,受付・依頼共に活発に行ってきた。特にOCLC-WorldCatへの日本語図書データ登録,北米のARL-Japan Project-Waseda参加館とのILL,ロシア国立図書館や韓国の高麗大学校とのILL等はユニークな特色といえる。2000年度の海外への貸出に関しては大学図書館全体の84%を占め積極的に日本資料の公開に努めている。海外ILL業務の受付及び依頼の現状と課題について全般的に報告する。
著者
古謝 久美子
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.92, pp.57-63, 2011-08

ハワイ大学では,2008年に沖縄研究機関として"Center for Okinawan Studies"が設置され,教員とライブラリアンとの協力のもと,沖縄資料のコレクション形成等が行われている。本稿では,マノア校内の2つの図書館,ライブラリアンへのインタビューによる北米のASSやNCCにおける活動について紹介する他,海外機関における沖縄研究の動向,教員とライブラリアン連携の内容や方針について知ることで,今後の沖縄研究を行う琉球大学の図書館として行うべき事業や海外機関との協力についてまとめた。The University of Hawaii established the Center for Okinawan Studies in 2008. Through the cooperation of its faculty and librarians, the center is developing a research collection of Okinawan materials. This paper reports on two libraries on the Manoa campus and interviews with two librarians to learn about their activities with the Association for Asian Studies (AAS) and the North American Coordinating Council on Japanese Library Resources (NCC), the direction of Okinawan studies overseas, and issues relating to faculty-librarian collaboration. As a result, the author has compiled information on the types of operations that University of the Ryukyus Library should undertake to support Okinawan studies and how best to collaborate with overseas institutions.
著者
小陳 左和子
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.94, pp.1-11, 2012

<p>2011年3月11日に発生した東日本大震災により,東北大学附属図書館において地震当日に職員や利用者がとった行動,施設や書架,蔵書等に受けた被害,その後のボランティアとの協働による復旧作業や図書館サービス再開の経過及び今後の復興に向けた取り組みについて,10か月が経過した時点での状況を報告する。</p>
著者
植田 英範 渡辺 美好
出版者
大学図書館研究編集委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.69, pp.15-26, 2003-12

国士舘大学附属図書館は、「kiss」というマルチメディア対応フルテキストサーチ型データベースシステムを独自に構築し、平成14年秋稼動させた。それは、利用者と管理者双方の作業負担を軽減する操作性と全文検索の高速性が両立する極めて柔軟性に富んだシステムとなっている。その特徴は、原情報からのテキスト自動抽出によって半自動的に作成するサーチエンジンの検索対象であるメタデータを、システム内で関連付ける原情報と共に蓄積するという独特の技法にある。「kiss」によって、システム相互間横断検索という方法での知識共有や、これまでのネットワーク情報源からは得にくい電子文書や教育教材という身近な一次情報の流通などが促進され、より強力で直接的な情報研究支援サービスが可能になる。