著者

早矢仕 有子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2036, (Released:2022-04-15)

参考文献数

31

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絶滅危惧種シマフクロウ Ketupa blakistoniに対する国の保護増殖事業は、 1984年の事業開始時から一貫して生息地を非公開とすることで、バードウォッチャーや写真撮影者の接近がシマフクロウの採餌や繁殖に悪影響を及ぼす危険性を回避しようとしてきた。しかし、接近が容易な一部の生息地では次第に人の入り込みが増加し、とくに 2010年代に急増した。シマフクロウを餌付けして観察や撮影の場を提供している宿泊施設も複数存在し、生息情報が拡散し続けている。インターネット上に公開されているシマフクロウの写真を掲載した個人のブログを検索すると、 47.4%に撮影地が明記されており、シマフクロウが見られることを宣伝材料にしている宿泊施設で撮影されていた。これら 4軒の宿泊施設のうち 3軒はシマフクロウを餌付けしており、残りの 1軒は、宿を取り囲む国有林で採餌や繁殖している個体を見せていた。インスタグラムでは 55.1%の投稿で撮影地が記載されており、そのすべてがシマフクロウを餌付けしている宿であった。ブログに掲載されている写真の 87.3%は夜間に撮影されており、光源にはストロボあるいは宿泊施設が撮影や観察のために設置した照明を使用していた。昼間に自然光の下で撮影された写真は全体の 12.7%で、そのうち 32.9%は飛翔能力の未熟な巣立雛とそれを守る親鳥に接近して撮影していた。野生個体の生息地訪問者は、動物園でシマフクロウを見るガイドツアーに参加していた来園者と比較すると北海道外に居住する年長の男性が多かった。国の保護増殖事業内容についての認知度を比較すると、野生個体生息地の訪問者は、生息地で実施されている保護施策への知識があり、逆に動物園来園者は、飼育下で実施されている保護施策をより知っていた。さらに、野生個体生息地訪問者は、動物園訪問者よりも撮影や観察にまつわる行為がシマフクロウに及ぼす影響を小さいと考える傾向があり、とくに餌付けを問題視しない者が多数を占めた。本研究結果より、現状のシマフクロウ野生個体の観光利用については以下の問題点が導き出された。すなわち、 1)生息地情報の拡散、 2)餌付け、 3)人工照明の使用、 4)人工的環境への馴化、 5)保護増殖事業との軋轢、である。

著者

高橋 満彦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2037, (Released:2022-10-20)

参考文献数

54

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野生動物、特に鳥獣の写真撮影や観察は、現代的なリクリエーションとしても推奨されている。今後の撮影・観察を伴う野生動物観光の参加者は増加が見込まれ、その経済的将来性に期待が高まっている。一方で、撮影・観察活動は鳥類の営巣・育雛を妨害するなど、態様によっては生態保護上の支障を惹起する懸念が報告されており、どのように負の影響を減らして実施させるかが重要な課題となっている。普及啓発や関係団体による倫理規範などの自主規制も導入され、効果が期待されるが、強制力がないなどの弱点があり、法律による規制が必要となり、自主規制との相補関係が期待される。 しかし、日本では一般的に撮影・観察を規制する法令はない。特定の保護区における規制としては、鳥獣法や自然公園法で特に指定した地域において、特定の撮影・観察、録音などを規制できる等の規定を有している。しかし、規制事例はわずかであるうえに、行政が政省令等の整備など、法律を具体化する手続きを踏んでいないケースも多い。米国でも本邦同様に、撮影・観察を一般的に規制することは行っていないが、絶滅危惧種の保存法( ESA)により、指定保護種を困惑させたりする撮影・観察は捕獲規制の対象とされる。また、英国では営巣鳥類の行動を妨げることは禁止されており、営巣生態を撮影したいものに対するライセンス制度を導入している。 結論として、既存の法令を十分活用したうえで、諸外国の先進事例から学びながら、法令を一層整備することが必要である。特に絶滅危惧種保全、繁殖鳥類の保護、国立公園等の保護区管理の局面での規制の充実が望まれる。

著者

岡久 雄二

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2034, (Released:2021-08-31)

