著者

増田 正勝

出版者

山口大学

雑誌

山口經濟學雜誌 (ISSN:05131758)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.39-72, 1978-11-30

著者

増田 正勝

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.27-50, 2007-03

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I.序論II.パウル・シュピンドラー・ヴェルク社の生成と発展,そして解散III.シュピンドラー・プラン-「共同企業者契約」 1.パートナーシャフトの精神 2.パートナーシャフトの組織 2-1.パートナーシャフト委員会 2-2.パートナーシャフト委員会の構成とその任務 2-3.パートナーシャフト委員会の意思決定 2-4.共同企業者契約諮問委員会 2-5.情報権 3.経営成果への参加 3-1.経営成果の計算と参加方式 3-2.損失参加 3-3.資産参加 4.共同企業者契約の解約IV.シュピンドラー・プランの実践と経営協議会V.シュピンドラーの経営パートナーシャフト思想 1.経営パートナーシャフトの基本思考 2.経営パートナーシャフトと共同決定 3.経営パートナーシャフトと成果分配VI.結論

著者

増田 正勝

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.23-42, 2009-09

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Ⅰ.序論Ⅱ."シュピンドラー・モデル"と労働組合 1.労働組合の"シュピンドラー・モデル"批判 2.シュピンドラーの労働組合批判Ⅲ.労働者の資本参加と労働組合 1.労働者の資本参加とドイツ労働組合総同盟(DGB) 2.労働者の資本参加とドイツ職員労働組合(DAG)Ⅳ.共同決定法と経営組織法Ⅴ.結論

著者

増田 正勝

出版者

山口大学

雑誌

山口經濟學雜誌 (ISSN:05131758)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.59-81, 1995-09-30

著者

増田 正勝

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.1-19, 2011-03

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Ⅰ.序論 Ⅱ.オーストラリアのワーキング・ホリデー制度 1.ワーキング・ホリデー制度の生成と発展 2.ワーキング・ホリデー制度の目的 3.ワーキング・ホリデー制度の条件 3-1.Working Holiday Visa(Subclass 417) 3-2.Working and Holiday Visa(Subclass 462) Ⅲ.オーストラリアのワーキング・ホリデー制度の実情 1.WHビザ入国者数 2.WHビザ入国者の滞在期間 Ⅳ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート①(1996年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト Ⅴ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート②(2000年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト 2-1.WHM の雇用置換効果 2-2.WHM の雇用創造効果 2-3.使用者のWHM 雇用理由 Ⅵ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート③(2008年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト 2-1.WHM の雇用創造効果 2-2.WHM の観光産業輸出的効果 2-3.農業部門における労働力不足とWHM Ⅶ.結論

著者

藤原 貞雄 座間 絋一 谷光 太郎 古川 澄明 米谷 雅之 陳 建平 横田 伸子 増田 正勝 藤原 貞雄

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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1 本調査研究は、日・中・韓3国の環黄海地域の大学が協力し、自動車産業、電子産業という基幹産業を研究対象に取り上げ、それぞれの国や地域の産業政策と産業構造、産業組織の展開過程と現状を比較研究することによって、それぞれの国と地域の段階的、類型的特徴を明らかにすると共に、「環黄海経済圏」を構成する3カ国の国や地域の経済協力の現状と問題、将来方向を調査研究することを目的にしている。2 中国自動車産業については、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、国、省、市等における自動車産業政策についてのヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。3年間に中国の自動車産業及び自動車産業政策は大きな変貌を遂げたが。それを現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。3 1995年以前の中国自動車産業においては米国及び日本の自動車メーカーの関与はきわめて薄かったが、以後は米国のビッグ2及び日本のトヨタ、本田技研、ドイツのベンツ・クライスラーが完成車(乗用車)組立に本格算入することによって、様相は様変わりしつつある。つま1995年以後の中国自動車産業は世界自動車産業の一部に包摂されて発展をしている。この変化のプロセスを国内市場の変化、政策の変化とともに観察できた。4 中国の電子産業についても自動車産業と同様に、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、ヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。中国の電子産業及び半導体産業の発展はめざましく、現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。ここでは自動車産業とはちがって当初から外資系企業の導入が積極的に図られ、外資系メーカー主導の発展に特徴があり、全体としては労働力集約工程が集積しているが、研究開発工程の導入と自発的発展が課題となっている。5 韓国については主要非外資系自動車・電子企業及びそれらの研究所、労働組合に関する現地調査を行った。これについては現地研究分担者及び研究協力者と共に行った。6 研究成果の公開と研究交流を目的に中国韓国で計2回、日本で2回の合計4回の公開シンポジュームを開催した。これには3国の若手研究者も参加し、将来の共同研究の基礎を築いた。

著者

増田 正勝

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立四十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.383-402, 2007-10-10

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Ⅰ.序論 Ⅱ.グリューンベック社の生成と発展 Ⅲ."グリューンベック・モデル"の形成と展開 1.第1段階:パートナーシャフト契約と利潤参加 1-1.パートナーシャフト契約の課題 1-2.パートナーシャフト委員会 1-3.利潤参加 1-4."グリューンベック・モデル"の特徴 2.第2段階:グリューンベック従業員参加有限会社の設立 3.第3段階:第4次財産形成法と匿名参加 4.第4段階:グリューンベック水質浄化有限会社とグリューンベック従業員参加有限会社の合併 5.第5段階:従業員による会社の相続 Ⅳ.グリューンベックの経営パートナーシャフト思想 Ⅴ.結論

著者

増田 正勝 Masuda Masakatsu マスダ マサカツ

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.23-42, 2009-09

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Ⅰ.序論Ⅱ."シュピンドラー・モデル"と労働組合 1.労働組合の"シュピンドラー・モデル"批判 2.シュピンドラーの労働組合批判Ⅲ.労働者の資本参加と労働組合 1.労働者の資本参加とドイツ労働組合総同盟(DGB) 2.労働者の資本参加とドイツ職員労働組合(DAG)Ⅳ.共同決定法と経営組織法Ⅴ.結論

著者

増田 正勝 Masuda Masakatsu マスダ マサカツ

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.27-50, 2007-03

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I.序論II.パウル・シュピンドラー・ヴェルク社の生成と発展,そして解散III.シュピンドラー・プラン-「共同企業者契約」 1.パートナーシャフトの精神 2.パートナーシャフトの組織 2-1.パートナーシャフト委員会 2-2.パートナーシャフト委員会の構成とその任務 2-3.パートナーシャフト委員会の意思決定 2-4.共同企業者契約諮問委員会 2-5.情報権 3.経営成果への参加 3-1.経営成果の計算と参加方式 3-2.損失参加 3-3.資産参加 4.共同企業者契約の解約IV.シュピンドラー・プランの実践と経営協議会V.シュピンドラーの経営パートナーシャフト思想 1.経営パートナーシャフトの基本思考 2.経営パートナーシャフトと共同決定 3.経営パートナーシャフトと成果分配VI.結論