著者

久能 均 黒田 克利 豊田 和弘 山岡 直人 小林 一成

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.57-60, 1991-01-25

被引用文献数

2

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Erysiphe graminis の分生胞子をオオムギ子葉鞘細胞に接種した(一次菌)。さらに同一細胞上に, 別の子葉鞘上で発芽させた同菌の発芽胞子を細針で移植接種した(二次菌)。ー次菌が二次菌よりも0〜5時間早く侵入を開始すると二次菌の吸器形成率は約80%, またこの時間差が6時間以上になると約93%に上昇した。針移植した対照区の吸器形成率は約63%であったので,ー次菌の侵入によって誘導される受容性は同じ菌の二次菌にも有効であると結論された。この受容性は一次菌が吸器形成に成功した細胞でのみ誘導された。一細胞で誘導された受容性は, 一次菌が侵入を開始してから少なくとも9.5時間までには隣接細胞に移行しなかった。

著者

田口 裕美 鈴木 啓史 黒田 克利

出版者

The Kansai Plant Protection Society

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.53-59, 2012 (Released:2012-09-01)

参考文献数

11

被引用文献数

2 1

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イチゴ炭疽病に登録されている12種類の殺菌剤をイチゴ苗に散布した後菌接種し,その防除効果から有効な殺菌剤を選抜した。2010年,2011年のイチゴ苗接種試験の殺菌剤散布7日後菌接種で,マンゼブ,プロピネブ,キャプタンの防除効果が高かった。さらに,2010年はアゾキシストロビンと有機銅が,2011年はフルジオキソニルの防除効果が高かった。一方,殺菌剤散布10日後菌接種で効果の高い殺菌剤はフルジオキソニルのみであった。 圃場試験の結果,マンゼブ,プロピネブ,キャプタン,有機銅の7日間隔の防除体系が,最も効果が高く,さらに27日後の枯死株率も7日間隔が最も低かった。 以上の結果から,イチゴ炭疽病に対する防除体系は,マンゼブ,プロピネブ,キャプタンを中心に7日間隔でローテーションを組み,有機銅,フルジオキソニルを臨機防除とすることが有効と考えられた。

著者

鈴木 啓史 黒田 克利 貴田 健一 松澤 章彦 高垣 真喜一

出版者

日本植物病理學會

巻号頁・発行日

vol.77, pp.1-6, 2011 (Released:2012-12-03)

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2002~2006年の5年間に、三重県内のトマト・ナス生産ハウスより977菌株の灰色かび病菌を分離し、アニリノピリミジン系殺菌剤であるメパニピリムに対する感受性を検討した。FGAペーパーディスク法では、974菌株のMIC値が3ppm以下であったが、2005年に1ヶ所から分離した3菌株(M0517、M0518、M0520菌株)のMIC値は3ppmより高かった。これらの菌株について接種試験を行ったところ、100ppmでも防除効果の低下が認められ、その程度がヨーロッパで分離された耐性菌と同様であったことから、メパニピリム耐性菌であることが確認された。アニリノピリミジン系薬剤耐性菌は、ヨーロッパの灰色かび病菌で報告されているが、日本では初報告となる。メパニピリム耐性菌を接種した防除効果試験において、メパニピリム水和剤散布は高い防除効果を示したが、無処理区に比べ耐性菌密度が高まる傾向であった。

著者

川上 拓 鈴木 啓史 中嶋 香織 礒﨑 真英 黒田 克利

出版者

関西病虫害研究会

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.15-22, 2019-05-31 (Released:2019-09-01)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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耐性菌の発生動向を把握し,それに応じた効果的な防除を行うことを目的に,県内トマト栽培圃場において,2015年作~2017年作にかけて灰色かび病菌を採取した。得られた菌株の主要殺菌剤に対する感受性を培地検定法および生物検定法により評価し,耐性菌の発生動向を調査した。また,当該殺菌剤の散布と耐性菌発生との関係性について解析した。調査圃場のうち,ほぼ全ての圃場で耐性菌発生リスクの高いQoI剤,SDHI剤耐性菌を確認した。これら耐性菌については,当該殺菌剤の散布がある場合,散布がない場合と比較し発生が多い傾向にあった。一方,耐性リスク中程度の殺菌剤であるメパニピリム剤,リスク低~中程度の殺菌剤である,フルジオキソニル剤については,散布回数が多かったにもかかわらず,調査期間を通じて耐性菌が確認されなかった。これら主要殺菌耐性菌の発生動向は,FRACの定義する耐性菌発生リスクと概ね一致する結果であった。また,本調査において,耐性菌の発生が全体的に少なかった圃場では,TPN剤のような保護殺菌剤の使用およびローテーション散布が徹底されており,これら保護殺菌剤を含めた効果的な防除が重要であることが示唆された。以上より,感受性モニタリングは,FRACの耐性菌発生リスクに基づき,耐性菌対策の実践効果の検証のために,必要な殺菌剤や圃場に限って実施することが現実的であると考えられた。

著者

黒田 克利 鈴木 啓史 田口 裕美

出版者

The Kansai Plant Protection Society

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.109-110, 2012 (Released:2012-09-01)

参考文献数

3