参考文献数

86

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希少種を対象としたバードウォッチング観光では、旅行者が保護活動について学ぶ機会の提供や、経済効果による保護活動のインセンティブ向上などの好適な影響が期待される。一方、安易な自然観光資源活用は対象種に負の影響を与える危険性を伴う。そのため、負の影響を最小限に留めつつ、活用が対象種の保護活動に与える好影響を高めることが必要である。本稿では接近実験と文献に基づく統計解析により観察圧がトキ Nipponia nipponの行動と繁殖に及ぼす負の影響を明らかにし、産業連関表に基づいて、トキを目的とした観光需要が佐渡島の経済とトキの保護に与える経済波及効果を評価することで、トキの観光活用に対する提言を行った。トキに軽自動車で接近した場合、逃避距離は最長で 145 mであったが、平均逃避距離は 2015年の 106.9 mから 2019年の 62.5 mまで経年的に短縮した。トキの警戒行動は自動車の接近に伴って増加したが、群れサイズが大きいほど増加が緩やかであった。 1羽でいる場合には 184 mまで接近すると警戒行動が 1回以上増加したが、 5羽の群れでは 128 mまで接近しなければ警戒行動が増加しなかった。次に、人間の観察がトキの繁殖成績に及ぼす影響を推定した結果、野生絶滅以前の日本産トキについては営巣林への立ち入り規制によってトキの繁殖成績が有意に向上していた。また、年間約 5万人の観光客がトキを目的として佐渡島に来島しており、トキの観光活用がもたらす経済効果は 44.5億円と推定された。トキの生息環境保全に重要な役割を果たす農林水産業に対する波及効果は約 3,460万円、飼育トキの公開施設であるトキの森公園における環境保全協力金収入は約 1,600万円であった。これらより、野生下のトキの観光活用に対して 3つの提言を行う。 1)水田におけるトキの観察は単独個体ではなく群れを対象とし、最短観察距離を 150 mと定めることでトキへの影響を抑制すること。 2)営巣個体への観察圧が日本産トキの繁殖成績を低下させたことを教訓とし、営巣個体についての観光活用は行わないこと。 3)野生下のトキの観光活用においてトキ環境保全協力金を徴収する仕組みを導入するか、トキの森公園との連携を図ること。本稿で示した情報が活用され、トキへの影響を抑制しつつ、観光活用を通じたトキ保護活動の持続可能性確保が実現されることが望まれる。

著者

髙久 宏佑 諸澤 崇裕

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2109, (Released:2021-10-31)

参考文献数

27

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日本における観賞魚飼育は古くから一般的なものであり、近年では希少性や美麗性から日本に生息する絶滅危惧魚類も取引対象として扱われるようになってきた。さらにネットオークションによる取引の増加に伴い、個人等による野外採集個体の消費的な取引の増加も懸念されているが、一方で絶滅危惧種の捕獲、流通に係る定量的データの収集は難しく、種ごとの取引現況について量的な把握が行われたことはない。そこで本研究では、環境省レッドリストに掲載されている 184種の絶滅危惧魚類の取引の実態把握を目的として、ネットオークションにおける 10年間分の取引情報を利用した大局的な集計と分析を行うとともに、取引特性の類型化を試みた。取引データ集計の結果、ネットオークションでは 88種の取引が確認された。また、全取引数の過半数以上は取引数の多い上位 10種において占められており、さらにアカメ、オヤニラミ、ゼニタナゴの 3種の取引が、そのうちの大部分を占めていた。取引数や取引額、養殖や野外採集と思われる取引数等を種ごとに集計した 6変数による階層的クラスター分析の結果では、 8つのサブグループに分けられ、ネットオークションでの取引には、主流取引型、薄利多売型、高付加価値少売型等のいくつかの特徴的な類型を有することが分かった。また、特に多くの取引が確認されたタナゴ類の中には、養殖個体として抽出された取引が多く認められる種がおり、一部の種については、他の観賞魚のように養殖個体に由来する取引が主流になりつつある可能性が考えられた。

著者

坪井 潤一 片野 修 水本 寛基 荒木 仁志

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2224, (Released:2023-09-08)

