著者
吉澤 昌恭
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 = HUE Journal of Economics and Business (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.61-86, 2004-12

はじめに 1. 構造改革か需要創出か 1.1. 林文夫 1. 2. 吉川の林批判 1. 3. 野口VS.林 2. ウイクセル,フイッシャー,ケインズ 2.1. 間接的メカニズムとウィクセル 2.2. フィッシャーの2つの著作における3つの要因 2.3. ケインズ「有効需要の原理」と間接的メカニズム 3. マネタリスト 3.1. 岩田規久男 3.2. 野口旭 3.3. 森永卓郎 3.4. 原田泰 4. ケインジアン 4.1. 吉川洋 4.2. 小野善康 4.3. リチヤード・クー 5. 需要不足と需要喚起 5.1. 「需要不足」を組み込んでいない体系VS. 「需要不足」を組み込んだ体系 5.2. 閉じた体系としてのマネタリズム 5.3. どうすれば需要を喚起できるか?
著者
永田 智章
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 = HUE journal of economics and business (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.57-66, 2021-03

本稿は,開放型プロスポーツリーグにおいて,トップリーグ昇格に挑戦するマイナーリーグ所属クラブにとって,その競技力と財務力の両方を充実させる戦略が重要であることを解明する。分析では,プロバスケットボールクラブである広島ドラゴンフライズの経験に焦点を当てた。マイナーリーグからスタートした同クラブは,4季を費やしトップリーグ昇格に成功した。その競技力と財務力を示す数値を標準化して分析すると,悲願成就の背後には健全な財務力が存在することが明確になる。同クラブの場合,フランチャイズである広島を中心とした地域のスポンサー及びパートナーによる支援が,クラブの財務健全化に貢献し,それが成功の鍵であることが確かめられる。また,トップリーグ昇格に挑戦するクラブにとっての財務健全化とは,必ずしも利益拡大を意味しているのではなく,赤字経営を回避しながら,競技力の充実に向けた投資を効率的に行い,そのために必要な収入を安定的に確保することを意味している。
著者
高岡 義幸
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 = HUE journal of economics and business (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.81-99, 2017-12

まえがき 1.‌ヨーロッパ思想に登場する「哲学」と「理性」の意味およびその機能 1.1「哲学」の意味 1.2「理性」の意味と機能 2.‌‌ヨーロッパにおける思想形成の階層構造と理性主義 2.1第一層:実体論 2.2‌第二層:古代ギリシャ思想,特にプラトンの思想 2.3第三層:キリスト教とその人格神 2.4第四層:理性主義の誕生と変遷 3.‌理性主義の変遷と発展(神的理性からの脱却/人間理性の自律性向上) 3.1啓蒙主義運動 3.2イギリス経験主義 3.3カントの試み 3.4ヘーゲルの試み 4.‌ニーチェ思想の性格と彼の企て 4.1‌19世紀末ヨーロッパ社会の諸相とニーチェの危機感 4.2ニーチェの企て 4.3「生きた自然」概念の復権:反哲学 4.4新たな価値定立の原理 4.5‌人間の自律性向上から見たニーチェ思想の意義 5.‌ハイデガー思想の性格と彼の企て 5.1思想形成と研究分野の変遷 5.2「存在と時間」に込められた意図 5.3反哲学と反ヒューマニズム 6.‌‌総括:人間の自律性の高まりとそれに対する反省 あとがき研究ノート

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著者
吉沢 昌恭
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.p49-57, 1982-06

Ⅰ 自由主義のルネサンス (1) 自由主義の没落 (2) 新自由主義の諸系譜 (3) 自由の将来 Ⅱ 反集産主義としての新自由主義 (1) 市場の擁護 (2) 中央管理経済か,市場経済か (3) ミーゼス,ハイエク,オイケン, レプケ
著者
増田 正勝
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.27-50, 2007-03

I.序論II.パウル・シュピンドラー・ヴェルク社の生成と発展,そして解散III.シュピンドラー・プラン-「共同企業者契約」 1.パートナーシャフトの精神 2.パートナーシャフトの組織 2-1.パートナーシャフト委員会 2-2.パートナーシャフト委員会の構成とその任務 2-3.パートナーシャフト委員会の意思決定 2-4.共同企業者契約諮問委員会 2-5.情報権 3.経営成果への参加 3-1.経営成果の計算と参加方式 3-2.損失参加 3-3.資産参加 4.共同企業者契約の解約IV.シュピンドラー・プランの実践と経営協議会V.シュピンドラーの経営パートナーシャフト思想 1.経営パートナーシャフトの基本思考 2.経営パートナーシャフトと共同決定 3.経営パートナーシャフトと成果分配VI.結論
著者
増田 正勝
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.23-42, 2009-09

