著者
高岡 義幸
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 = HUE journal of economics and business (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.53-73, 2018-03

まえがき1.本書のねらいと分析視角 2.17世紀の思想:「生成」に対する「存在」の優位 2.117世紀の思想の概要 2.2五つの考察対象への影響 3.18世紀の思想:「存在」と「生成」の混在 3.118世紀の思想の概要 3.2五つの考察対象への影響 4.19世紀の思想:「存在」に対する「生成」の優位 4.119世紀の思想の概要 4.2ロマン主義思想の台頭とその影響 4.3新啓蒙主義思想とその影響 4.4進化論の世界とその影響 4.5世紀末思想とその影響 5.20世紀(1950年まで)の思想:「生成」の勝利 5.1比類なき思想革命 5.2主要考察対象に見られる変化 あとがき研究ノート
著者
増田 正勝
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.1-19, 2011-03

Ⅰ.序論 Ⅱ.オーストラリアのワーキング・ホリデー制度 1.ワーキング・ホリデー制度の生成と発展 2.ワーキング・ホリデー制度の目的 3.ワーキング・ホリデー制度の条件 3-1.Working Holiday Visa(Subclass 417) 3-2.Working and Holiday Visa(Subclass 462) Ⅲ.オーストラリアのワーキング・ホリデー制度の実情 1.WHビザ入国者数 2.WHビザ入国者の滞在期間 Ⅳ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート①(1996年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト Ⅴ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート②(2000年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト 2-1.WHM の雇用置換効果 2-2.WHM の雇用創造効果 2-3.使用者のWHM 雇用理由 Ⅵ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート③(2008年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト 2-1.WHM の雇用創造効果 2-2.WHM の観光産業輸出的効果 2-3.農業部門における労働力不足とWHM Ⅶ.結論
著者
吉澤 昌恭
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.61-86, 2004-12

はじめに 1. 構造改革か需要創出か 1.1. 林文夫 1. 2. 吉川の林批判 1. 3. 野口VS.林 2. ウイクセル,フイッシャー,ケインズ 2.1. 間接的メカニズムとウィクセル 2.2. フィッシャーの2つの著作における3つの要因 2.3. ケインズ「有効需要の原理」と間接的メカニズム 3. マネタリスト 3.1. 岩田規久男 3.2. 野口旭 3.3. 森永卓郎 3.4. 原田泰 4. ケインジアン 4.1. 吉川洋 4.2. 小野善康 4.3. リチヤード・クー 5. 需要不足と需要喚起 5.1. 「需要不足」を組み込んでいない体系VS. 「需要不足」を組み込んだ体系 5.2. 閉じた体系としてのマネタリズム 5.3. どうすれば需要を喚起できるか?
著者
重本 洋一
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.43-72, 2003-09

はじめに 1. 理論的業績 1.1. カレツキー・カルドア型景気循環論 1. 2. マクロ分配理論 1. 3. マネタリズム批判 2. 政策提言 2.1. 選択的雇用税 2.2. E C加盟問題 2.3. サッチャリズム批判 3. スタグフレーションの分析と対策 3.1. スタグフレーションの理論 3.2. カルドアのスタグフレーション論 終わりに
著者
山内 昌斗 Yamauchi Masato ヤマウチ マサト
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.113-136, 2007-03

はじめにI.英国サミュエル商会の成立および発展II.新市場の出現と貿易活動の拡大III.石油事業への参入IV.石油事業の拡大と商会事業の停滞さいごに
著者
増田 正勝 Masuda Masakatsu マスダ マサカツ
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.23-42, 2009-09

Ⅰ.序論Ⅱ."シュピンドラー・モデル"と労働組合 1.労働組合の"シュピンドラー・モデル"批判 2.シュピンドラーの労働組合批判Ⅲ.労働者の資本参加と労働組合 1.労働者の資本参加とドイツ労働組合総同盟(DGB) 2.労働者の資本参加とドイツ職員労働組合(DAG)Ⅳ.共同決定法と経営組織法Ⅴ.結論
著者
増田 正勝 Masuda Masakatsu マスダ マサカツ
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.27-50, 2007-03

I.序論II.パウル・シュピンドラー・ヴェルク社の生成と発展,そして解散III.シュピンドラー・プラン-「共同企業者契約」 1.パートナーシャフトの精神 2.パートナーシャフトの組織 2-1.パートナーシャフト委員会 2-2.パートナーシャフト委員会の構成とその任務 2-3.パートナーシャフト委員会の意思決定 2-4.共同企業者契約諮問委員会 2-5.情報権 3.経営成果への参加 3-1.経営成果の計算と参加方式 3-2.損失参加 3-3.資産参加 4.共同企業者契約の解約IV.シュピンドラー・プランの実践と経営協議会V.シュピンドラーの経営パートナーシャフト思想 1.経営パートナーシャフトの基本思考 2.経営パートナーシャフトと共同決定 3.経営パートナーシャフトと成果分配VI.結論
著者
吉澤 昌恭
出版者
広島経済大学
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.65-97, 1982-08

第二章自由主義の没落 Ⅰ 自由主義 (1) 自由・強制・法 (2) 市場と経済発展 Ⅱ 市場機構への異議申し立て (1) サン・シモン主義 (2) マルクス主義 (3) 集産主義の理論的基盤の確立 Ⅲ 市場機構の条件と限界 (1) 独占問題 (2) 市場機構の非人格性 第三章 現代の危機 I 二種類の集産主義 (1) 経済学の主要問題第一 (2) 需給の調整管理方式 (3) 二種類の集産主義 2 中央管理体制 (1) 経済計算 (2) 自由 Ⅲ 福祉国家 (1) 福祉国家の台頭 (2) 二種類の批判 (3) 福祉国家の諸政策の帰結