参考文献数

38

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オオクチバスMicropterus nigricansは水圏生態系に大きな影響を与えることからIUCNの世界の侵略的外来種ワースト100に指定されている。オオクチバスの駆除は多くの湖沼や河川で行われているが、小規模な水域における池干しを除くと、完全駆除に成功した事例は少ない。そこで本研究では、長野県の金原ダム湖において2007年からオオクチバス根絶のため、シュノーケリングによる産卵床の除去、仔稚魚のすくい取り、未成魚と成魚のカゴ網、投網、刺し網、手づかみ、釣り、水中銃による捕獲を行い、シュノーケルを用いた潜水調査や環境DNAの解析により個体群のモニタリングを行った。幼魚の捕獲にはアイカゴが、大型魚を除く未成魚、成魚については岸の水深変化に対応した「かけ上がり用刺し網」が、大型魚については水中銃が効果的であった。年間捕獲個体数は2010年に1,472個体に達した。産卵床数は2012年に131箇所に達したが、その後急速に減少した。2014年には産卵床の見逃しにより約5,000個体の稚魚が生じた。しかし、陸上および水中から、たも網を用いて捕獲を行い、その大部分が捕獲された。興味深いことに、オオクチバス駆除にともなって、トウヨシノボリRhinogobius kurodaiが増加し、オオクチバスの卵を捕食するところが確認された。2016年以降産卵床は形成されず、成魚についても、2018年に1個体が捕獲されてから観察されなくなった。以上の結果から、金原ダム湖のオオクチバスは完全に駆除されたか、わずかに生息していたとしても残存個体が高齢化するなどして新たに繁殖することができず、機能的に根絶したものと考えられる。一方、オオクチバスの種特異プライマーを用いた環境DNA解析は2018年から2022年にかけての計4回全てで微量ながら陽性となっており、少なくともダム湖周辺にはオオクチバス生息の可能性が示唆された。このことから、ダム湖のオオクチバス根絶後も再導入リスクは依然残されており、今後も継続的・定期的なモニタリングが重要と考えられる。

著者

西廣 淳 赤坂 宗光 山ノ内 崇志 高村 典子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.147-154, 2016 (Released:2017-07-17)

参考文献数

33

被引用文献数

4

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種子や胞子などの散布体を含む湖沼の底質は、地上植生から消失した水生植物を再生させる材料として有用である。ただし、底質中の散布体の死亡などの理由により、地上植生から植物が消失してからの時間経過に伴い再生の可能性が低下する可能性が予測される。しかし、再生可能性と消失からの経過時間との関係については不明な点が多い。そこで、水生植物相の変化と底質中の散布体に関する知見が比較的充実している霞ヶ浦(西浦)と印旛沼を対象に、水生植物の再生の確認の有無と、地上植生での消失からの経過時間との関係を分析した。その結果、地上植生から記録されなくなった植物の再生の可能性は時間経過に伴って急激に低下し、消失から40~50年が経過した種では再生が困難になることが示唆された。散布体バンクの保全は、湖沼の生態系修復において優先すべき課題であると考えられる。

著者

上野 裕介 江口 健斗

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2218, (Released:2023-04-30)

参考文献数

26

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希少種のインターネット取引は、世界的に喫緊の課題となっている。希少種の中でも採集による地域個体群の消滅が強く懸念される分類群に、小型サンショウウオ類がある。日本には 2022 年 2 月現在で 45 種の小型サンショウウオ類が生息し、うち 42 種が環境省のレッドリスト 2020 に掲載されている。さらに近年も分類学的研究が続けられており、この 10 年間に各地の地域個体群が相次いで新種記載されている。また山中の小さな繁殖池に集まり、集団で産卵する種も多いため、成体や卵のう、幼生の大量採集が行われる危険がある。そこで本研究では、希少野生生物種の取引実態の一端を明らかにするために、個人間取引が盛んなインターネット・オークションに着目し、小型サンショウウオ類の取引状況を調べ、その課題を明らかにした。調査では、国内の各インターネットオークションサイトでの取引履歴(商品名、価格、落札日、商品画像や説明など)の情報を網羅的にアーカイブし、無償または有償で提供している企業の情報を用いて、2011 年 1 月から 2020 年 12 月までにオークションサイトの「ペット・生き物」カテゴリに出品、落札された小型サンショウウオ類(生体)を調べた。その結果、日本最大級のオークションサイトでは過去 10 年間で 28 種、計 4,105 件(落札総額 14,977,021 円)の取引が確認できた。種ごとの取引件数は、環境省のレッドリストで絶滅危惧 IB 類(EN)もしくは II 類(VU)に選定されているカスミサンショウウオ群が最も多く(962 件)、次いでクロサンショウウオ、ヒダサンショウウオ群、エゾサンショウウオの順に多かった。小型サンショウウオ類全体での年間の取引件数は、当初は年 200 件ほどで推移していたものの、近年、急激に増加し、2020 年は年 1,117 件(合計落札額 5,282,518 円)を超えていた。この急増は、出品回数の特に多い数人の個人によるものであった。また分類学的研究が進み、それまで隠ぺい種だった地域個体群が新種として記載された後には、それらの種の取引件数が 2 倍以上に増えることがわかった。それゆえ、希少種や地域個体群保全の観点から早急な対策が求められる。なお本調査手法は、他の動植物の取引実態調査にも容易に適用可能である。

