著者

平井 壽章

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.73-101, 1982-03

著者

山本 貴裕

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.37-58, 1997-12

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はじめに 1. アメリカにおける進化論論争の歴史 2. チャールズ・フランシス・ポッターとジョン・ローチ・ストラットンの論争 3. スコープス裁判 おわりに

著者

倉頭 甫明

出版者

広島経済大学

雑誌

研究論集 (ISSN:03871401)

巻号頁・発行日

no.4, pp.225-240, 1971-01

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第1章 中立と中立の類型 Ⅰ節 中立とは Ⅱ節 中立の類型 (1) 永世中立 (2) 国際法上の中立 (3) 国際政治上の中立 第2章 現代の中立(日本の中立主義) Ⅰ節 1945年以後の国際情勢と中立化の現象 (1) 共産主義と中立 (2) ソ連の対日中立政策 Ⅱ節 日本の中立主義 (1) 日本中立国論の経過 (2) 中立に対する各政党及び文化人の主張 ① 社会党の中立 ② 共産党の中立 ③ 公明党の中立 ④ 民社党と中立 ⑤ 自民党と中立 ⑥ 日本文化人の中立 Ⅲ節 日本の中立の可能性について

著者

楊 義申 溝口 敏行

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立四十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.673-694, 2007-10-10

著者

重本 洋一

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.81-112, 2017-07-31

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1.はじめに 2.地域銀行の近年の動向と経営環境 3.地域銀行の収益構造と資産構成における有価証券運用 4.リサーチデザイン 5.分析結果 6.おわりに

著者

中村 克洋

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.733-768, 2017-07-31

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説得(的)コミュニケーションとは,受け手(コミュニケーションの相手)の意見を特定の方向に変化させ,それによって相手の行動を変化させることをねらった(意図的)コミュニケーションである。古来,受け手(コミュニケーションの相手)の行動を自分の都合のいい方向に変化させることを目的にした『説得行為』が,様々に工夫されて行われてきた。また,成功効率の高い「説得テクニック」が模索されてきた。しかし,相手の意見や行動を特定の方向に変化させるというコミュニケーション行為には,必然的に,ある「作為」がともなう。この「作為」が,ややもするとリアクタンス(心理的な反発)を引き起こす。いわゆる「不本意な感情」である。「だまされた」「のせられた」「してやられた」といった負の感情を引き起こしてきたのである。従来の説得コミュニケーションのテクニックは,すべてこういったリスクを伴っている。この従来型の説得テクニックを本論では『古典的説得技法』と名づけておく。その『古典的説得技法』に対して,本論の主題である『Self-Persuasion』(『自己説得』と邦語訳するケースが多いが,宗教的な意味合いを持って使われる場合が多いので,本論では『自主説得』として論述する)は,リアクタンスが全く起きないという意味で画期的であり,両者(説得者と被説得者)が,お互いウィンウィンの関係が保てるというメリットまである。この『自主説得』を効率よく使うことによって,人間関係は良好に保たれ,ビジネスの現場での様々な説得行為における説得(的)コミュニケーションを理想的な形で行うことができる。本論では,説得行為そのものの考察を行うことで,古典的説得技法における説得コミュニケーションの理論を確認し,その発展的段階として『自主説得』というリアクタンスを生まない最先端の説得技法に言及する。人生やビジネスの現場の「説得シーン」において,もっとも理想的な『自主説得』を使いこなし,より良い人間関係や目覚ましいビジネス実績を残せる「説得のエキスパート」となることに資するべく,本論を起稿する。1.〝何が〟『人を動かす』のか〝説得心理〟の分析 1.1 古典的説得法で説得の基礎を知る 1.2 説得は『二つの原理』が支配 1.2.1 『返報性の原理』と『一貫性の原理』 1.3 〝フット・イン・ザ・ドア〟『一貫性の原理』 1.3.1 【小さなイエス】から【『一貫性』の(大きな)イエス】 1.3.2 「フット・イン・ザ・マウス」 1.4 〝ドア・イン・ザ・フェイス〟『返報性の原理』 1.4.1 【大きなノー】から【『返報性』の(小さな)イエス】 2. 新原理を理解する その名は『自主説得』 2.1 これぞ究極の説得だ 2.1.1 『自主説得』は〝ウィンウィン〟 2.1.2 非常に興味深い〝ある実験〟(アメリカ国民に〝虫〟を食べさせる) 2.1.3 実験結果から見えた『自主説得』の〝心理的背景〟 2.2 最先端の説得技法『自主説得』 2.2.1 吉本さんに〝マツダ〟の車を買ってもらう 2.2.2 これまでとは〝全然ちがう〟(「心理的反発」がまるでない) 2.2.3 古典的説得では〝あまのじゃく心理〟がジャマをする(説得するほど反発をかう) 2.2.4 こんな説得〝なかった〟(〝反発〟がまるでない) 2.3 〝メリット〟を自主的に認識する『自主説得』 2.3.1 〝生命保険〟の勧誘 3.最新理論『自主説得』を〝実践〟する 3.1 『自主説得』のノウハウ 3.1.1 〝相手に言わせる〟ための「質問」がほしい 3.1.2 「言わせる」ための〝聞き出し〟 3.1.3 〝逆〟効果の〝聞き出し〟質問 3.2 〝聞き出し〟のコツ『イイとこ掘り』 3.2.1 答えの〝正しい誘導〟と〝会話の支配〟 3.2.2 「イイとこ」のバリエーション(言いかえ) 3.3 『イイとこ掘り』を繰り返しているうちに 3.3.1 『自主説得』効果は〝持続〟する 3.3.2 『自主説得』はアトからでも〝発現〟する 4.『自主説得』のバックアップ技法(『一般的会話技法』より) 4.1 火縄銃よりマシンガン 4.1.1 ねらった答えを次々に誘発するには? 4.1.2 『イイとこ掘り』は会話を支配する 4.1.3 『イイとこ掘り』の連発撃ちは〝5W1Hを聞け!〟 4.2 主語を『私(たち)』に変える 4.2.1 主語を『私』に変えると……(『返報性の原理』が使える!) 4.3 「教えてください」で〝教えたがる〟相手を利用 4.3.1 『自主説得』への〝くすぐり効果〟 4.4 相手を〝いい気分〟にさせて『自主説得』効果を上げる 4.4.1 『ラべリング』 4.4.2 〝ほめて〟『返報性の原理』『一貫性の原理』をうながす あとがきにかえて 参考文献

