- 著者
- 長野 康之
- 出版者
- 一般社団法人 日本生態学会
- 雑誌
- 保全生態学研究 (ISSN:13424327)
- 巻号頁・発行日
- pp.2031, (Released:2022-04-15)
- 参考文献数
- 99
環境省「ライチョウ保護増殖事業実施計画」の一環として実施されている中央アルプスへのライチョウ移植事業について、北米での先行事例をもとに作成されたライチョウ移植プロトコルと、 IUCN(国際自然保護連合)が発行する生物の移植のためのガイドラインに基づいて比較検討した。その結果、中央アルプスへの移植事業は北米のプロトコルや IUCNガイドラインが推奨する内容と重要な点において合致していなかった。移植先である生息地の事前評価が重要とされている中、捕食が原因で絶滅したとされる移植先の中央アルプス木曽駒ヶ岳において、事前に捕食者の現状を把握するなどの生息地評価は行われず、結果として導入後 1ヶ月のヒナの死亡率は 100%であった。また、ライチョウが属するキジ目鳥類では死亡率が高いためにヒナの移植は推奨されないが、 2019年には卵が、 2020年にはヒナが主として移植されていた。さらにできるだけ多くの個体(成鳥ペア)を移植するのが望ましいとされているが、 2019年に 6卵(移植失敗)、2020年には 8卵(移植失敗)のほか成鳥メス 3羽とヒナ 16羽の計 19羽の放鳥にとどまった。このほかライチョウの生息域内保全に関する調査や事業に関しても、日本全体のライチョウの個体数推定が不確かであること、生息域全体の生息環境の把握が不十分であること等の課題が見られ、合理的な保全策を計画するための調査になっていなかった。今後のライチョウ保全のために有効だと思われる方策について、北米のプロトコルや IUCNガイドラインが推奨する内容に沿って提言した。