著者

佐々木 翔哉 大澤 剛士

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2208, (Released:2022-10-25)

参考文献数

40

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タヌキ Nyctereutes procyonoidesは、東アジア地域に分布する食肉目イヌ科の中型哺乳類である。タヌキは人間の生活圏の近くにも生息し、農業被害や衛生上の問題等の様々な問題を引き起こすことがある。近年では、日本の様々な地域のタヌキ個体群において、疥癬症が流行している。ヒゼンダニ類が寄生することによって生じる疥癬症は、宿主の健康状態を悪化させ、活動や生態等に様々な影響を与える。疥癬症が引き起こす影響の 1つとして、夜行性の野生動物が昼間に活動するようになることが知られているが、タヌキにおけるその定量的な報告はほとんどみられない。タヌキの疥癬症を引き起こすイヌセンコウヒゼンダニはヒトやネコにほとんど寄生しないとされるが、感染したタヌキの活動が昼間に行われることで、昼に屋外に出されることが多いイヌにイヌセンコウヒゼンダニが感染する可能性が高まるほか、タヌキが持つ他の人獣共通感染症やダニ類などの寄生生物とヒトとの接触機会が増加する可能性がある。そこで本報告は、疥癬症に感染したタヌキが生息する東京都西部の 4つの都市公園において、約 1年間のカメラトラップ調査を行い、疥癬症に感染しているタヌキと健常なタヌキの活動時間を定量的に比較した。その結果、疥癬個体は健常個体よりも高率で昼間に活動していることが示された。この結果は、疥癬症が実際にタヌキの昼間の活動を引き起こしていることを示唆するものである。

著者

長野 康之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2031, (Released:2022-04-15)

参考文献数

99

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環境省「ライチョウ保護増殖事業実施計画」の一環として実施されている中央アルプスへのライチョウ移植事業について、北米での先行事例をもとに作成されたライチョウ移植プロトコルと、 IUCN(国際自然保護連合)が発行する生物の移植のためのガイドラインに基づいて比較検討した。その結果、中央アルプスへの移植事業は北米のプロトコルや IUCNガイドラインが推奨する内容と重要な点において合致していなかった。移植先である生息地の事前評価が重要とされている中、捕食が原因で絶滅したとされる移植先の中央アルプス木曽駒ヶ岳において、事前に捕食者の現状を把握するなどの生息地評価は行われず、結果として導入後 1ヶ月のヒナの死亡率は 100%であった。また、ライチョウが属するキジ目鳥類では死亡率が高いためにヒナの移植は推奨されないが、 2019年には卵が、 2020年にはヒナが主として移植されていた。さらにできるだけ多くの個体(成鳥ペア)を移植するのが望ましいとされているが、 2019年に 6卵(移植失敗)、2020年には 8卵(移植失敗)のほか成鳥メス 3羽とヒナ 16羽の計 19羽の放鳥にとどまった。このほかライチョウの生息域内保全に関する調査や事業に関しても、日本全体のライチョウの個体数推定が不確かであること、生息域全体の生息環境の把握が不十分であること等の課題が見られ、合理的な保全策を計画するための調査になっていなかった。今後のライチョウ保全のために有効だと思われる方策について、北米のプロトコルや IUCNガイドラインが推奨する内容に沿って提言した。

著者

伊藤 玄 北村 淳一 谷口 倫太郎 熊谷 正裕

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2205, (Released:2023-07-05)