著者

馮 萌芸

出版者

広島経済大学

巻号頁・発行日

2020

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甲第11号

著者

山本 貴裕

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.25-39, 1998-12

著者

胤森 裕暢

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.155-170, 2017-07-31

著者

高嶋 雅明

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立四十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.27-52, 2007-10-10

著者

餅川 正雄

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.255-291, 2017-07-31

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一般消費税は,世界の多くの国で採用されている付加価値を課税ベースとしている租税である。国家の財政収入の確保という視点から,その位置付けが大きなものとなっている。大きな政府を前提として,付加価値税の存在を肯定的に捉える見方もある一方で,これを否定的に捉える見方も存在する。積極的論者も消極的論者も,実質的な租税負担者(担税者)である国民の視点から見ると,付加価値税は,所得税のように累進的な課税ができないため,非累進的(逆進的)であり,"vertical equity(垂直的公平)"が損なわれるということについて異論を唱える者は少ない。本研究では,消費税について学問上の諸類型に基づいて,一般消費税として分類される3つの単段階税(①製造者売上税,②卸売売上税,③小売売上税)と2つの多段階税(④取引高税,⑤付加価値税)の特徴について,納税モデル(tax payment model)を設定して理論的に考察し,それぞれの長所と短所を明らかにした。本研究では国民の視点から検討した結果,この消費税(付加価値税)が企業課税化していることを前提としても,またどのような類型の消費税を採用したとしても,あらゆる物品・サービスが消費税(付加価値税)相当額だけ値上がりすることは避けられず,国民に選択の余地は残されていないことが分かった。そうであるがゆえに、近い将来、消費税率を二桁代に引き上げるとしたら個人の担税力を度外視した不公平税制となり、国民の経済格差を拡大することに繋がる。それは日本国憲法の要請する応能課税原則を逸脱する恐れがあることを指摘する。1.はじめに 1.1 消費税の仕組み 1.2 日本の消費税の現状 1.3 問題意識 1.4 研究対象と研究方法等 1.4.1 研究対象 1.4.2 研究方法 1.4.3 研究の前提 2.学問上の消費課税の類型に関する研究 2.1 ‌「直接消費税(direct consumption tax)」と「間接消費税(indirect consumption tax)」 2.2 ‌「一般消費税(general consumption tax)」と「個別消費税(individual consumption tax)」 2.3 個別消費税の課税根拠(justification) 2.4 ‌「単段階一般消費税((single-stage general consumption tax)」と「多段階一般消費税(multi-stage general consumption tax)」 2.5 消費税の諸類型の分類 2.6 一般消費税を採用する意義 3.納税モデルによる単段階一般消費税の研究 3.1 基本的な納税モデルの設定 3.2 単段階一般消費税の納税モデル 3.2.1 製造者売上税(manufacturer's sales tax)の考察 3.2.2 卸売売上税(wholesale sales tax)の考察 3.2.3 小売売上税(retail sales tax)の考察 4.納税モデルによる多段階一般消費税の研究 4.1 多段階一般消費税の二つの類型 4.2 多段階一般消費税の納税モデル 4.2.1 取引高税(turnover tax o/gross receipts tax)の考察 4.2.2 付加価値税(value-added tax)の考察 5.おわりに

