著者

金原 俊輔

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.53-62, 2008-03

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高等学校において、生徒たちの問題・悩みにどのように対応するかを、森田療法の見地から解説した。まず、森田療法が有する理論や技法を概観し、その後、高校生の諸問題を「不登校・別室登校」「学校がらみの問題」「勉強」の3項目に分けて、森田療法的なアドバイスを記した。アドバイスは、教師が生徒に与えるという状況を想定している。一例をあげれば、いわゆる「不登校」に関しては、登校できない事情があるかもしれないが、とにかく学校へ行き、他者と会い、授業を受け、帰ってくる、それをめざして、実行すべきで、毎日、歯をくいしばり登校を継続する、時々休みを入れながらで構わない、やがては卒業式に到達し、その間に、がんばった成果として以前よりも多くの知識や経験や能力が身についている、このような目的本位の指導例を述べた。本論文は、高校生に見られる気分本位の生活パターンを目的本位の生活パターンに改めることに主眼を置き、それにより生徒たちに行動面の変化が現れることを企図したものである。

著者

内村 公義 城谷瑠衣子

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.61-73, 2011-03-31

著者

村上 清

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.17-21, 2006-03-31

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本論文では、障害者自立支援法や障害者雇用促進法改正という状況を踏まえて精神障害者の就労を今後促進するための課題を整理するとともに、精神障害者の障害特性を考え筆者が注目している新たな就労形態として、EUが掲げる「社会的排除との闘い」の具体的実践としてイタリアでさかんな社会的協同組合B型について論及するものである。

著者

入江 詩子 佐藤 快信 菅原 良子

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.51-62, 2007-03-31

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ボランティア活動への参加の動機やきっかけも、従来の自己犠牲的あるいは献身的な動機から、自身の充実感とそれに付随した楽しみや喜びが主流になってきている。ただし、そこには自己満足的な独りよがりなボランティアを生む危険性が存在している。ボランティア活動そのものが学びであり、ボランティア活動の目的が自己実現であり、活動そのものは手段で、学習の成果の還元・活用・発展としてのボランティア活動がある。学習の成果を社会に還元するという行為は、社会貢献であり、自己が社会的に認知され、自己のアイデンティティを確立することにつながるのである。この点において、生涯学習とボランティアは結びつき、共に自発性という本質的なところで両者は結びつく。まちづくりの視点でみた場合、市民リテラシー(市民としての意識)の醸成をどのように形成していくかということは重要な課題で、先の生涯学習とボランティアの関係性はその初期段階を形成する意味で有効な手法といえよう。また、独りよがりにならない、押し付けにならないボランティア活動を展開する上でも市民リテラシーを持つことが重要である。以上のことをふまえ、市民として社会参画していく手段としてボランティア活動を位置づけた場合、「ボランティアをしたい」という意思を持つ人やグループなどとボランティア活動を受けたいとする人または組織集団との間にたって、それらニーズを充足するために必要な支援をおこなう介在者・媒介者としての担い手または組織が必要になってくる。ボランティアコーディネーターには、ボランディア活動を地域とつながったまちづくりという線上に位置づけながら関わること、高齢者、若者、子どもの生活スタイル、商業施設や企業、事務所の日常生活をまちづくりに反映させ、生活を中心においたまちづくりを創造していくことを意識することが求められる。

著者

開 浩一 柿森 昭長

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.39-45, 2009-03-31

著者

渡辺 勝義 Katsuyoshi Watanabe

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-22, 2008-03

著者

胡 振剛 鐘 玉秀

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.95-98, 2006-03-31

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1979年中国は改革開放政策を打ち出し、積極的に外国の資本を誘致し、輸出産業の育成に力を入れ、大きな成果をあげた。いま中国の輸出入貿易総額は世界の第三位を占め、"世界の工場"と呼ばれるようになった。2000年に入ってから、日本企業の中国への進出のテンポが速められ、中国に進出した日経企業数は一万五千社に達したという。2004年中日貿易総額ははじめて日米貿易総額を抜き、中国が日本最大の貿易相手国となった。経済の緊密化に伴って、相手国の言語を学ぶ需要もますます高まった。本稿では両国における外国語、とくに日本語と中国語教育の現状を分析、評価し、外国語教育における"再社会化"の重要性を唱える。そして両言語の今後の需要を展望する。