参考文献数

102

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タナゴ亜科魚類(以下、タナゴ類)は純淡水魚であり、日本においては 3属 11種 8亜種からなるグループである。本グループの全種が環境省あるいは地方公共団体のレッドリストに掲載されている絶滅危惧種であると同時に、多くの種が国内外来種となっている。婚姻色が美しく多様であり愛玩動物や釣りの対象魚としても人気が高いことから、意図的と思われる放流が各地で確認されている。本論文では、在来タナゴ類の生息域内保全を目的として、国内外来種の分布情報や駆除事例、定着状況を文献から網羅的に整理した。その結果、 14種において移植情報が確認された。そのうち、イチモンジタナゴの記録が 19県と最も多かった。また、カネヒラ、ヤリタナゴ、シロヒレタビラ、アブラボテにおいても、 10都道県を超える確認情報が得られた。特に在来種の少ない東北地方において移植事例が多く見られた。その一方で、国内外来種の駆除については確認することができなかった。移入先における定着状況から、国内外来種の河川や湖沼における定着の可能性と在来種への生態的影響について考察した。また、国内外来種の移入要因を整理し、移入対策について検討した。

著者

畑 啓生 東垣 大祐 小笠原 康太 松本 浩司 山本 貴仁 村上 裕 中島 淳 井上 幹生

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2111, (Released:2021-10-31)

参考文献数

35

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イシガイ科マツカサガイは、本州、四国、九州に分布する日本固有の淡水性二枚貝である。流水のある淡水域を選好し、現在ではその主な生息地は農業用水路となっている。本研究では、愛媛県の道前平野における農業用土水路にて、マツカサガイの新たな生息地が確認されたため報告する。愛媛県では、マツカサガイは、松山平野南部と宇和盆地のみに生息が知られていたが、それらの地域では分布域と密度が急速に減少しており、愛媛県特定希少野生動植物として条例で保護されている。道前平野において、圃場整備の一環として流路が変更される予定である農業用水路で調査した結果、水面幅約 1m、流路長 440 mの範囲の土水路ほぼ全域にわたって、最大密度 20個体 /m2で、計 651個体の生息が確認され、 1249個体の生息が推測された。土水路中で一部、二面コンクリート護岸が施されている場所では、確認された個体数は著しく少なかった。マツカサガイの殻長は 41.7 ± 5.8 mm(平均 ±標準偏差)で、松山平野の国近川の個体群と比較すると、平均値に対する標準偏差の値が大きく、 20 mm程度の幼貝もみられたため、本土水路では、国近川に比べマツカサガイの寿命は短いものの、複数回の再生産が生じていると考えられる。この農業用の水路網は一級河川が作る扇状地に網目状に広がり、周辺は一面に水田が広がるが、圃場整備により、土水路が残されるのは本研究地区のみとなっており、最後に残されたマツカサガイ生息地の断片と考えられる。マツカサガイは全国的にみても準絶滅危惧であり、この個体群の保全が求められる。淡水性二枚貝類は人為的影響により減少が危惧されるため、圃場整備を行いながらの保全の実践は、他地域のためにも先行例となる。

著者

門脇 浩明 山道 真人 深野 祐也 石塚 航 三村 真紀子 西廣 淳 横溝 裕行 内海 俊介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.1933, (Released:2020-11-10)

参考文献数

100

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近年、生物の進化が集団サイズの変化と同じ時間スケールで生じ、遺伝子頻度と個体数が相互作用しながら変動することが明らかになってきた。生物多様性の損失の多くは、生物の進化速度が環境変化の速度に追いつけないことにより引き起こされるため、生物の絶滅リスクを評価する上で進化の理解は必須となる。特に近年では、気候変動・生息地断片化・外来種などの人間活動に関連する環境変化が一層深刻さを増しており、それらの変化に伴う進化を理解・予測する必要性が高まっている。しかし、進化生態学と保全生態学のきわめて深い関係性は十分に認識されていないように感じられる。本稿では、進化の基本となるプロセスについて述べた後、気候変動・生息地断片化・外来種という問題に直面した際に、保全生態学において進化的視点を考慮することの重要性を提示する。さらに、進化を考慮した具体的な生物多様性保全や生態系管理の方法をまとめ、今後の展望を議論する。

著者

正富 宏之 正富 欣之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.223-242, 2009-11-30 (Released:2018-02-01)