著者

倉頭 甫明

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.1-39, 1981-04

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はじめに Ⅰ 国際政治理論 一 リアリストの国際政治理論 二 国際政治理論 Ⅱ 国際政治におけるパワーの概念 Ⅲ ナショナル・パワー 一 国力の本質 二 国力の要素と評価 Ⅳ パワー獲得の闘争形態 一 現状維持政策 二 帝国主義政策 三 威信政策 本号

著者

梶原 英二

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.53-76, 1999-06

著者

平本 賢了

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.331-355, 2017-07-31

著者

長谷川 泰志

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.171-193, 2017-07-31

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はじめに 1.小早川隆景遺言の変容 1.1 一箇条遺言 1.2 三箇条遺言 2.高松城の戦と隆景 3.秀秋養子の一件と隆景 4.『毛利秀元記』と『黒田家譜』の隆景 おわりに

著者

林 晶子

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.643-665, 2017-07-31

著者

増田 正勝

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立四十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.383-402, 2007-10-10

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Ⅰ.序論 Ⅱ.グリューンベック社の生成と発展 Ⅲ."グリューンベック・モデル"の形成と展開 1.第1段階:パートナーシャフト契約と利潤参加 1-1.パートナーシャフト契約の課題 1-2.パートナーシャフト委員会 1-3.利潤参加 1-4."グリューンベック・モデル"の特徴 2.第2段階:グリューンベック従業員参加有限会社の設立 3.第3段階:第4次財産形成法と匿名参加 4.第4段階:グリューンベック水質浄化有限会社とグリューンベック従業員参加有限会社の合併 5.第5段階:従業員による会社の相続 Ⅳ.グリューンベックの経営パートナーシャフト思想 Ⅴ.結論

著者

山内 昌斗 Yamauchi Masato ヤマウチ マサト

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立四十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.453-479, 2007-10-10

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1.はじめに 2.貿易商社の進化サミュエル商会 3.生産財分野における企業の進出バブコック・アンド・ウィルコックス社 4.消費財分野における企業の進出リーバ・ブラザーズ社 5.英国企業の現地経営 6.さいごに

著者

相良 英輔 山崎 亮 濱田 敏彦 諸岡 了介

出版者

広島経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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(1)近世前期(1600年代)、田部家の居住する吉田町での田部家の経済活動を明らかにすることができた。(2)近世中期、たたら製鉄を幕府が専売制にすることにより、生産者である田部家等の鉄師が苦境に陥ったが、その具体的な実態を明らかにすることができた。(3)19世紀後半(1850年代から1860年代)鉄の需要が拡大し、田部家も大きな利潤を得、資産を拡大していったことを明らかにし、さらに1865年吉田町は大火により町全体が焼失するが、その詳細な史料を見出し、全貌を明らかにすることができた。

著者

鈴木 教司

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.127-144, 1979-07