Ⅰ.序論Ⅱ."シュピンドラー・モデル"と労働組合 1.労働組合の"シュピンドラー・モデル"批判 2.シュピンドラーの労働組合批判Ⅲ.労働者の資本参加と労働組合 1.労働者の資本参加とドイツ労働組合総同盟(DGB) 2.労働者の資本参加とドイツ職員労働組合(DAG)Ⅳ.共同決定法と経営組織法Ⅴ.結論
著者
田浦 元
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.43-55, 2021-03-31

本論文は,企業景況調査を用いたミクロデータ分析により,中国・四国地方における新型コロナウィルスの企業経営への影響の実態を明らかにしたものである。新型コロナウィルスに対する対処は,医学的影響への対処と経済的影響への対処がトレードオフの関係にあることから,感染者数の多い地域についてと同等に,感染者数の少ない地域についての実証的研究が必要である。そこで本論文では,感染者数の少ない地域である中国・四国地方における新型コロナウィルスの企業経営への影響について,代表的な企業景況調査のひとつである中小企業家同友会景況調査(DOR調査)の調査データを用いて,その実態を客観的に明らかにするためのミクロデータ分析を行なった。DOR調査の調査結果データについて,ミクロデータにまで遡り中国・四国地方のデータを抜き出して再集計した。それを時系列化し,業況判断DI値の時系列表および時系列グラフを作成した。この分析により,以下の3点について初めて明らかにした。第1に,中国・四国地方のDOR調査の業況判断DI値の時系列推移表および時系列推移グラフを,わが国で初めて作成した。DOR調査の業況判断DI値について,調査結果の中から中国・四国地方のデータを抜き出して時系列化した先行研究はこれまでに無かった。DOR調査による中国・四国地方の業況判断DI値についての時系列表および時系列グラフは,本稿の分析により初めて作成されたものである。第2に,作成したこれらの時系列推移表および時系列グラフから,中国・四国地方における新型コロナウィルスの影響の実態を,DOR調査の客観的なデータを用いて時系列的に初めて明らかにした。新型コロナウィルスによる影響が現れる直前の2019q4(2019年第4四半期,以下の年期も同様に示す)から,新型コロナウィルスによる影響が発生し始めた2020q1,緊急事態宣言下の2020q2,緊急事態宣言解除後の2020q3までの,中国・四国地方の企業の業況判断DI値の推移を明らかにした。2019q4には,国際経済などの影響で景気後退局面に入っている中で,消費税増税が実施され,企業の景況感はすでに大きく悪化していた。2020q1には,この厳しい企業環境に追い打ちをかけるように,新型コロナウィルスによる影響が現れ始めた。中国・四国地方の業況判断DI値(中国・四国DI)は,2019q4には消費税増税の影響を受けてもなおプラス領域にあったが,2020q1には新型コロナウィルスの影響を受けマイナス領域に大きく下落した。緊急事態宣言が発令された2020q2には,更に大きく下落した。2020q2の中国・四国DIは,大きく下落した前期から更に大きな下落をし,-56.4という極めて深刻な水準にまで落ち込んだ。緊急事態宣言が解除された2020q3には,緊急事態宣言下の時期よりは好転したものの,引き続き極めて厳しい水準となっていることが示された。第3に,作成した時系列推移表および時系列グラフから,新型コロナウィルスによる企業景況への影響は,リーマンショック期の最も悪かった時期とほぼ同水準であることを明らかにした。緊急事態宣言下の2020q2の中国・四国DI値は-56.4であり,DOR調査開始以来2番目に低い値であった。これは調査開始以来最も低い値となった,リーマンショック期の2009q1の-57.3と,ほぼ同水準であった。すなわち今回の新型コロナウィルスによる企業経営への影響は,リーマンショック期の最も悪い時期と同等級の経済的危機であることが,DOR調査の客観的なデータに基づいて初めて明らかにされた。1.新型コロナウィルスの蔓延と企業景況調査のミクロデータ分析 1.1分析の意義と目的 1.2分析に用いる地域の選定 1.3分析に用いるデータの選定 2.ミクロデータの再集計と時系列推移図表の作成 3.中国・四国地方における新型コロナウィルスの企業への影響 3.1新型コロナウィルス発生直前期 3.2新型コロナウィルス蔓延初期 3.3緊急事態宣言発令期 3.4緊急事態宣言解除後 4.結び
著者
山本 雅昭
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 = HUE journal of economics and business (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.31-45, 2019-03

1.はじめに 2.2018年上期のスマートフォン製品市場 3.HuaweiとXiaomiの競争 4.Samsungと半導体事業 5.TSMCとSamsungの戦い 6.結び
著者
杉山 克典
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 = HUE journal of economics and business (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.91-102, 2015-03

1.はじめに 2.次世代Telematics 3.CarPlayとGoogle Auto 4.自動運転技術と次世代Telematics 5.次世代TelematicsとIT産業の関連性 6.おわりに