参考文献数

90

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北海道に広く分布していた留鳥性タンチョウGrus japonensis個体群は、生息地開発や狩猟により19世紀末には絶滅寸前まで減少し、20世紀半ばまでその状態が継続した。しかし、1950年代に餌付けが行なわれ、冬の餌不足解消により現在は1,300羽を超すまでに回復した。他方、生息地の湿原は既に70%以上が失われているため、個体数増加に伴い繁殖番いの高密度化と越冬群の集中化が進行し、餌や営巣場所を求めて人工環境へ進出する傾向が顕著となっている。これを容易にしたのが、長年の保護活動によるヒトへの馴れであり、その結果、ヒトとのさまざまな軋轢を生んでいる。そこで、従来の個体数増加に力点を置いた保護方針の再検討を行ない、ヒトとの共存を図る新たな将来像の構築が求められる。それには、現状をふまえながら、タンチョウにややヒトと距離を置く生活習性へ向かわせることを基本姿勢とする。その上で、過剰なヒト馴れを低減する方法を模索すると共に、生息地の拡大・保全・維持を行ない、遺伝的多様性の低さに配慮した個体数の増加を図りながら、集中化によるカタストロフィの危険を避けるため、群れの分散化を目指すことである。これは、従来のように一部のツル関係者や行政担当者でなし得ることではなく、利害を持つ地域住民の主体的参加が不可欠であり、その方策として順応的管理に即した円卓会議の設置を急ぐべきである。

著者

福本 一彦 勝呂 尚之 丸山 隆

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.47-53, 2008-05-30 (Released:2018-02-09)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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栃木県大田原市羽田ミヤコタナゴ生息地保護区のミヤコタナゴの減少原因を明らかにするため、羽田産マツカサガイ及びシジミ属の産卵母貝適性実験を行った。その結果、羽田産マツカサガイは久慈川産マツカサガイに比べて産卵母貝としての利用頻度が低く、産着卵数が少なく、かつ卵・仔魚の生残率も著しく低いことが確かめられた。また、シジミ属は産卵母貝としての利用頻度が低く、産卵しても孵化しないことが裏付けられた。以上の結果から、1990年代後半の羽田ミヤコタナゴ個体群の急激な衰退の過程において、水源の水質悪化によって引き起こされたマツカサガイの生理的異常に起因するミヤコタナゴの産卵頻度の低下と、卵・仔魚の生残率の大幅な低下が重要な役割を演じた可能性が高いと考えられた。

著者

阿部 由里 猪瀬 礼璃菜 藤原 聖史 兼子 伸吾 平塚 明

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.95-102, 2014-05-30

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野生状態での存続が危ぶまれる水準にまで個体数が減少してしまった絶滅危惧植物において、栽培によって個体や系統を維持することは、その種の絶滅を回避する上で一定の意義がある。その一方で、近縁の外来種の混入による遺伝子汚染や種内の遺伝構造の攪乱等を生じる危険性があり、絶滅危惧植物の栽培集団の創出や維持管理については十分な注意が必要である。本研究では、岩手県内の各地に栽培されているアツモリソウの遺伝的多様性を把握するために、葉緑体DNAのtrnL-F遺伝子間領域および核DNAのITS領域の塩基配列について解析を行った。今回の解析により、遠野市においてアツモリソウとして栽培されていた集団内の1個体においては、葉緑体DNAおよび核DNAの双方において他個体のアツモリソウとは明確に異なる塩基配列が検出された。この塩基配列は、中国固有のC. yunnanenseかC. franchetiiもしくはC. calcicolaと同一もしくは類似しており、中国原産の外来種が混入していると推定された。当該集団における他の個体についても、網羅的に今回の研究と同様の解析を行い、他地域からの混入が疑われる個体を明らかにしたうえで、管理方針を検討、実施する必要がある。

著者

杉田 典正 海老原 淳 細矢 剛 神保 宇嗣 中江 雅典 遊川 知久

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2038, (Released:2021-08-31)

参考文献数

62

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環境省レッドリストに掲載された多くの分類群は、個体数が少ない、生息地がアクセス困難であるなどの理由から保全管理計画の策定に必要な情報が不足している。博物館は過去に採集されたレッドリスト掲載の分類群の標本を所蔵している。ラベル情報に加え形態・遺伝情報を有する標本は、保全に関する様々な情報を供給可能である。しかし、標本の所在情報は各博物館の標本目録や台帳に散在しており標本の利用性は低かった。これらの情報は公開データベース等で共有化されつつあるが、情報の電子化・共有化は不完全であり、依然として利用性が低い状況にある。本研究は、環境省レッドリスト 2019ならびに海洋生物レッドリスト 2017に掲載の絶滅危惧種(絶滅と野生絶滅、絶滅危惧 I類のみ対象)の標本所在情報を集約するために、国立科学博物館の標本データベースおよびサイエンスミュージアムネット( S-Net)の集計と聞き取り等による標本所在調査をおこなった。国内の博物館は、約 95.9%の絶滅危惧種につき標本を 1点以上保有し、少なくとも 58,415点の標本を所蔵していた。海外の博物館も含めると約 97.0%の絶滅危惧種の標本所在が確認された。約 26.5%の絶滅危惧種が個体群内の遺伝的多様性の推定に適する 20個体以上の標本数を有した。本研究により絶滅危惧種標本へのアクセスが改善された。これらの標本の活用により、実体の不明な分類群の検証、生物の分布予測、集団構造、生物地理、遺伝的多様性の変遷といった保全のための研究の進展が期待される。一方でデータベースの標本情報には偏りが認められ、例えば脊椎動物はほとんどの高次分類群で 50%以上の絶滅危惧種の所蔵があったが、無脊椎動物では全く所蔵のない高次分類群があった。採集年代と採集地にも偏りがあり、 1960 -1990年代に標本数が多く、生息地間で標本数が異なる傾向があった。データベースの生物名表記の揺れや登録の遅延は、検索性を低下させていた。利用者が標本情報を使用する際は情報の精査が必要である。保全への標本利用を促進するために、データベースの網羅性と正確性を向上させる必要がある。博物館は、絶滅危惧種に関する標本の体系的な収集、最新の分類体系に基づいた高品質データの共有化、標本と標本情報の管理上の問題の継続的な解決により、絶滅危惧種の保全に標本が活用される仕組みを整えることが求められる。

著者

嶋津 信彦

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.99-110, 2011-05-30

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2010年6月22日から10月18日に沖縄島300水系において、延べ流程340kmを踏査し、外来水生生物31分類群と在来魚41分類群の分布を記録した。生物の確認は、主に川を歩いて遡りながらの目視観察で行われた。結果、外来水生生物の分布は、島の南部に多く、北東部で少なかった。カワスズメ属、グッピーおよびコイは順に141、120および54水系で確認された。セルフィンプレコ属やジルティラピア、アカミミガメなどは、人口密度の高い南部に分布が集中していた。一方、ダニオ属やプラティ、コウタイなどは、観賞魚であるが人口密度の低い北部でのみ記録された。絶滅危惧種をはじめ在来魚の分布は、北部と中西部に多かった。ソードテールは、北部での分布拡大が著しい外来魚であり、絶滅危惧種への影響も危惧される。

著者

志賀 隆 横川 昌史 兼子 伸吾 井鷺 裕司

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.33-44, 2013-05-30 (Released:2017-08-01)

被引用文献数

1

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シモツケコウホネNuphar submersa Shiga & KadonoとナガレコウホネN.×fluminalis Shiga & Kadonoは残存集団がそれぞれ4集団のみであり、絶滅が危惧されている水生植物である。それぞれの生育面積はわずかであるにもかかわらず、近年、群落の一部を根こそぎ持ち去るような、園芸目的の盗掘と思われる被害が確認されるようになった。本研究では、形態形質の調査とマイクロサテライトマーカー15遺伝子座の遺伝子型解析を行うことにより、市場に流通しているシモツケコウホネ、ナガレコウホネ、これに加え「ナガバベニコウホネ」の流通名で販売されている植物についてC社とT社から購入し、産地の特定を試みた。ナガレコウホネについては現存個体の多座位遺伝子型を明らかにするために、全ての現存集団から合計59サンプルを得て遺伝子型解析を行った結果、19種類の多座位遺伝子型が確認された。流通株の形態形質を調査した結果、T社の「シモツケコウホネ」(T1)はシモツケコウホネであったのに対し、C社の流通株(C1〜C9)は全てナガレコウホネであった。また、流通株の遺伝子型を決定した結果、2種類の多座位遺伝子型が確認された。流通株から得られた多座位遺伝子型に対応するものが野生集団で確認されるか検討したところ、T1は日光市(NIK)のシモツケコウホネ(NIK-25)と、C1〜C9は同一クローンであり、佐野市(SAN)のナガレコウホネ(SAN-10)と多座位遺伝子型が完全に一致した。日光市と佐野市の各集団において、NIK-25とSAN-10と全く同じ多座位遺伝子型を持つ別個体が集団内の任意交配により生じる確率(PG)はそれぞれ0.00034と0.00030であることから、日光市および佐野市において採集された2種類の株が流通していたことが示唆された。全個体遺伝子型解析に基づく遺伝子型データの整備は流通や盗掘に対して抑制的な効果をもたらすことが期待できる。

著者

五箇 公一

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.123-130, 2012-05-30 (Released:2018-01-01)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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Currently, the conservation of biodiversity ranks alongside the regulation of global warming as the most important global environmental problems. Biological invasions are considered one of the most important causative agents of declines in biodiversity. Therefore, in Article 8 (h), the Convention on Biological Diversity (CBD) specified that each contracting party must undertake efforts to control alien species that threaten ecosystems, habitats, or species. Furthermore, the "Aichi Target," based on the 2010 targets identified during CBD's 10^<th> Conference of Parties (COP10, held at Nagoya, Japan), proposed as Target 9 that, "By 2020, invasive alien species and pathways are identified and prioritized, priority species are controlled or eradicated, and measures are in place to manage pathways to prevent their introduction and establishment." Because the need to control alien species has increased worldwide, each country needs to possess or prepare regulation systems against biological invasions. On the other hand, economic globalization has recently undergone rapid advances, which increases the chances of introductions and transportation of alien species. Japan has a large economy and is simultaneously a resource-poor country that is largely dependent on the importation of foods and natural resources from abroad. Therefore, our country can be considered to have a constant high risk of invasion by alien species. Of course, Japan has some quarantine systems and regulations to counter alien species. However, the risk of invasion by alien species continues to rise irrespective of efforts to prevent their arrival and establishment. The World Trade Organization (WTO) is confronting the control of alien species by applying immense diplomatic pressure.

著者

渡辺 黎也 日下石 碧 横井 智之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.49-60, 2019 (Released:2019-07-01)

参考文献数

55

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コウチュウ目やカメムシ目などの水生昆虫は、水田やため池を主な生息場所としているが、圃場整備や近代農法への転換によって生息環境が改変され、全国的に減少傾向にある。そのため近年では慣行農法の水田に対し、殺虫剤や除草剤の使用を抑えた環境保全型農業の水田を推進する動きが高まっている。水生昆虫群集の動態に影響を与える要因としては、農法以外にも水田内外における生息環境に関わる複数の要因が挙げられるが、それら要因についての知見は少なく総合的な解決が求められている。本研究では、水田内の環境要因および景観要素が水生昆虫群集(コウチュウ目、カメムシ目)に与える影響について調査した。 調査は2017年4月から9月に、茨城県つくば市近郊の5地域から環境保全型水田と慣行水田を1組以上、計16枚を対象に行なった。タモ網を用いた掬い取りを行ない、水生昆虫と餌生物(両生類幼生、ユスリカ科、カ科等)の個体数を種もしくは分類群ごとに記録した。水田内の環境要因として、調査地ごとに水質(水温、水深、電気伝導度、pH)と水田内に生育する植物の植被率、薬剤使用の有無、湛水日数を調査した。また地理情報システム(GIS)を用いて、調査水田を中心としてバッファー(半径500、1,000、2,000、3,000、4,000、5,000 m)を発生させ、各バッファーに占める景観要素(水田、その他の水域、森林、人工物、その他)の面積の割合を算出した。 調査の結果、水生昆虫の群集組成は農法によって異なっており、水田内の要因のうち湛水日数と餌個体数、水温が群集組成に影響を与えていた。さらに各要因の効果として、分類群数に対しては餌個体数と水温が正の効果を与えていた。また、慣行農法は水生昆虫の分類群数と個体数の双方に負の効果を与えていた。分類群数および個体数の決定に有効な空間スケールはそれぞれ水田周囲の半径3,000 mと2,000 mであり、その他の水域や森林が分類群数や個体数に正の効果を与えていた。以上より、水生昆虫の分類群数や個体数の維持には環境保全型農業の推進に加え、水田内への安定した餌生物の供給や、半径2,000または3,000 m内にその他の水域や森林など様々な環境が存在することが重要であることが示された。